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1分でわかる「建設会社社員」

仕事内容
建設会社とは、マンション、商業ビル、病院、公園、道路、橋といったあらゆる建築・土木工事を行う会社です。建築・土木工事は非常に大きなプロジェクトになることが多いため、現場では大工工事、左官工事、ガラス工事、塗装工事、内装仕上工事など、複数の「専門工事業者」が関わることがしばしばあります。そして、そのような各領域のプロフェッショナルとして活躍する業者たちを束ね、リーダーとして現場に指示を出したり調整したりする役目として「ゼネコン」と呼ばれる総合建設業者がいます。
なるには
建設会社社員として働くには、各社が実施する社員採用試験を受験する必要があります。大手ゼネコンや準大手ゼネコンの多くは、大学や大学院の卒業・修了見込み者を対象とする新卒採用を毎年行っています。一般的に、新卒採用試験での募集区分や職種は「土木」「建築」「設備」「事務」などのように分けられており、区分や職種によって募集対象となる学部・学科は異なります。大手のゼネコンは就職先として安定した人気があり、難関といわれる大学や大学院の学生が大勢集まってきます。
給料
建設会社の平均年収は600万円~650万円程度となっていますが、日本には建設会社がたくさんあり、企業の規模や売上によってだいぶ年収には差が出ています。売上高トップクラスの「スーパーゼネコン(大手ゼネコン)」では平均年収は800万円以上といわれているものの、それに続く「準大手」といわれるクラスの企業群になると平均年収は700万円台程度となり、さらに下の「中堅ゼネコン」では、平均年収600万円台に留まる企業が多くなっているようです。二次請け、三次請けといった下請企業は、さらに厳しい給料や待遇となっているところもあるようです。
将来性
リーマンショック後に低迷していた建設業界も、公共事業の活性化や民間企業の設備投資増加などで次第に状況は好転しており、さらには2020年の東京五輪開催が決定したことで、建設需要は拡大傾向にあります。各社とも採用活動は活発に行っており、しばらくこの状況は続くでしょう。高年齢者層の引退による「人材不足」が今、業界の大きな課題となっており、最近では労働力不足を解決すべく、給与面の見直しや福利厚生の充実に取り組む企業が増えつつあります。