テレビ局社員の給料・年収

テレビ局社員の平均年収・給料の統計データ

テレビ局社員の平均年収・月収・ボーナス

テレビ局社員というと、「高収入」というイメージを抱いている人も多いのではないでしょうか。

実際に、テレビ朝日やフジテレビなどのキー局の場合、30代で年収1000万円を突破することは珍しくありません。

全国各地にある地方局(ローカル局)の場合は、キー局の7割程度の年収になるのが一般的です。

キー局には及ばないものの、地方都市における収入としては非常に高い金額といえます。

さらに、年に一回の昇給と年に二回以上の賞与もあります。

配偶者手当や住宅手当などの福利厚生も充実しているので、経済的には安定した生活を送ることができるでしょう。

テレビ局社員の手取りの平均月収・年収・ボーナスは

年収が1000万円のテレビ局社員の場合、月々の手取りはいくらになるのでしょうか。

テレビ局は、基本的に毎月の給料にプラスして年に二回以上の賞与が支払われます。

そのため、毎月の手取り額は60万円前後で、残りは賞与というイメージになります。

ただし、これはあくまでもキー局の場合です。

地方局の場合は年収700万円として、毎月の手取りが40~50万円ほどになります。

テレビ局社員の初任給はどれくらい?

テレビ局社員の初任給は、一般企業よりも金額が高いことで知られています。

キー局の代表的なテレビ局であるフジテレビの初任給を見てみましょう。

新卒採用の募集要項によると、初年度の参考月給は280,500円です。(2019年度実績)

この内訳は、基準賃金219,500円、住宅費補助23,000円、年金補助3000円、クリエイティブ手当・主務職ライフサポート手当35,000円となっています。

もともとの基準賃金が高いのに加えて、さまざまな手当がついていることがよくわかります。

さらに、通勤費、時間外割増手当、深夜加算手当、早朝出勤手当、休日出勤手当、出張手当、慶弔見舞金が別途支給されるそうです。

初任給の時点で月給30万円を超えることも夢ではないでしょう。

テレビ局社員の福利厚生の特徴は?

