商社マンの海外駐在の仕事内容・転勤は多い？
商社マンの転勤は多い？
商社マンは、かなり転勤する頻度の高い職業です。
とくに、日本中のいたるところに数多くの事業所をもつ大手商社では、若手のうちは1年～3年という非常に短いサイクルで全国転勤を繰り返すことになります。
また、転勤先は国内に留まらず、海外にも広がっています。
アメリカやヨーロッパなどの先進国だけでなく、アフリカなどの発展途上国に赴任するケースもあります。
商社マンを目指すなら、国内外を問わず、ありとあらゆるところを転々とする覚悟が必要になるでしょう。
もし結婚していれば、単身赴任するのか、家族も移住させるのかという選択も迫られます。
転勤は、これまでと違う経験を積み、ビジネスマンとして成長できるチャンスでもありますが、慣れない環境に苦労することも多く、負担は決して軽くはないでしょう。
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商社マンの海外赴任
商社は、世界中に支店を構えているうえ、資本提携している海外の関係会社も多数あります。
このため、海外支店に勤務するだけでなく、海外の子会社やグループ会社、出資先企業に出向する社員も多く、海外で働く可能性がかなり高いことが特徴です。
総合商社では、常時20～30％ほどの社員が海外駐在しているというデータもあり、ほかの業界の企業と比べてもその割合は突出しています。
ただ、海外赴任の頻度は人によって差があり、キャリアを通じて一度きりの人もいれば、日本に帰国することなく、何カ国も連続して赴任を命じられる人もいます。
また、それぞれの赴任期間についても数ヵ月～数年とかなり開きがありますし、赴任するタイミングもばらばらで、新人のうちにいきなり赴任する人もいれば、40代で役職者として赴任するケースもあります。
商社マンの海外駐在の仕事内容
商社マンの海外駐在の仕事は、海外支店に勤務するケースと、関係会社へ出向するケースの2パターンで大きく異なります。
海外支店に勤務する場合、国内勤務と同じように商取引を強化することがおもな仕事で、現地企業を訪問したり、関係会社をサポートしたり、情報収集して現地のマーケティングを行ったりします。
日本本社への報告資料を作成したり、政府の要人をアテンドしたりと、海外駐在ならではの仕事も多いです。
ただ、若手社員については、出張者の出迎えやホテル・レストランの予約など、雑事に追われることも少なくありません。
一方、関係会社へ出向する場合は、出向先の事業規模にもよりますが、CEO（最高経営責任者）やCFO（最高財務責任者）などとして、現地法人の社長とともに経営そのものに携わるケースが一般的です。
具体的な仕事内容は、商流の拡大や各種オペレーションの改善、現地社員の教育、トラブル対応など多岐にわたり、海外支店に勤めるケースよりも赴任期間が長くなる傾向にあります。
20代の若手のうちからこうした責任ある立場を任せられる人もおり、出向は商売の川上から川下まで実際に経験できる大きなチャンスといえます。
支店勤務と出向、どちらの海外赴任が商社マンとしてのキャリアに役立つかといえば、一概にはいえませんが、後者のほうであることが多いようです。
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