「企業」系の職業・仕事

銀行員 
銀行に勤務する人のこと。預金、貸付、為替などの各領域で、営業や事務などの職種に就く

金融業界を代表する職業である「銀行員」は、お金に関するさまざまな取り引きをサポートしています。銀行員の本業とされている仕事内容は、大きく分けると3つあります。ひとつめは、銀行を通してお金を預けたり引き出したりするお客さんの預金を管理する「預金業務」。ふたつめは、資金を必要としている企業や個人にお金を融資する「貸付業務」。最後に、銀行口座を通して、債権や債務の決済をするために振り込みや送金を行う「為替業務」です。企業が事業を拡大するためにも、個人が車や住宅など大きな買い物をするためにも、銀行はなくてはならない存在です。そこで働く銀行員は、社会経済を支えるために大切な役割を果たしています。

証券会社社員 
株式売買の仲介や、会社が株式を発行してお金を集めるのを手助けする。

証券会社では、投資家の注文を証券取引所に取り次ぐ「ブローカー業務」や市場での売買に参加する「ディーラー業務」、株式会社や国が発行する株や債券を買い取って売り出す「アンダーライター(アンダーライティング)業務」などを行います。学生から人気のある就職先のひとつで、採用試験は高倍率です。応募の時点で「総合職(転勤あり)」「総合職(転勤なし)」「専門職(投資銀行部門、リサーチ部門など)」と部門を分けて採用しているところもありますが、いずれの部門も狭き門であることに違いはありません。給料は高く、大手の場合は若手でも年収500万円~1000万円は珍しくありませんが、徹底した実力主義です。近年では店舗型の大手証券会社に加えて外資系の証券会社やネット証券会社が増えており、証券会社どうしでの顧客の争奪戦が激化しています。

損害保険会社社員 
自然災害や自動車の衝突事故など、偶然な事故による損害を補償する商品を販売する。

「損害保険」とは、毎日の生活や仕事で起こりうるトラブルやリスクに備えることを目的とした保険商品であり、海上保険や自動車保険、地震保険や火災保険など、さまざまな商品があります。このような保険商品を販売し、事故や災害の被害を受けた加入者のもとで査定をし、保険金を支払う手続きをするまでの一連の業務を行うのが損害保険会社の仕事です。一般的には収入が高いことでも知られており、就職活動生に人気が高い業界です。最近では損害保険会社の合併や吸収が相次いでおり、業界全体が大きく揺れ動いています。少子化が進む日本では保険加入者となる若い世代が減少するため、今後は顧客の奪い合いが激化するでしょう。新興国に新しい市場を開拓しようという動きもあり、こうした事業が生き残りのカギとなるともいわれています。

生命保険会社社員 
死亡や病気など、不測の事態に備える生命保険商品を企画し、お客さまに販売する。

生命保険会社は、死亡や病気、ケガ、介護など、人間のさまざまな予期せぬ出来事に備えるための「生命保険」という商品を作り、個人や法人のお客さまに対して販売する会社です。生命保険は大勢の人が少しずつお金を出し合い、お互いが助け合っていく「相互扶助の精神」で成り立っており、生命保険会社では、こうした生命保険制度を健全に長期間にわたって運営していくこと、保険金や給付金などが受け取り人に対して支払われる体制を整える役目を担っています。募集職種は大きく「基幹職(総合職)」と、お客さまのライフプランに応じた生涯設計の提案などを担当する「営業職」に分かれ、多様な学部・学科出身の人が活躍しています。年収は金融業界のなかでも高水準にあるといわれており、大手では30代で1000万円に達する人もいるようです。共働き世帯の増加や少子高齢化などの理由によって日本の生命保険市場は縮小傾向が続いており、近年は大手を中心に海外へ活路を見いだす動きが加速しています。

クレジットカード会社社員 
カード利用者と加盟店をつなげ、クレジットカードの仕組みを構築し、運営する。

クレジットカード会社は、ショッピングやキャッシング機能のあるクレジットカードを顧客に利用してもらうことで、年会費や加盟店が支払う手数料などを得ています。顧客の勧誘や加盟店の開拓、入会キャンペーンの企画、情報の管理や信用調査などが業務の柱です。返済滞納者に督促を行うこともありますし、不正利用や盗難などのトラブル発生時には的確に対応します。採用試験では新卒採用と中途採用が行われており、金融や経済、法律、語学、ITなどの知識やスキルがある人が重宝される傾向があります。給料は高く、大手の場合は初任給の時点で20万円を超えることは珍しくありません。昔は銀行のキャッシュカードと一体化したクレジットカードの所有者が多かったのですが、近年は百貨店や交通機関のカードも人気で、顧客の争奪戦が激化しています。

不動産会社社員 
住宅や土地、商業施設といった不動産の売買・賃貸・管理あるいはそれらの仲介を行う。

不動産会社とは、おもに土地や、アパート・マンション・一戸建てなどの各種住宅あるいはオフィスビルや商業施設とった建物など、さまざまな「不動産」の売買、賃貸、管理、あるいはそれらの仲介などを行う会社のことをいいます。本全国には非常に多くの不動産会社があり、大規模な住宅開発、都市再開発などを行う「デベロッパー」と呼ばれる手企業もあれば、いわゆる「街の不動産屋さん」のように賃貸仲介のみを行う小規模の企業もあります。不動産業界では「営業職」の需要がとくに大きいですが、この仕事は熱意さえあれば専門知識や特別なバックグラウンドがない人、あるいは未経験からでもスタートしやすいといわれています。不動産会社では、給与体系に「インセンティブ(歩合給)」の制度を取り入れられているケースがよく見られ、成果を出せば出すほど収入がアップしやすい仕事です。人口減少、少子高齢化など業界を取り巻く環境は厳しさも増しており、市場ニーズに対応できるプロフェッショナルとして力を発揮できる会社が生き残っていくものと考えられます。