キー局も地方局も含めて、テレビ局は基本的には大手企業です。

そのため、福利厚生の制度は非常に充実しています。

結婚すれば配偶者手当や扶養手当が出ることがありますし、住宅を借りる際には住宅手当が支給されたり社員寮を安く貸してもらえたりします。

また、近年はテレビ業界でも女性の社会進出が進んでおり、産休や育休、時短勤務を取りやすくなってきています。

規模の小さい番組制作会社やプロダクションに比べると、人手があるぶん、休みやすい環境があるといえるでしょう。

テレビ局社員の給料・年収の特徴

社員のメリットとデメリット

テレビ局社員は、あくまでも会社員という立場です。

これはつまり、よくも悪くも収入が安定しているということ。

アナウンサーとして人気が出たりディレクターとして看板番組を支えたりしても、収入にはそれほど反映されないという現実があります。

こうした状況に満足できない場合は、退職してフリーランスとなり芸能事務所や制作会社に所属して仕事をする道もあります。

フリーになると、人によっては会社員時代よりも高い収入を得られることもあります。

厳しい時代に突入

今までは「高収入」が当たり前とされてきたテレビ業界ですが、これからの時代も同じような状況が続くと楽観視することはできません。

近年では、インターネットの発展や娯楽の多様化により若者を中心にテレビ離れが進んでいます。

どのテレビ局でも、かつてのような高視聴率が取れなくなっているという厳しい現状があるのです。

視聴率が下がったり反響が減ったりすると番組のスポンサーも手を引いてしまい、広告収入が減ってしまうことになります。

これからの時代、テレビがどのように視聴者をつなぎとめるのか、どのように収益を伸ばしていくのかは業界全体の大きな課題とされています。

テレビ局社員も今までのような「高収入」「高待遇」というわけにはいかなくなる可能性があります。

これからテレビ業界を目指す人は、今の時代をよく理解したうえで進む道を決めたほうがよいでしょう。

テレビ局社員の勤務先別の給料・年収

地方局(ローカル局)の給料

地方局の給料や年収は、キー局と比べると7割程度になるといわれています。

もちろん、これは地方によって大きな差がありますし、どのキー局の系列局なのかによっても給料は異なります。

昇給や賞与の制度は整っており、地場の企業のなかでトップクラスの年収となることも珍しくありません。

このため、キー局だけではなく地方局も、就職試験の倍率が非常に高いことで有名です。

合格するためには面接官を納得させられる志望動機や自己アピールが必要不可欠でしょう。

NHKの給料

それでは、公共放送であるNHKの場合は年収はいくらになるのでしょうか。

NHKのHPによると、大卒モデルの年収では、30歳で531万円、35歳で665万円(2019年度)と発表されています。

ただしこれは一般職の場合で、管理職については年俸制になります。

2019年度の基本年俸は、全国職員の場合、913.6万円(課長クラス)、1173万円(部長クラス)、1428万円(局長クラス)です。

テレビ局社員が所属する代表的な企業の年収

会社名 平均年収 平均年齢
(株)フジ・メディア・ホールディングス 1167万円 46.5歳
(株)テレビ朝日ホールディングス 1387万円 42.7歳
TBSホールディングス 1586万円 51.0歳
日本テレビホールディングス(株) 1372万円 48.8歳

出典:2020年現在(各社有価証券報告書より)

フジテレビの平均年収

フジテレビの平均年収は46.5歳で1167万円です。

テレビ朝日の平均年収

テレビ朝日の平均年収は42.7歳で1387万円です。

TBSの平均年収

TBSの平均年収は51歳で1586万円です。

日本テレビの平均年収

日本テレビの平均年収は48.8歳で1372万円です。

テレビ局社員の正社員以外の給料・年収

派遣社員

テレビ局には、正社員だけではなく派遣社員として働いている人がたくさんいます。

ディレクターや記者のような放送部の職種だけではなく、広報経理などの事務系の部署にも派遣社員は多いのです。

派遣で働く場合、時給1500~2000円ほどになることが多いようです。

一般的なパートやアルバイトに比べると高めではありますが、正社員に比べると決して待遇はよくありません。

アルバイト

テレビ局にはアルバイトとして入っている人もいます。

ADの買い出しを手伝ったり、インタビューの字起こしをしたり、ロケの際に三脚や機材を持ち運んだりする仕事です。

アルバイトをしているのは大学生が多く、時給1000~1500円ほどになります。

テレビ局への就職を目指す学生がアルバイトに応募することが多いので、非常に人気があります。

フリーランス

テレビ局の社員のなかには、経験を積んだあとに退職してフリーになる人がいます。

職種として多いのは、アナウンサーやディレクター、カメラマンです。

彼らの仕事は、自分のスキルやセンス、コミュニケーション能力の高さが仕事の量に直結します。

ですから、優秀で引く手あまたな人材は、フリーになったほうが高収入を稼げることがあるのです。

とくにテレビ局の看板アナウンサーとして活躍していた人の場合、フリーになると倍以上の金額を稼げることもあります。

そのぶん、一度仕事がなくなれば収入が激減してしまうというリスクも付き物です。

安定を求めるのであれば社員のままのほうが無難です。

テレビ局社員が収入を上げるためには?

テレビ局の社員が収入を上げるために大切なのは、確実にキャリアアップすることです。

ディレクターであればプロデューサーを目指す。

記者であれば報道部長を目指す。

アナウンサーであればエグゼクティブアナウンサーを目指す。

このように経験を積み重ねて昇進すれば、それに伴って必然的に給料もアップします。

放送部長や局長などの幹部クラスになると、年収2000万円クラスも夢ではありません。

もちろん、このようなキャリアアップには厳しい競争がつきものです。

手掛けた番組が受賞したり、高い視聴率を取ったり、組織の改革に力を尽くしたり、何かしらの実績を残すことが必須です。