物流企業社員の現状と将来性

人々の暮らしを支える、必要不可欠な仕事

物流企業は、世の中にあらゆる「モノ」が存在し、モノの出し手と受け取り手が存在する限り、必要とされる仕事です。

スーパーやコンビニに並んでいるあらゆる商品も、物流企業が動いているからこそ、目にすることができるのです。

もはや、物流が機能しなければ私たちの日常生活は成り立たないといっても過言ではなく、物流企業社員は、人々の暮らしを下支えする重要な仕事であるといえます。

IT社会における物流業界のあり方

「ネット通販」が主流となり、いまや誰もがパソコンやスマートフォンから簡単にモノを注文し、自宅で受け取れるようになりました。

「無料配送」や「当日配送」といったサービスも当たり前のようになり、消費者としてはますます利便性が増している一方、それらを運ぶ物流企業や物流業界の人々にとっては、「コストの増大」「残業時間の増加」など、苦しい状況にも立たされています。

こうした業界の変化を受けて、2017年には業界大手のヤマト運輸が27年ぶりに宅急便の値上げを行ったことは、大きな話題を呼びました。

今後もネット通販はさらに普及するものと考えられており、物流企業では、こうした時代の変化への素早い対応が求められています。

労働人口減少の課題にどう立ち向かうか

モノのニーズが高まるなかで、モノを適切に保管し、配送する物流の仕事は、今後さらに重要性を増してくると考えられます。

また、たとえITが発展しても「人がモノを運ぶ」形が大きく変わらない限りは物流に携わる人が必要とされるため、そうした点では将来性ある仕事だといえるでしょう。

しかし、業界として大きな課題となっているのが、労働人口の減少です。

とくにドライバーは中年層を占める割合が高いとされており、ドライバー不足に悩んでいる企業も増えています。

物流の仕事は激務になりがちで、職種によっては肉体労働もあるため、若手が定着しにくいところがあるようですが、こうした課題に立ち向かうべく、各社は労働環境の改善にも取り組み始めています。

高まる需要のなかで、さらに働きやすい環境が整えば、社会に大きく貢献できる実感を味わいながらイキイキと働いていけるのではないでしょうか。