建設会社社員 
住宅や商業ビル、公園、道路、橋など、あらゆる種類の建築・土木工事に携わる。

建設会社とは、マンション、商業ビル、病院、公園、道路、橋といったあらゆる建築・土木工事を行う会社です。建築・土木工事は非常に大きなプロジェクトになることが多いため、現場では大工工事、左官工事、ガラス工事、塗装工事、内装仕上工事など、複数の「専門工事業者」が関わることがしばしばあります。そして、そのような各領域のプロフェッショナルとして活躍する業者たちを束ね、リーダーとして現場に指示を出したり調整したりする役目として「ゼネコン」と呼ばれる総合建設業者がいます。建設会社の平均年収は600万円~650万円程度となっていますが、売上高トップクラスの「スーパーゼネコン(大手ゼネコン)」と、それ以外の企業では年収に大きな差が出ているようです。公共事業の活性化や民間企業の設備投資増加、2020年の東京五輪開催決定などで建設需要は拡大傾向にありますが、人材不足が業界の大きな課題となっており、各社とも給与の見直しや福利厚生を充実させ、労働力確保に取り組んでいます。

住宅メーカー社員 
規格化・工業化によって住宅を大量生産し、全国規模で事業展開する。

自社ブランドの住宅販売を行うのが住宅メーカーの主たる業務です。契約を結ぶ営業、施主のニーズに合った図面を作成する設計、図面を形にする現場管理が三位一体となって品質の良い住宅を提供しています。扱う商品が高額であるため、大卒必須です。生産担当においては理系の専門学科を卒業していることが条件になる場合がほとんどです。基本給は平均ですが、営業担当は契約数に応じたインセンティブが支給されることも多いため、努力次第で高収入が目指せる職種であるといえます。特に敏腕の営業は月収が3桁になることも珍しくありません。一方でノルマをこなせず、他部署に異動になったり、最悪の場合、退職という道を選んだりする人もいるようです。年々人口が減少が進んでおり、不動産の市場は縮小が見込まれますが、単身者や高齢者にターゲットを絞った商品開発を行うなど、各社努力を続けています。

住宅設備メーカー社員 
住宅や店舗、オフィスなどの建築物に関するインテリアの設計を行う。

住宅設備メーカーは住宅設備の企画からメンテナンスまでを一貫して扱っています。技術職が企画、設計、生産した商品を事務職の中心である営業担当が法人中心に販売します。大手の場合はエントリーに大卒資格は必須であり、中でも技術職の場合は理系限定な上、部署によって専攻も指定されています。基本給は新卒で22~24万円と比較的高額ですが伸び率はよくありません。その分を補う成果給を含めると平均年収は600万円前後と高水準になります。繁忙期には休日返上、残業必須であるため、心身共に健康管理が不可欠です。人口の減少に伴い市場は縮小する一方ですが営業方針の転換やメーカー間の統合、メーカー直販システムの整備等で各社苦境を乗り切っています。

電力会社社員 
インフラのひとつである電力を生み出し、住宅や企業、工場などへ安定的に供給する。

電力会社とは、社会インフラとなる電力を生み出し、それを住宅、企業、工場、商業施設などに安定的に供給する会社です。電力会社の仕事は、大きく営業、広報、人事、資材、燃料などの「事務系」と、配電、火力・水力、電子通信、土木建築などの「技術系」に分けることができ、それぞれ別区分での採用試験が実施されています。事務系であれば基本的に学部・学科不問ですが、技術系の場合には学部・学科が指定されることがあります。平均年収は600万円~700万円台がボリュームゾーンとされており、比較的安定した給与が期待できるといわれますが、原発事故のような大きなトラブル、あるいは不祥事などが発生した場合には大幅な給与カットが行われる可能性があります。電力自由化など、今、電力会社を取り巻く環境は大きく変化しており、各社はさらなる企業努力が必要とされると同時に、事業フィールドを広げながらより良いサービスを追求するなど、新たな挑戦が求められる時代に突入しています。

ガス会社社員 
エネルギーの一種であるガスを製造し、家庭や企業、工場などに安全に供給する。

ガス会社は、エネルギーのひとつであるガスを製造し、安全・安心な方法で家庭や企業、工場などに提供する会社のことをいいます。ガス市場は大きく、導管を利用してガスを運ぶ「都市ガス」と、ガスをボンベで運ぶ「LPガス」に分けることができます。大手ガス会社では基本的に毎年新卒採用を実施しており、企業によっておもに大卒や大学院修了者を対象とした試験と、高等専門学校卒を対象とした試験があります。「事務職」のような文系職種では学部・学科が指定されることはほぼありませんが、技術職については理工系学部・学科を対象とした試験を設けている企業もあります。ガス会社の平均年収は600万円~700万円程度がボリュームゾーンとされており、安定した給料や福利厚生の下に働けるといわれてきましたが、2017年4月には都市ガス小売市場の自由化が決まり、今後は電力業界と同様、ガス業界も激しい変化の波にさらされていくと考えられます。

