「消費財メーカー社員」とは

洗剤、トイレタリー用品、ヘアケア用品などの消費財を製造・販売する会社で働く人。

消費財メーカー社員は、洗剤、トイレタリー用品、ヘアケア用品といった「消費財」を製造・販売する会社で働く人のことをいいます。

ものづくりの根幹を担う研究や技術開発のほか、製造、購買、マーケティング、営業、クリエイティブ、総務、人事、経理といった、さまざまな職種の社員が活躍しています。

大手消費財メーカーの大半では、大卒以上の学生を中心とした定期的な新卒採用が行われており、「技術系」は理系の学生中心、「事務系」は全学部全学科を対象とすることが一般的です。

平均年収は、500万円~600万円程度とされますが、業界トップクラスの大手企業になると、平均年収は800万円近くにもなるといわれています。

国内市場はすでに成熟期に入っており、人口減少などの影響によって大幅な成長が見込みづらいとされることから、消費財メーカー各社は積極的な海外進出に乗り出す傾向が強まっています。

消費財メーカー社員には、今後ますます会社の変化に柔軟かつ迅速に対応していく姿勢が求められてくるでしょう。

「消費財メーカー社員」の仕事紹介

消費財メーカー社員の仕事内容

日常生活に必要な消費財をつくる

消費財メーカー社員は、個人の消費者が家庭などで使用する「消費財」を製造・販売する会社で働く人のことをいいます。

消費財メーカーが取り扱う商品は幅広く、洗剤、化粧品、トイレタリー用品、ヘアケア用品、衣料品、家電、食品、飲料、ペットフード用品など、さまざまなものが挙げられます。

消費財ビジネスは、一般顧客を対象とした典型的な「BtoC(企業から消費者へ)」型の商売であり、景気動向や世の中のトレンドに大きく影響されやすいという側面を持っています。

なお、消費財に対比する言葉が「生産財」であり、生産財は、例えば工場の工作機械などのように製品の生産に用いられるモノで、企業間で取引がなされる「BtoB」型の商材であることが特徴です。

消費財メーカー社員の就職先・活躍の場

企業によって、また企業内でも、活躍の場はさまざま

消費財メーカーは取り扱う商品の異なる多数の企業がありますが、規模の大きい企業だと、洗剤や紙おむつから化粧品まで、複数の消費財を一社で手掛けているところもあります。

また、同じ企業内であっても、所属する部署によって担当する業務は大きく異なります。

ものづくりの根幹を担う研究や技術開発のほか、製造、購買、マーケティング、営業、クリエイティブ、総務、人事、経理など、さまざまな職種がありますので、活躍の場は多岐にわたります。

消費財メーカー社員1日

他部署の人と話し合う機会が多い

消費財メーカー社員のスケジュールは、企業によって、また担当する業務によって異なりますが、一例として大手消費財メーカー事務系マーケティング職の1日をご紹介します。

消費財メーカー社員は、多くの部署と協同で仕事を進める機会が多いようです。

8:30 出社
メールチェック、案件ごとの打ち合わせなどを行います。

10:00 グループインタビュー
消費者を招き、商品についてのアンケートを取ります。

12:00 休憩

13:00 開発会議
研究・開発部門を交えて、顧客の要望に答える新技術の方向性を話し合います。

15:00 広告会議
広告代理店とテレビCMの内容について打ち合わせします。

16:00 デスクワーク
調査結果を取りまとめた資料を作成します。

19:00 帰社

消費財メーカー社員になるには

募集職種に応じた試験を受ける

消費財メーカー社員になるには、各社が実施している採用試験を受ける必要がありますが、大手メーカーなどを中心に、毎年定期的な新卒採用を行っているところは数多くあります。

採用にあたっては、大きく分けると「技術系」と「事務系」の2種類の枠で募集されることが一般的です。

事務系のなかでも「総合職」として採用される場合は、営業、購買、総務など、さまざまな仕事を担当する可能性がありますが、必ずしも希望通りの配属先に就けるとは限らない点に留意しましょう。

消費財メーカー社員の学校・学費

職種によっては専攻まで指定があることも

大手の消費財メーカーに入社する場合、「大卒以上」の学歴が必要になるケースが大半です。

事務系職種については文系・理系を問いませんが、技術系職種は対象を理系学生に限定していることがよくあり、なかには「化学系」「生物系」など、職種ごとに専攻を指定している場合もあります。

また、外資系の消費財メーカーは、高収入が期待できる面もあって優秀な学生が集まる傾向にあり、採用されるには有名大卒といった高い学歴や、TOEICハイスコアなどの語学力が必要になるでしょう。

消費財メーカー社員の資格・試験の難易度

必須資格はないが、語学は勉強しておくべき

消費財メーカー社員として働くうえで必須となる資格は特になく、新卒採用にあたって何らかの資格保有が条件となることはありません。

各社によって取り扱う商品が異なり、また同じ企業内でも担当によって業務内容は大きく異なるため、必要な知識やスキルは配属先で学んでいくことが一般的です。

ただ、近年では海外へと事業展開していく消費財メーカーが増えていることから、語学力に長けている人材は重宝されやすいようです。

希望する就職先が国内企業であっても、また外資系消費財メーカーを目指すならなおさら、学生のうちから英語などのスキルは積極的に磨いておくべきでしょう。

消費財メーカー社員の給料・年収

企業による差が大きい

消費財メーカー社員の平均年収は、500万円~600万円程度が相場となっているようです。

ただし、企業によって待遇面に大きく差があり、業界トップクラスの大手企業になると平均年収は800万円近くにもなるといわれており、加えて各種手当なども充実しているようです。

