自動車ディーラー社員に必要な資格やスキルはある?

自動車ディーラーで働くのにおすすめの資格は?

営業職は資格不要

「営業職」の場合は、普通自動車免許を除き、必要となる資格や免許はありません。

採用においても、資格を持たずとも営業職に応募(エントリー)することは可能です。

入社後においても、営業職はコミュニケーション力や人間性が重視されますので、そのようなヒューマンスキルを伸ばすことがキャリアアップに影響します。

ただし、「販売士」、「営業力強化検定」、「営業士検定」など営業関連の資格を取得すると、体系的に営業というものを学べるため、スキルアップにつなげることはできます。

ディーラーの営業職は、自動車保険や自動車ローン等の金融商品も取り扱うことになるため、「ファイナンシャルプランナー」などの金融系の資格を所持していると、知見が広がり強みとなるでしょう。

参考:商工会議所の検定試験 販売士

参考:ビジネス能力検定 サーティファィ 営業力強化検定

参考:日本営業士会 営業士

参考:日本FP協会

整備職は整備士資格が必要

整備職として働く場合は、整備士資格となる「自動車整備士試験(自動車整備士技能検定)」が半ば必須です。

整備職の募集要項の多くは、自動車整備士試験合格者や整備士学校の卒業が条件として掲げられています。

<整備職の応募条件例>
・自動車整備士試験合格者
・整備士学校卒業者
・整備士養成課程卒業者(国家整備士2級課程以上など)

将来、整備職を目指す現役学生の多くは、整備士学校に進学してから就職するのが一般的となっています。

ただし、昨今は整備士不足の影響もあり、中小のディーラーなどでは未資格者・未経験者を整備職として採用するケースも増えています。

未資格者でもオイル交換・タイヤ交換などの簡単なメンテナンス作業は行わせて貰えますが、分解や修理などの本格的な整備作業は資格がないと制限されるのが一般的です。

自動車整備士試験

自動車整備士試験とは

「自動車整備士試験(自動車整備士技能検定)」とは、自動車整備士向けの国家資格です。

参考:一般社団法人日本自動車整備新興会連合会 自動車整備士資格試験情報

自動車整備士試験は、大きく「1級」「2級」「3級」「特殊整備士」の4タイプに分けられ、級が高くなるほど整備できる車両の幅が広がりますが、その分難易度も上がります。

大手ディーラーの場合、新卒採用でも2級以上の合格者に制限されることもあります。

また整備職の場合、自動車整備士試験に合格していると「資格手当」が支給されるのが一般的です。

2級1級と上位の試験になるほど資格手当額も高くなります。

取得の方法

自動車整備士試験を受験するには、「受験資格」が必要になります。

現役の学生であれば、自動車整備学校、もしくは大学の工学部の「自動車工学科」、「自動車科」などに通い、受験資格を得るのが一般的です。

厳密にいうと、自動車整備士試験の受験資格を得るためには、国土交通大臣が「自動車整備士養成施設」として指定している学校の学部・学科でなくてはなりません。

自動車整備士養成施設の詳細については、国土交通省の以下のページから確認できます。

参考:国土交通省 自動車整備士養成施設について

未経験でも受験資格は得られる

自動車整備学校には通わず、実務経験で受験資格を得る方法もあります。

<実務経験と受験資格>
実務経験1年以上:3級整備士の受験資格が得られる
実務経験2年以上:特殊整備士の受験資格が得られる
3級合格後、実務経験3年以上:2級整備士の受験資格が得られる
2級合格後、実務経験3年以上:1級整備士の受験資格が得られる

たとえば未資格で整備職に採用され、1年以上の実務経験を積むと3級整備士の受験資格が得られ、さらに3年以上の実務経験を積むと2級整備士の受験資格が得られます。

自動車整備士学校に通った場合に比べると、受験資格を得るのまでの年月は長くなってしまいますが、その分学費が掛からないのはメリットでもあります。

普通自動車免許

自動車ディーラーで働く場合、営業職・整備職問わず「普通自動車免許」が半ば必須となります。

新卒採用であっても、「普通自動車免許取得者」、もしくは「入社までに自動車免許を取得できる人」が条件として掲げられているのが一般的です。

さらに「AT限定不可」としているディーラーもあり、その場合は入社までに教習所でオートマ限定を解除し、マニュアル車も運転できるようにしておく必要があります。

自動車ディーラーの社員は、新車の納車や車検の引き取りなどで、お客さまの車を運転する機会も多いです。

また、一度も自動車を運転したことがない人がお客さまにクルマの魅力を語っても説得力がありません。

普通自動車免許がないと仕事の幅を狭めることにもつながるため、この業界を目指す人は事前に取得しておくのが望ましいでしょう。