石油会社社員 
重要なエネルギー源である石油の輸入や精製、生産、販売を一貫して手掛ける。

石油会社とは、ガソリンや火力発電の燃料など、私たちの暮らしに不可欠なエネルギー源である石油の輸入や精製、販売を行う会社のことをいいます。日本では石油の99.7%程度を海外からの輸入に頼っており、原油油田で採掘された原油はタンカーで運ばれ、製油所でガソリンや軽油、重油といった石油製品へと精製されます。この原油の輸入から精製・生産、製品販売までを一貫して手掛けている「石油元売り会社」のことを、一般的に石油会社と呼びます。新卒採用ではたいてい「総合職」として一括採用され、技術系では基本的に大学および大学院の理工系学部・学科卒業・修了予定者が対象となりますが、事務系の場合は学部・学科不問であることがほとんどです。平均年収は800万円~900万円前後がボリュームゾーンとされており、他の業界・業種と比べても高めの水準にあるといえます。国内の人口減少や燃費のよいエコカー普及などの理由によってガソリン需要が年々低下していることから、近年の石油業界では再編の動きが活発化しており、各社とも規模を大きくしながら生き残りを目指しています。

旅行代理店社員 
交通・宿泊などの旅行商品を企画・実施、あるいは仲介して販売する。

旅行代理店とは、旅行業者が企画した旅行商品(パッケージツアーなど)を仲介して販売したり、自社で企画・手配をする会社です。具体的には、宿泊や交通が一体化したツアープランや、交通機関の予約、手配、販売、旅行傷害保険加入の手続き、旅行情報の提供など、お客さまへ楽しい旅を提案するために多岐にわたる業務をこなします。旅行代理店では、おもに「カウンターセールス」として来店されたお客さまへの商品の販売をするほか、「営業」「企画・マーケティング」「添乗」などの職種で働く人もいます。学歴はさほど問われないものの、大手企業では大手では「大卒以上」の学歴が求められるケースが多くなっています。平均年収は400万円前後とされていますが、旅行業界は景気や国際情勢の影響を受けやすいため、その状態が収入や待遇にも反映される場合があります。

ゲーム制作会社社員 
人々の娯楽となるゲーム作品を製作する会社。ゲーム会社から依頼を受けての開発業務が主。

ゲーム制作会社は、娯楽として人々に遊んでもらうためのゲーム作品をつくる会社です。自社で企画・開発・販売を一気通貫で行うゲームメーカーに対し、一般的に、ゲームメーカーから依頼を受けて開発作業を行う企業をゲーム制作会社といいます。ゲーム制作会社の規模は比較的大きな企業から中小ベンチャー企業までまちまちであり、そのすべてで必ずしも定期的な採用を行っているとは限りませんが、開発職であれば「専門学校卒以上」の学歴があれば就職できるケースが大半です。平均年収は400万円~500万円台程度といわれているものの、会社の規模や個々のスキル、経験などによってもだいぶ差が出ます。ソーシャルゲームが主流になり、新しい制作会社が続々と立ち上がるなど業界の動きは激しく、今後も新たな技術の登場によって新しいゲーム市場が生まれることが予想されるなか、時代の波に乗れる会社が生き残っていくものと考えられます。

映画配給会社社員 
世界から魅力的な映画作品を買い付け、上映する映画館を確保し、作品を宣伝する。

映画配給会社は、「製作」「配給」「興行」の3部門から成る映画業界の中で、ヒットしそうな映画作品を買い付けて、それを上映する映画館を確保し、映画を宣伝する役目を担う会社のことをいいます。私たちが普段、映画館やDVDなどで楽しんでいる数々の映画作品は、ただ作っただけでは多くの人が目にする形にはできません。しかるべき流通ルートに乗せ、映画館で上映するための手続きを行い、消費者である観客の元に届くようにする必要があり、それを行っているのが映画配給会社です。映画配給の仕事をするには、大きく分けると大手映画会社の配給部門に配属されるか、独立系映画配給会社に就職する方法の2通りが考えられますが、求人はさほど多くなく、アルバイトや契約社員からスタートする人もたくさんいます。「売れるもの」と「オリジナリティあるもの」を両立させることは決して簡単ではありませんが、それを実現させることで従来の映画ファン、そして新しい映画ファンをも喜ばせ、市場の活性化につながるものと考えられます。

人材派遣会社社員 
派遣スタッフとして働きたい人に対し、派遣先となる企業での仕事をあっせんする。

人材派遣会社とは、派遣スタッフとして働きたい人に対して、派遣先となる企業での仕事をあっせんする会社です。具体的には、派遣先企業の「こんなスキルを持つ人材に来てほしい」といったニーズをヒアリングしたうえで、登録している多数の派遣スタッフの中からそれに見合う人材をピックアップし、派遣先企業へと送り込みます。大手企業では新卒採用として定期的な採用を実施しており、「総合職」として一括採用されたのち、本人の適性や希望に応じて「営業」「コーディネーター」といった各部門・職種に配属となる流れが一般的です。平均年収は、400万円~500万円程度ですが、自分が担当した契約が成立すると「インセンティブ」が支給される会社もあります。業界自体は景気の波に左右されやすいものの、人材派遣会社は「企業と人材の橋渡し」的な役目を果たす存在として必要とされており、IT、医療、介護といったさまざまな業界の活性化や、人の可能性を引き出すことに期待が集まっています。

