精密機器メーカーで働くには? 必要な資格はある?

精密機器メーカーに就職する

精密機器メーカー社員として働くには、学校を卒業後、各精密機器メーカーが実施する採用試験を受験することが第一歩となります。

大手メーカーの大半では定期的な新卒採用を実施しており、「総合職」という形でまとまった数の新入社員を採用しています。

総合職の採用は、大きく分けて「技術系」と「事務系」という2種類の区分で実施されています。

精密機器メーカーにおいては、製品の研究や開発、設計、製造を行っていく技術職の人材がより多く求められるため、新卒社員の募集人数も技術系職種のほうが多くなっているようです。

最大手の精密機器メーカーになると、一度の新卒採用で100人以上を採用しているところもあります。

ただし、年度によって募集人数は異なり、そこまで多くの人数が採用されない年度もあります。

技術職は理系が中心

精密機器メーカーのうち、技術職で働きたい場合には、理系の大学もしくは大学院に進学しておくほうがよいでしょう。

技術職は、より高度な専門性が求められる仕事が多く、それまでに学んできた分野や、研究内容を考慮した採用が行われがちです。

実際に入社後、自分が時間をかけて真剣に学んできたことを少しでも業務に生かすことができれば、仕事のやりがいはずっと大きくなるでしょう。

企業によっては学科や専攻が限定されることもあるため、事前によく確認しておくことが重要です。

一方、事務系職種の場合は、全学部全学科の学生を対象とした採用が行われてることが多いようです。

理系の人が事務系として働くこともできますが、文系の人も多く活躍しています。

なお、精密機器メーカーの事務系職種は、営業職がその多くを占めるといわれています。

とくに新卒の場合は営業からスタートし、キャリアを積んで別の職種に異動となるといったルートをたどることもあるようです。

研究所を通した推薦で入社する人も

技術系職種の場合は、推薦応募によって精密機器メーカーへ入社する人もいるようです。

推薦応募は、各大学の研究室とつながりが強い場合に行われることが多く、教授のコネクションなども関連してきます。

研究内容が認められ、教授から背中を押してもらうことができれば、一流企業へ推薦で入社することも可能になるでしょう。

精密機器メーカー社員に必要な資格、スキル

特別な資格がなくても働ける

精密機器メーカーでは、高度な技術を駆使して製品の開発・製造を行っていますが、社員として働くうえで、何か特別な資格が必要とされることはそう多くないようです。

とくに営業職であれば、入社時点での特別な資格やスキルはさほど重視されません。

もちろん、営業といっても顧客に対して製品の特徴を説明できなくてはなりませんから、技術的な知識が必要となってくることもあります。

しかし、それらは入社後の勉強で身につけることができると考えられており、人柄のよさや人間関係を築く力、誠実さ、ビジネスマナーなど、社会人として基本的なことが備わっていれば問題ないとされることが多いようです。

その他の職種についても、入社時点では資格やスキルはが求められることはそうないでしょう。

技術系職種は専門性が問われてくる

しかし、研究開発や設計、品質管理といった技術系の職種に就く場合には、理系の知識が求められてくることがあります。

採用時点で機械系や電気・電子系などの学部・学科で学んでいることが条件になることもありますが、そのような条件がなかったとしても、理系としての基礎知識は求められてくるでしょう。

転職で精密機器メーカーへの入社を希望する場合は、応募職種に関する業務経験が必須となることもあります。

業務上必要なスキルは入社後に身につけていく

精密機器メーカーに就職した場合、一般には、業務で必要とされる知識やスキルは入社後の教育・研修で身につけていくことができます。

大手企業になると、教育体制はしっかりと整っているところが多く、新人を対象とした新入社員研修だけでなく、中堅社員研修、リーダー研修、管理職研修など、階層別にさまざまな研修を受けることができるでしょう。

業務知識についても、こうした研修や配属先の実務を通じて身につけていきます。

もし、仕事を続けていくなかで特別な資格取得を求められる場合には、資格取得にかかる費用を会社が負担してくれる場合もあります。

精密機器メーカーへの転職を検討するなら、転職エージェントに相談してみよう

未経験や中途で精密機器メーカーを目指す場合には、転職エージェントに登録しておくのもおすすめです。

メーカー分野に強い転職アドバイザーから、業界情報を聞くことができたり、精密機器メーカーの「非公開求人」の情報を得ることができます。

まだ転職するか迷っている、そもそも精密機器メーカーが自分に合っているか不安という段階でも、専門家のアドバイスを聞くことでキャリア選択の幅を広げることができます。

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