建設会社社員の年収はいくら？ 給料についてくわしく解説

建設会社社員の平均年収・給料の統計データ

建設会社社員の平均年収・月収・ボーナス

各求人サイトの統計データ

職業・出典	平均年収	年収詳細
現場監督（建設・土木） (indeed)	487万円	時給1767円
		月給30.5万円
設計・開発 (マイナビエージェント)	451万円	20代：438万円
		30代：469万円
施工管理 (転職会議)	453万円	20代前半：354万円
		20代後半：445万円
		30代：506万円
		40代：550万円
土木施工管理技士 (転職ステーション)	512万円	-

求人サイト各社が取りまとめているデータをみると、建設会社社員の給料は、およそ450万円～500万円前後であることがわかります。

建設会社の仕事は、設計や施工管理といった代表的なものから、構造解析や調査、技術開発など多岐にわたりますが、どの職務であっても、給与水準はほぼ同じです。

一方、企業ごとの給与差はかなり大きく、おおむね事業規模に比例するかたちで、大企業ほど給料が高く、小さな企業ほど給料が低い傾向にあります。

ゼネコン（総合建設会社）では、中堅クラスでも700万円～800万円台の社員が大勢いますし、最大手ともなると、社員全体の平均年収が1000万円を超えています。

しかし、工務店や設備会社などの中小企業では、年収400万円台にとどまっている人も珍しくありません。

建設会社の手取りの平均月収・年収・ボーナス

建設会社のボーナスは、企業の業績に連動するケースが一般的です。

ただ、建設会社では、景気変動などの外部要因によって業績が変動しやすいため、ボーナスも不安定になりがちです。

ここではあくまで一例として、ボーナスを給料の3ヶ月分、年収を500万円と想定すると、月給の額面金額は約33万円、ボーナスは約100万円となります。

そこから社会保険料や所得税などを差し引いた手取り金額は、独身者の場合、月々約26万円、ボーナスが約80万円と試算されます。

ある程度ゆとりをもって暮らしていける所得水準といえますが、実際のボーナス支給額がかなりばらつきやすいことをリスクとして考えておくべきです。

たとえば月々の収入のなかから一定額貯蓄するといったように、堅実に生計を立てていくことが望ましいでしょう。

建設会社の初任給はどれくらい？

建設会社の初任給は、専門学校卒や高専卒で22万円前後、大卒で24万円前後、院卒で26万円前後が相場です。

一般的な大卒初任給が20万円前後であることを考えると、建設会社はかなり手厚い水準にあるといえます。

建設業界は、全体で慢性的な人手不足に陥っているため、どの企業でも、求人条件をよくして人材を確保しようとする動きが目立ちます。

この基本給に加えて残業代や各種手当も支給されますので、新人時代から相当余裕のある生活を送ることができるでしょう。

建設会社の福利厚生の特徴は？

建設会社の福利厚生は、給与水準と同じく、企業によってかなり差があるのが実状です。

ゼネコンなどの大企業では、事業所周辺に社宅や寮が完備されており、食費や家賃など、生活費全般を安く抑えることが可能です。

また、退職金積立や各種休暇制度、保養施設・スポーツクラブの利用など、さまざまな恩恵が受けられます。

その一方、中小以下の企業では、基本的な社会保険や労災保険が利用できるだけで、残業代も十分に支払われないというケースも少なくありません。

就職先を選ぶ際には、給料や仕事内容だけでなく、福利厚生がどの程度充実しているのかという点も、しっかりと比較検討してみることが大切です。

建設会社の給料・年収の特徴

企業間格差が大きい

建設会社の給料は企業間の格差が大きい点が特徴です。

企業規模と平均年収がリンクするのは、ある程度はどこの業界でも同じですが、建設会社の場合、その傾向がとくに顕著といえます。

これは、ひとつの工事に対して、元請け、一次下請け、二次下請けといったように、複数の建設会社が絡む業界特有の受注構造が大きく影響しています。