IT企業社員 
コンピューターやデータ通信に関する事業を手掛け、サービスを提供する。

IT企業は、広い意味ではコンピュータを使った事業活動を行なっている企業を指し、具体的にはソフトウェア開発会社、ハードウェア開発会社、Web制作会社、情報処理サービス会社(SI)などがあります。IT企業といってもその数は非常に多く、各社で得意分野や事業内容は異なりますが、IT技術を使ってお客さまの課題やニーズを解決したり、もっと世の中を便利にしたりするサービスを提供することがIT企業の大きな役割です。IT企業は大手から中小ベンチャー企業までさまざまあり、各社で給料や待遇は大きく異なっています。若い業界であることから学歴はさほど重視されない場合も多く、どの学部・学科出身の人でも入社できる可能性はあります。今後発展が見込まれるのはは「IoT」や「ロボット(人工知能)」の分野、さらに「ヘルスケア」や「介護」分野でもITの積極的活用が予測されます。多種多様なIT企業があるため、就職の際には、将来性ある経営をしている企業を見極める目が必要だといえるでしょう。

通信会社社員 
インフラのひとつである通信サービスを提供し世の中の安定的な通信環境を整える。

通信会社は、電力やガス、水道、道路、鉄道などと同様、人々が快適な日常生活を送ったり、円滑にビジネスを進めたりするうえで不可欠な「通信」サービスを提供する会社です。固定電話の電話回線をはじめ、企業が業務用データを送受信するための専用線、インターネットの背後にある光ファイバーや海底ケーブルを経由した大規模な通信網、また携帯電話やスマートフォンで利用する無線による通信回線などを構築し、人々が安定的に通信できる環境を整えます。通信会社の採用活動は大きく分けて「新卒採用」と「キャリア採用」の2種類があり、新卒では基本的に大卒者を対象とし、総合職として幅広い仕事に携わる可能性があります。平均年収は、500万円~600万円程度がボリュームゾーンとされますが、大手キャリアでは平均年収800万円以上になるともいわれます。日進月歩のITと同じく通信業界もまた日々激しい変化を続けており、社会を支えるインフラを提供する企業として、今後ますますその役割は大きくなっていくものと考えられます。

携帯電話会社社員 
携帯電話やスマートフォンの通信サービスを提供する会社。ITを活用したサービスも企画。

携帯電話会社とは、私たちの日常生活やビジネスに不可欠な、携帯電話やスマートフォンの通信サービスを提供する会社のことをいいます。携帯電話会社は、日本語で「運び手」を意味する「キャリア(carrier)」と呼ばれることも多く、NTTドコモ、au(KDDIグループ)、ソフトバンクモバイルの3社が「三大キャリア」としてよく知られています。携帯電話会社社員では営業、企画、マーケティングなどの「事務系」と、システムエンジニア、技術開発、基礎研究などの「技術・エンジニア系」の人たちが活躍しており、いずれも新卒採用では入社時点での知識やスキルはさほど問われませんが、キャリア採用では即戦力になれる人が求められるケースが多くなっています。平均年収は800万円~900万円程度とやや高水準となっており、安定性も将来性も期待できる業界ですが、最近ではスマートフォンの普及が落ち着いてきたことから、一時期に比べると伸び率は鈍化しつつあるようです。

鉄鋼会社社員 
輸送機や建築、家電などに用いられる、素材の一種である「鉄」を作り出す。

鉄鋼メーカーは、素材の一つである「鉄」を作り出し、世の中に供給する企業のことをいいます。地球上に存在するさまざまな天然資源のなかでも、鉄は固くて強く、さらに自在に加工しやすいことから、自動車、鉄道、船舶などの輸送機をはじめ、ビルやマンションなどの建築、産業機械、家具・家電、さらにはジュースの缶など、身の回りのありとあらゆるものに利用されています。鉄鋼メーカーの採用試験は、本社などで幅広い職務に携わる「総合職(事務系・技術系)」と、製鉄所などで製造関連に携わる「技術職」に分けて実施されることが多いです。平均年収は500万円~600万円程度といわれますが、最大手企業とそれ以外の企業では大きな差も出ているようです。近年の鉄鋼業界では世界的な大型再編が相次いでいますが、需用は世界的に見るといまだ伸びている現状です。まだまだ可能性を秘めた産業として将来性にも期待できるでしょう。

化学メーカー社員 
原料を化学反応で加工し、石油、ゴム、プラスチックなどさまざまなものを生み出す。

化学メーカーは、「原料を化学反応で加工する会社」のことをいいます。具体的には、ある原材料を仕入れ、それに対して合成・分解・重合反応といった「化学変化」や「分離・精製操作」といった作業を行うことで、価値の高い製品を作り出し、世の中に提供します。化学メーカーはさらに、石油、ガス、高分子(フィルム、繊維、電子材料)、無機材料(ガラス、セメント)など、さまざまな分野に分けることができます。大手化学メーカーの多くでは新卒採用を実施しており、総合職は大きく分けると「技術系」と「事務系」の2職種に分かれ、技術系は理工系出身者が中心です。平均年収は事業の安定性などから他の業界と比較すると高めとなっており、大手化学メーカーで管理職となれば、30代のうちに年収1000万円を超えることも難しくないでしょう。国内市場が縮小傾向にあるなか、各社は海外へ事業フィールドを広げていくことで、利益の確保に努めようとする傾向が強くなっています。世界市場で競争相手に勝つための独自戦略で生き残りをかける流れがますます加速するものと考えられます。

