消費財メーカー社員になるには

大卒の学歴が必要とされることが多い

消費財メーカー社員として働くには、学校を卒業後、消費財メーカーへ就職する必要があります。

消費財メーカーはたくさんありますが、大手企業の多くは毎年、新卒採用を行っており、数十人程度の人材をまとめて新しい社員として迎え入れています。

基本的に、こうした新卒の消費財メーカーの求人では「大卒以上」の学歴が求められてきます。

消費財メーカーでは、大きく分けると「技術系」と「事務系」といった2種類で採用活動が行われています。

職種別採用を行っているところもあり、その場合は「営業」「マーケティング」「経営管理」「生産技術」「研究」といった職種ごとに応募し、入社後は、その分野で専門的な知識・能力を高めていきます。

消費財メーカーにおける職種のなかには、「理系」の学生に限定されるものもあります。

基本的に「技術系」に括られる職種については理系の知識が求められることが多く、なかでも「化学系」「生物系」「薬学系」「機械電気系」といった専攻分野まで指定されることがあります。

一方、「事務系」の職種については、学部や専攻を指定されることがあまり多くありません。

事務系のなかでも「総合職」として採用される場合、営業、購買、マーケティング、総務、人事、経理といった、さまざまな仕事に携わる可能性があります。

学部や専攻問わず、多様な勉強をしてきた学生が集まってくるようです。

このような詳細については、各社の募集要項に記載されているため、事前に確認しておくことをおすすめします。

日本では、外資系の消費財メーカーも多数あります。

比較的規模が大きな企業も多く、また、その大半が新卒採用を行っており、外資系企業を志望する学生にとって消費財メーカーは就職先として人気が高いといわれています。

外資系企業ではグローバル規模で仕事をし、若いうちから活躍の場が与えられます。

実力主義の厳しさもありますが、意欲的な人にとっては外資系を選択肢に入れてみるのもよいかもしれません。

なお、投資銀行、総合商社、コンサルなどと併願する学生も多く、有名大学で学ぶ優秀な人材が多数集まります。

TOEIC900点程度の高い英語力のほか、ロジカルシンキング、リーダーシップなど、さまざまなスキルが問われてきます。

しっかりと対策を練っておくことが重要です。