基本的に、クライアントに近いゼネコンなどの大企業ほど自社の利益を確保しやすい一方、クライアントから遠い中小の下請け業者ほど、利益を上げにくくなります。

このため、社員の給料も、自然と大企業は高く、弱い立場にある中小企業は安くなる傾向にあり、企業ごとの差が開きやすくなっています。

ただ、大企業はたしかに給料は高いものの、そのぶん仕事の難易度は高く、質・量ともにハードワークが求められます。

のしかかるプレッシャーの重さなども考慮すると、仕事内容に見合った収入といえるかもしれません。

支給総額に占める各種手当の割合が大きい

建設会社の給料は、基本給がそれほど高くない代わりに、残業手当や資格手当、出張手当などが手厚くなっているケースが目立ちます。

年収としては500万円～600万円台でも、その大半が残業代で、基本給だけみれば20万円というケースもあるようです。

支給される名目が何であってもお金としては同じかもしれませんが、基本給が低いと、さまざまなリスクが高まります。

病気やけがで働けなくなると、一気に収入がガクンと下がりますし、不景気などで工事がなくなると収入減に直結します。

退職金も基本給をもとにして算定されますので、あまり期待できなくなります。

建設会社に就職するなら、単純に年収をみるのではなく、その内訳まで注意する必要があるでしょう。

年功序列で順当に昇給していく

昨今は、年齢や勤続年数に関係なく、成果を出した人がどんどん昇給していくという実力主義の会社もよく見られますが、建設業界では、そういったところはかなりまれです。

ゼネコンでも中小クラスの企業でも、入社から10数年目くらいまでは、基本的にほとんど一律で、平等に昇給していきます。

建設会社では、プロジェクトごとにチームを組み、大勢で協力しながら仕事を進めていきますので、個人単位の実力を評価しにくいという側面もあるかもしれません。

こうした年功序列の評価システムは、人によって向き不向きが分かれます。

落ち着いて仕事に取り組めるという人もいれば、がんばってもがんばらなくても給料は同じで、モチベーションを保ちにくいという人もいるでしょう。

どんどん上を狙っていきたいという貪欲なタイプの人は、たとえば不動産会社など、隣接する別の業界のほうが性に合っているかもしれません。

代表的な建設会社の年収

会社名	平均年収	平均年齢
大林組	1057万円	42.6歳
長谷工コーポレーション	939万円	41.6歳
淺沼組	837万円	43.9歳

出典：2020年現在（各社有価証券報告書より）

大林組の平均年収

大林組は、業界トップのスーパーゼネコンであり、近年は不動産開発や海外事業も積極的に展開しています。

社員の給与もトップにふさわしい水準で、1000万円の大台に乗っています。

長谷工コーポレーションの平均年収

長谷工コーポレーションは、マンション建設首位の大企業であり、準大手ゼネコンの一角に位置付けられています。

社員の給与は、スーパーゼネコンには一歩及ばないものの、世間一般を大きく上回る高水準です。

淺沼組の平均年収

淺沼組は、学校建設などの公共事業に強みをもつ関西系の中堅ゼネコンです。

建設会社の給与は事業規模に比例するという上述のとおり、スーパーゼネコン、準大手ゼネコンに次ぐ水準となっています。

建設会社社員が収入を上げるためには？

建設会社社員が収入を上げる最もオーソドックスな方法は、実務経験を積みつつ、堅実に資格取得に取り組んでいくことです。

施工管理技士などを取得できれば、資格手当で月数万円の収入増が期待できますし、管理職への昇進スピードも早くなります。

時間はかかりますが、非常に確実性の高い道です。

もっと手っ取り早く収入を上げたい場合は、実績や資格を頼りにして、ほかの建設会社に転職するという道もあります。

元の会社よりも大きな事業規模のところに転職することで、数段飛ばしの給料アップを狙うこともできます。

大手ゼネコンで部長職クラスまで昇進できれば、年収1500万円前後の高給を得ることも可能です。