繊維メーカー社員 
合繊繊維や天然繊維など、衣料品や産業用にも使われる各種繊維の開発・製造を行う。

繊維メーカーとは、合成繊維(ナイロン、ポリエステル、アクリルなど)や天然繊維といった各種繊維の開発・製造を行い、世の中に提供する企業のことをいいます。大手繊維メーカーの大半は新卒採用を毎年行っており、基本的に「大卒以上」の学歴が求められます。また新卒では「総合職」としての採用が基本となっていますが、大きく分けると「技術系」と「事務系」の2種類の職種があり、技術系に関しては、化学、電気・電子制御、機械といった理工系の学生が多く集まります。平均年収は500万円~600万円程度といわれていますが、繊維メーカーは数が多く、また古くから続く中小規模の企業もたくさんあるため、企業ごとに給与や待遇面にはだいぶ差があると考えておいたほうがよいでしょう。国内では衣料用繊維の需要が縮小しているものの産業用繊維の需要は増加傾向にあるとされており、大手繊維メーカーを中心に世界的にも需要が大きな高機能繊維の開発に力を入れ、グローバル市場で競争していこうとする動きが強まっています。

電機メーカー社員 
家電や重電製品、コンピュータ製品など、あらゆる電機製品の開発・生産・販売を行う。

電機とは「電気機械」の略で、テレビ・冷蔵庫・洗濯機といった私たちの暮らしに身近な家電製品をはじめ、発電機や電池などの重電製品、スマートフォンやパソコンといったコンピュータ製品、あるいは電子部品など、あらゆる電機製品の開発・生産・販売を行う会社のことをいいます。数多くの電機メーカーがあるなかで、家電製品や電子部品、産業用電機製品といった幅広い製品群を取り扱うことに加え、重電部門を持つ大手メーカーは総合電機メーカーと呼ばれます。電機メーカーの職種は大きく「技術系」と「事務系」の2種類に分けられ、前者はおもに研究開発を、後者は営業や企画、バックオフィス業務などを担当します。近年の電機メーカーは、円高の影響や欧州の債務危機を発端にした不安定な経済状況、東日本大震災、価格下落などの影響によって厳しい状況が続いていますが、さまざまな経営努力によって回復基調をみせる企業も出ています。各社の経営方針や事業展開を見極めることが必要だといえるでしょう。

医療機器メーカー社員 
病院やクリニックなどの医療現場で用いられる多種多様な製品を製造し、販売する。

医療機器メーカーとは、MRIやペースメーカー、人工透析装置などの大型医療機器から、包帯、注射器といった消耗品まで、医療現場で用いられるさまざまな製品を製造し、販売する会社のことをいいます。医療機器メーカーの顧客は一般消費者ではなく、病院やクリニック、健診センターなどの医療機関となっており、医師や臨床検査技師、看護師などに対し、自社製品やサービスの提案営業を行います。営業職は全学部・全学科を対象とし、特別な資格やスキルが求められることは普通ありませんが、技術職は工学部で電気・電子、情報、機械系の勉強をしてきた人を対象とする募集が中心となっています。また、「臨床工学技士」の国家資格を有して、医療機器メーカーで働く人もいます。医療機器業界は景気の影響を受けにくいとされており、世界規模で見ても人々の健康意識の高まり、また新興国では経済の発展に伴っての医療水準が向上しつつあることなどから、今後も全世界的に成長が期待できるでしょう。

鉄道会社社員 
人々の交通手段となる鉄道を街に走らせると同時に、路線沿線の街づくりに携わる。

鉄道会社のおもな仕事内容は、人々の重要な交通手段のひとつである鉄道を街に走らせ、その暮らしを支えることです。事前に決められたダイヤに沿って、安全・安心そして正確に鉄道を動かし、お客さまに快適なサービスを提供します。また、駅ビルなど商業施設の運営や、不動産開発、バスやタクシー事業の展開なども行いながら「街づくり」そのものにも深く関わっています。大手鉄道会社では、基本的に本社で勤務する「総合職」と駅員や車掌などになる「現業職」に分けて採用活動を行っており、現業職以外は大卒の学歴が求められるケースが多くなっています。平均年収は600万円~700万円台程度とされていますが、会社の規模や地域などでも差が出ています。人口減少により業界の大幅な成長が期待しにくいなか、鉄道各社は街づくりに関する関連事業を多数手がけ始め、新たなビジネスの可能性を探っています。

航空会社社員 
航空機で旅客や貨物を輸送する会社。空港で働く人のほか、本社で営業や事務に携わる人も。

航空会社とは、航空機を用いて、旅客や貨物を輸送する企業のことをいい、「エアライン」と呼ばれることもあります。航空会社の組織体制は、大きく「運航」「整備」「運送」「管理・営業」に関連する各部門で成り立っており、「パイロット」や「客室乗務員(CA)」のほか、「航空整備士」「グランドスタッフ」などおもに空港で働く社員のほか、営業や経営企画、経理、人事など、本社で組織運営を円滑に進めるためのさまざまな業務に携わる社員もいます。航空会社で働くには各航空会社が実施する社員採用試験を受け、採用される必要があり、パイロットや客室乗務員(CA)以外の仕事は事務系、技術系それぞれで一括採用されることが多く、基本的に大卒以上の学歴が求められます。航空会社は人々の生活を支える不可欠な存在ですが、景気動向やテロ、感染症といったイベントの影響を受けやすいため、業界を取り巻く環境には厳しさも付きまといます。

