電機メーカー社員の仕事内容・企業の種類

電機メーカー社員の仕事とは

電機とは「電気機械」の略で、テレビ・冷蔵庫・洗濯機といった私たちの暮らしに身近な家電製品や、発電機や電池といった重電製品、スマートフォンやパソコンなどのコンピュータ製品、こうした機械の中で使われる電子部品などの総称です。

これらの電機製品の開発・生産・販売を行う会社が電機メーカーです。

電機は日常生活に欠かせないものであるだけでなく、日本の重要な輸出品目となっており、その品質の高さは世界中で知られています。

電機メーカーの社員は電機の研究開発や品質管理を担う「技術系」、営業や企画、バックオフィス業務などを担当する「事務系」に大きく分けられ、各自の役割を担うことで電機の開発や流通に関わっています。

電機メーカー社員の業務の内容

研究・開発

研究・開発職の社員は、さまざまな技術の研究を行ってニーズに対応した製品を作る役割を担います。

電機メーカーの商品力を決定づける大事な役割で、各社が力を入れています。

すぐに結果が出ないことも多いですが、日々の地道な研究から大ヒット製品が生まれた時の喜びは格別です。

生産技術

生産技術は、仕様が確定している製品をいかに速く、大量に、高品質で生産できるかを研究し、現場の改善を行っていく業務です。

生産技術のレベルは企業の生産力や生産効率を左右し、会社の売上や利益率に大きな影響を及ぼします。

海外も含めた競合に対して優位性を作るためにも電機メーカーで非常に重要な役割です。

品質管理

品質管理は、できあがった製品が品質基準を満たすかを検査したり、問題がある場合にその原因を発見し対応・改善したりする業務です。

日本の工業製品は品質が優れていると世界中から評価されていますが、それは品質管理のレベルが非常に高いからです。

品質管理は他の部署との連携も重要で、コミュニケーション能力も問われます。

営業

他業界の営業と同様に営業職は製品の販売を行います。

しかし、電機は取り扱う製品もさまざまで、顧客も一般の個人から企業や工場、官公庁まで非常にさまざまで、専門化された組織や営業技術・戦略が必要です。

自社の優れた製品を世に送り出すために、製品や顧客についてよく学び、メリットのある提案をすることが大切です。

電機メーカー社員の役割

電機メーカーの社員は、機械を提供することで顧客の問題解決に貢献することを社会的な役割としています。

自社でどれほどよい技術があったとしても、社会的にニーズのない製品であれば作る意味がありません。

そのため、常に現場のニーズを把握し、製品企画や研究の方向性を合わせていくことが求められます。

また、高品質で安心して使える製品を提供することはメーカーとしての重要な責務です。

機械類は日本の主要な輸出品目として世界中で評価されているため、技術立国としての日本を支え、メイド・イン・ジャパンのブランドを守るためにも電機メーカーの社員の働きは今後も重要であり続けるでしょう。

電機メーカー社員の勤務先の種類

電機メーカーが扱う製品は産業用・家庭用のさまざまなものがあり、その事業規模もさまざまです。

電機メーカーは、主な事業内容によって以下のように分けられます。

・総合電機メーカー
・総合家電メーカー
・総合エレクトロニクスメーカー
・音響・映像系メーカー
・重電メーカー
・光学系メーカー
・精密電気機器メーカー
・照明器具メーカー
・電子部品メーカー

一般的に「大手電機メーカー」と呼ぶ場合には総合電機メーカー3社に加えてパナソニック、ソニー、シャープ、NEC、富士通の8社を指します。

また、国内において「総合電機メーカー」と呼ぶ場合は上記のうち日立製作所、東芝、三菱電機の3社で、これらは発電施設や工業施設、商業施設などで用いられる「重電」という電機を扱うのが特徴です。

その他、中小のさまざまなメーカー企業があり、自社で製品を開発している企業もあれば、大手の下請けとして生産を請け負っている企業もあります。

従業員は各社の研究施設や工場などで開発や生産、販売などの業務に取り組んでいます。

電機メーカー社員と関連した職業

電機メーカーの営業と代理店の違い

電機メーカーの営業も代理店も、製品を顧客に販売する点では同じです。

しかし、電機メーカーの営業職は自社の製品のみを販売するのに対し、代理店は提携しているメーカーの製品ならメーカーを問わずに提案・販売することができます。

選択肢は代理店に優位がありますが、製品知識や対応のスピード、価格などの面ではメーカーに分があります。

電機メーカーと機械メーカーの違い

機械メーカーと呼ばれることがあるのは、主に産業用機械を扱う電機メーカーです。

基本的には電機メーカーと機械メーカーは同義ですが、電機メーカーは家電製品などがイメージされる場合もあるため、より大きな産業用の機械を扱っていることを強調する目的で機械メーカーと称されることがあります。