また、外資系の消費財メーカーは、国内企業よりも「インセンティブ給」や「実績給」の割合が大きく、能力によって収入に差が出やすいため、若くして年収1000万円以上を得ている人もいます。

消費財メーカー社員のやりがい、楽しさ

生活の中にある自社製品を見たとき

消費財メーカーが取り扱う商品はいずれも人々の暮らしに密接に関わっており、小売店の店頭や、テレビや雑誌、ネットなどの広告で、自社製品を目にする機会は多々あります。

自分が携わっている商品を日常生活のなかで見かけたときはやはり嬉しくなりますし、自分の仕事が確かに人々の生活の役に立っているという実感を得ることもできます。

また、近年ではグローバルに事業展開している企業も増えつつあり、自社製品を世界各地の人の手に取ってもらえる機会が増えていることは、社員にとって大きなやりがいとなっています。

消費財メーカー社員のつらいこと、大変なこと

希望通りの仕事を担当できるとは限らない

消費財メーカー社員の職種は多岐にわたり、研究やマーケティング、製造、営業、総務、人事など、担当によって仕事内容はまったく異なります。

基本的に配属先を自分で選ぶことはできませんので、希望通りの仕事に就けるとは限りませんし、また就けたとしても、数年単位で異動となるケースが一般的です。

さまざまな仕事を経験できる点はメリットであるとも捉えられますが、異動先ではまたゼロから仕事を覚えなくてはならないため、大変さもあるようです。

消費財メーカー社員に向いている人・適性

世の中の流行に敏感な人

消費財に対する人々の好みは変わりやすく、短いスパンで流行商品が移り変わっていきます。

このため、消費財メーカー社員には、世の中のトレンドに敏感で、新しいモノ好きな人が向いているでしょう。

また、自社製品に愛着を持てるかどうかも、長い期間にわたって前向きに仕事を続けていくためには、大事な要素となります。

常日頃から、身の回りの消費財に興味があり、例えばシャンプーや化粧品など、普段使うものに対するこだわりの強い人は、消費財メーカーで働く適性があるといえるかもしれません。

消費財メーカー社員志望動機・目指すきっかけ

生活必需品を取り扱いたいという人が多い

消費財メーカーへの就職を希望するのは、人々の暮らしになくてはならない大切なものを取り扱い、生活を豊かにする手助けをしたいと考える人が多いようです。

ただ、消費財は日常的に目にする機会が非常に多く、CMなどを通じて企業名も広く浸透しているために、消費財メーカーは就職先としても人気です。

就職を希望する企業についてはしっかりと研究し、取り扱っている商品ラインナップだけでなく、その企業が大事にしている理念や、事業の特徴などを把握して、志望動機をより明確にしましょう。

消費財メーカー社員の雇用形態・働き方

女性が活躍しやすい業界

消費財メーカーの働き方の特徴として、他の業界よりも女性が活躍しやすいという点が挙げられます。

化粧品やヘアケア用品などを筆頭に、メインターゲットを女性としている商品が多数あるため、同性のほうが開発などに有利で、部署によってはほとんどの社員を女性が占めているところもあります。

大手メーカーを中心に、管理職に女性を登用する動きも活発で、第一線で働きたいと考える女性には消費財メーカーは適した就職先であるといえるでしょう。

消費財メーカー社員の勤務時間・休日・生活

ワークライフバランスが考慮されている企業も

消費財メーカーの勤務時間は一般的な会社員とほぼ同じで、8:30から17:30くらいであるところが多いようです。

ただ、近年ではフレックスタイム制を導入している企業も増加傾向にあり、定められた範囲内で出勤時刻・退勤時刻を自由に設定できるケースもあります。

また、消費財メーカーにはさまざまな職種があるため、残業時間の多寡は一概にいえませんが、大手を中心に残業時間の削減に努めている企業が多い印象です。

週に1日は定時で退社する曜日を設定したり、深夜残業を禁止しているところもあるようです。

消費財メーカー社員の求人・就職状況・需要

求人数は多いが、採用倍率は高い

大手消費財メーカーを中心として採用人数は比較的多いようですが、世間一般の知名度が高いこともあり、就職試験には多くの学生が集まるため、倍率は高くなりがちです。

内定を勝ち取るためには、業界研究などのしっかりとした事前準備が必須となるでしょう。

また、外資系の消費財メーカーについては、より実力重視となる傾向が強いために、TOEIC900点以上のスコアや、高いコミュニケーション能力、論理的思考力などが必要とされます。

消費財メーカー社員の転職状況・未経験採用

中途採用は職種ごとに実施される

消費財メーカーは、大手企業などでは人の出入りも相応にあるため、欠員に応じて中途採用が実施されることもよくあります。

中途採用の場合、新卒採用のときとは異なって、職種ごとにピンポイントで募集がかかるケースが一般的ですが、その職種についてある程度の実務経験が必要となるようです。

未経験者でもまったくチャンスがないわけではありませんが、年齢制限があることが大半ですので、消費財メーカーにチャレンジしたいなら、できるだけ若いうちに決断しなければならないでしょう。

消費財メーカー社員の現状と将来性・今後の見通し

国内需要は頭打ち、今後は海外へ

国内市場はすでに成熟期を迎えており、今後についても人口減少などによって大幅な成長が見込みづらいため、消費財メーカー各社は海外への事業進出を積極的に推し進めています。

この先、海外市場でのシェアをいかに伸ばしていけるかが、成長のカギを握っているといえるでしょう。

M&Aなどの事業再編も活発に行われ始めていますので、消費財メーカー社員には、会社の変化に柔軟かつ迅速に対応していく姿勢が求められます。