海運会社社員 
海を利用し、船で石油や石炭、機械、食料品、日用品などのあらゆるモノを輸送する。

海運会社とは、「海」を利用して、石油や石炭、金属、セメント、化学薬品、自動車などの機械、さらには生鮮食料品や日用品といったありとあらゆるものを、必要な場所へと運ぶ会社です。日本国内の港と港を結んで行う国内貨物の海上運送を「内航海運」というのに対し、世界各国の港と港を結ぶ海上輸送は「外交海運」といいます。365日24時間、貨物の品質を保ちながら、貨物を必要な場所へ安全かつ効率的に運ぶことが海運会社の使命です。海運会社の仕事は大きく、事務職や技術職に就く「陸上総合職」と、航海士や機関士として船に乗る「海上職」の2つの職種に分けられます。海運会社の平均年収は700万円~800万円前後がボリュームゾーンとなっており、業界全体として給与水準は高めといわれていますが、大手とそれ以外の企業ではだいぶ差が出ます。現在、世界中で運ばれる貨物の約97%を海運が担うなど、海運会社は重要な使命を担ってますが、良くも悪くも世界動向の影響を受けやすいという特徴があります。

食品メーカー社員 
原材料を仕入れて食品を製造し、流通させる。安全・安心に基づく商品の製造が使命。

食品メーカーとは、原材料を仕入れて商品となる「食品」を製造し、製造した商品を卸売や小売の流通に乗せて消費者に向けて販売する企業のことをいいます。食品会社の組織は、大きく企画部門、営業・販売部門、開発・生産部門、管理部門に分かれ、市場ニーズを把握して新商品を考えるところからスタートし、工場における食品の製造、そして販売までを行っています。新卒の採用活動は「総合職事務系」と「技術系」に分けて行われることが一般的であり、一般的に大手では「大卒以上」の学歴が求められるほか、技術系の場合は理工系の学生を対象とした採用となるケースが大半です。食品メーカーの平均年収は500万円~600万円程度といわれていますが、実際には企業によってだいぶ差があるようです。食は人々の生活に不可欠なものである一方、少子高齢化により国内市場は縮小傾向にあり、グローバルビジネスを手掛ける企業が増えています。

飲料メーカー社員 
水、お茶、ジュースなどのさまざまな飲料品を企画・製造し、安全に流通させる。

飲料メーカーとは、水、お茶、ジュース、コーヒーなどのさまざまな飲料品を製造し、消費者の元へ届ける会社です。世の中のニーズに合わせた商品を考え、生み出しますが、食品と同様、人の身体に入るものだけに、安全性を確保することが非常に重要です。大手飲料メーカーのほとんどは定期的に新卒採用を実施しており、その募集職種はたいてい技術系としての「研究開発職」や「エンジニアリング職」と、「事務・営業職」に分かれています。平均年収は650万円~750万円程度といわれており、他の業界と比べても給与は比較的高水準にあるといえるでしょう。とくに最大手クラスの企業になると、30代後半~40代で平均年収が1000万円に迫るケースも見られます。国内市場が縮小傾向にあるなか、最近では海外メーカーとの提携によって事業拡大を目指すメーカーも登場し、今後はグローバルビジネスに乗り出していく飲料メーカーがさらに増えると予想されます。

自動車メーカー社員 
人間が乗る自動車を企画・開発し、生産する会社。最先端技術を用いる研究開発も。

自動車メーカーは、人々が乗る自動車を開発し、実際に生産を行う会社のことをいいます。自動車メーカーにおける仕事は、大きく「商品企画」「研究・開発」「生産」に分けることができ、エンジニアやデザイナー、マーケッター、営業、企画担当者、生産担当者など、多様な職種の人たちがチームプレイで働いています。自動車メーカーの新卒採用は「事務系」と「技術系」の2区分で実施されることが多く、基本的に「大卒以上」あるいは「高等専門学校卒以上」の学歴が求められます。また、技術系の場合は理工学系の大学や大学院で学んだ人が求められる傾向にあります。自動車業界は大きな産業であり、業界再編の動きも出ていますが、「日本のものづくり」の最先端をゆく業界として今後も多くの雇用を生み、存在感を示していくことに変わりはないでしょう。

自動車部品メーカー社員 
自動車製造に必要とされる多種多様な部品をつくり、自動車メーカーに供給する。

自動車部品メーカーは、自動車を製造する際に必要とされるさまざまな部品をつくり、供給する会社のことをいいます。自動車は1台あたり約2万から3万ほどの部品でできているといわれ、部品製造には専門的な技術や設備が必要とされることから、エンジン、ブレーキ、ランプ、ネジやボルトなどの部品ごとにたくさんの専門会社が存在しています。大手自動車部品メーカーの新卒採用は、大きく「技術系」と「事務系」の職種に分かれて実施されています。平均年収は500万円台後半とされていますが、大手自動車メーカーの系列会社は比較的待遇がよく、なかでも最大手になると平均年収は800万円以上となっているところもあります。自動車業界は景気の影響を受けやすい産業の一つですが、最近では新興国での自動車需要が大きくなっていることから、グローバルな取引をする自動車部品メーカーが増えていること、また次世代自動車の普及を見据えたエレクトロニクス系メーカーとの連携など再編の動きが目立っています。

自動車ディーラー社員 
おもに自動車メーカーと特約店契約を結び、販売やアフターサービスを提供する。

ディーラーとは、自動車メーカーや自動車メーカーの販売子会社と「特約店契約」というものを結んだ販売業者のことを指します。メーカーの車(新車・中古車)を販売するほか、車両の点検、メンテナンスなどのアフターサービスも提供しています。自動車ディーラーにおける募集職種は大きく分けて、お客さまのニーズをヒアリングして適した車を提案する「営業職」と、自動車の一般整備や定期点検、車検整備などを担当する「整備職」があります。営業職は大卒、整備職については専門知識やスキルが求められるため、自動車整備の専門学校などを出ている人を対象とした採用が中心です。国内の自動車産業は、若者の車離れ、人口減少、乗り換えサイクルの長期化などの理由によって今後縮小が進むことが予測されており、ディーラーの多くは販売後のアフターサービスに力を入れることによって、顧客の囲い込みに取り組んでいます。

化粧品メーカー社員 
化粧品を製造・販売する会社。新商品を企画・開発し、店舗販売や通販で消費者に届ける。

化粧品メーカーとは、おもに化粧品を製造し、販売する企業のことをいいます。市場ニーズを踏まえ、どのような製品を作るのか企画し、原料を組み合わせて化粧品を開発し、出来上がった製品を百貨店や直販店舗などの店頭あるいは通販等を通じて消費者の元に届けます。このように自社で商品の企画から製造、販売まで一貫して行う企業のほか、他社のブランドのために化粧品を企画・製造し、ブランドへ卸す「OEMメーカー」といわれる企業もあります。大手化粧品メーカーの新卒採用では、幹部候補になる「総合職(事務系・技術系)」を中心に行われています。化粧品メーカーの平均年収は550万円~600万円程度とされていますが、全体としては売上高が高い化粧品メーカーほど、平均年収も高水準になる傾向にあるようです。化粧品は生活必需品として安定した需要があるものの、近年は異業種企業の化粧品業界参入も相次いでおり、競争は厳しくなっているといえるでしょう。

百貨店社員 
複数の分野の専門店が入り、多種類の商品を展示陳列して販売する小売店に勤める人のこと。

百貨店は、洋服、服飾品、雑貨、家具、食品など、人々の生活に必要とされたり、ライフスタイルを豊かにするための多岐にわたる商品をまとめて展示し、販売する小売店のことをいいます。百貨店では、来店されたお客さまに商品をオススメし、接客する「販売」や、どのような商品を揃えるか考え、実際に仕入れ業務を行う「バイヤー」、常連客に商品を提案する「営業」、イベントや催事の企画・運営を行う「販売促進」といったさまざまな職種の人がチームプレイで活躍しています。特別な資格やスキルは必要とされませんが、大手では大卒以上の学歴が求められることが多くなっており、契約社員や派遣社員、アルバイトとして働く人もいます。平均年収は300万円~500万円程度ですが、管理職になれば給料アップが期待できます。百貨店業界全体が厳しい状況にあるため、各社は生き残りをかけて、より斬新なアイデアや視点、コンセプトの下、独自の売り場づくりを進めています。

広告制作会社社員 
依頼を受けて広告の企画やデザイン、コピーを考え、広告物を作る会社に勤める人のこと。

テレビのコマーシャルや街中のポスター、パンフレットやカタログなどの広告物を制作するのが広告制作会社の仕事です。わかりやすい文章を考える「コピーライター」やパッケージデザインを担当する「アートディレクター」CMを企画する「CMプランナー」など、さまざまな職種のクリエイターが活躍しています。近年ではインターネットの発展とともにWeb広告が圧倒的に伸びており、日本の広告費の総額は2012年から2015年まで4年連続でプラス成長を続けています。柔軟な発想力や想像力でさらなる可能性を切り拓いていける業界でしょう。給料はそれほど高くはありませんが、実力主義の世界なので能力次第では高収入も実現可能です。

番組制作会社社員 
放送局からの依頼を受け、テレビ番組やラジオ番組制作を行う会社に勤める人のこと。

放送局のテレビ番組やラジオ番組を制作するのが、番組制作会社の仕事です。番組を企画する「ディレクター」や、出演者である「キャスター」「リポーター」、撮影をする「カメラマン」、編集をする「編集マン」など、さまざまな職種のプロフェッショナルが所属しています。クリエイティブな仕事に携われるという大きな魅力がありますが、近年ではテレビの視聴率が下がっており、苦しい状況が続いている業界でもあります。不規則な勤務も多いですが、精神的にも肉体的にもタフで、テレビの仕事にやりがいを感じられる人であれば活躍していくことができるでしょう。

出版社社員 
書籍、雑誌、漫画などを企画・編集する出版社に勤める人。自社の本を広める営業職も活躍。

出版社の社員には編集者や営業などさまざまな職種があり、協力しながら仕事を進めていきます。企画に始まり、制作、印刷といった流れを経て、完成した出版物は書店などへ出荷され、読者のもとに届きます。書店への営業や広告宣伝も出版社の仕事です。出版社へ新卒での入社を希望する場合は、大学で学ぶに越したことはないでしょう。転職での入社の場合は、中小の出版社で経験を積み実力が認められた人なら、高卒であっても大手に転職できる可能性は十分にあります。大手の場合、正社員の平均年収は1300万円以上。中小出版社を含めた出版社全般の平均年収は550万円〜600万円ほどで、大手だけと比べると平均値がぐんと下がります。書籍離れが深刻化する中、出版業界各社は生き残りをかけた再編へと動き出しています。元気な会社を見極めて選べば、将来性を確保できるでしょう。

新聞社社員 
紙面で世の中の動きを伝える新聞社に勤める人。取材して記事を作り、読者に届ける。

新聞社の使命は、早くて正確な情報を届けられる良質な新聞を作り上げることです。取材や記事の執筆を担当する「記者」、レイアウトや見出しを決める「整理」、用語の使い方や誤字脱字をチェックする「校閲」などの編集職に加え、新聞の販売を伸ばすために地域販売店をまわる「営業」や新聞社主催のイベントを行う「事業」、電子新聞の開発などを行う「技術」など、さまざまな職種の人たちが連携して新聞を支えています。就職は大卒以上の学歴が必要となることが多く、試験は狭き門となります。一般企業に比べると給料が高いことでも知られており、とくに全国紙の記者は高給になります。その一方で、近年では新聞の発行部数が減ってきているという現状もあり、これからの時代に新聞が生き残っていくためには、新たな戦略が必要となるでしょう。

印刷会社社員 
書籍、チラシ、特殊印刷など、あらゆる印刷物の企画・制作を行い、顧客へ納品する。

印刷会社とは、顧客から依頼を受けて、あらゆる印刷物の企画や制作を専門的に行い、印刷して顧客へ納品する会社のことをいいます。「印刷物」といってもその種類はさまざまで、印刷会社は書籍や雑誌、企業で使う会社案内のパンフレットや社内報、名刺、挨拶状、封筒、販促用のチラシやDM、ポスター、カレンダー、あるいはカタログやマニュアル、商品のパッケージ、さらには金属・ガラス・プラスチックなどにプリントする「特殊印刷」といわれるものまで、ありとあらゆる印刷物の製造を手掛けています。印刷会社の仕事は、大きく分けて、営業や事務、企画などの「事務系」あるいは研究開発や技術開発などの「技術系」があります。昨今はITの進歩などの理由によって業界そのものが縮小傾向にあり、印刷会社を取り巻く環境は厳しさを増していますが、大手印刷会社を中心に半導体や液晶カラーフィルタ、太陽光電池部材など、従来の「印刷」事業を超えた新しいビジネスに手を広げる企業が増えており、さらなる成長も期待できます。

商社マン 
総合商社や専門商社に勤める人。営業の仕事を中心に、世界中と「もの」の商取引を行う

商社マンとは、一般的に商社の「総合職」として営業などの仕事をする人のことを言います。商社には、分野や業種問わず幅広いものやサービスを扱う「総合商社」と、特定の分野や業種においての取引を専門的に行う「専門商社」があります。商社マンになるには大卒以上の学歴が必要で、特に大手総合商社(7社)は就職先として非常に人気が高く、語学力だけでなく、高いコミュニケーション力や判断力、リーダーシップなども求められます。商社マンは残業続きになることや、海外赴任や転勤など多忙な生活になりがちですが、給料や待遇は恵まれています。また、多くの人の利権を調整し、自らの手で億単位の規模のお金を動かすなど、ダイナミックにビジネスを進めることができます。

専門商社社員 
食品、アパレル、化学品など、ある分野に特化した商品を扱う商社。

専門商社は、サプライヤーから商品を買い付け、顧客に卸売りをする仲介業です。このビジネスモデルに基づき、さまざまな職種が存在します。専門商社社員になるには大学卒業以上の学歴が必要な場合がほとんどです。しかし有名大学や難関大学出身でなくても、希望の企業に入社できる可能性はあります。専門商社の給料は他業界に比べて高い傾向にあり、トップクラスの企業では平均年収が800万円という場合もあります。若手の頃から高給が期待できる業界です。しかし激務の代償として年収が高いという側面があります。専門商社は安定業界ですが、仲介業を通さず直接取引を行う企業が増加傾向にあるため、新しい付加価値を提供していく努力が求められるでしょう。

アパレルメーカー社員 
衣料品を作り、卸売や販売を行う会社。新商品の企画やデザイン、販売まで幅広く手掛ける。

アパレルメーカーとは、アパレル(衣料品)を企画製造し、卸売や販売を行っている会社のことをいいます。メーカーによって事業展開は多少異なりますが、組織はおもに洋服や靴などのデザインや生産を行う「デザイン・制作部門」、どのような商品を作るかを考える「企画・管理部門」、店舗での接客を行う「販売部門」に分かれ、メーカーが持つブランドのコンセプトやイメージに基づいて「魅力的な、売れる商品」を生み出します。アパレルメーカーの社員採用は「学歴不問」のこともありますが、総合職や企画職は「大卒以上」の学歴が求められることが多いです。景気の影響を受けやすい業界ですが、消費者ニーズを掴み、時代の波にうまく乗ることができている企業は堅調な成長を続けています。