商社マンの給料・年収

商社マンの平均年収・給料の統計データ

商社は、取引規模の大きいダイナミックな仕事が手がけられることもあって、例年非常に人気の高い就職先のひとつとなっています。

給料面についても、その人気にふさわしく、一般的サラリーマンをはるかに上回る高待遇が期待できるでしょう。

しかし、高収入が得られるということは、同時に、それに見合うだけのハードワークが求められるということでもあり、生活は仕事最優先、プライベートは後回しになりがちです。

労働時間もかなり長く、商社マンの給料が高いのは、多額の残業代が含まれているからという側面もあります。

商社マンの平均年収・月収・ボーナス

求人サービス各社の統計データ

職業・出典 平均年収 年収詳細
商社マン
(転職ステーション)
623万円 -
営業ー商社
(DODA)
総合商社474万円
専門商社424万円
総合商社
20代385万円
30代555万円
40代598万円
50代以上1020万円
専門商社
20代365万円
30代474万円
40代557万円
50代以上625万円
商社マン
(キャリアピックス)
700万円~1300万円 総合商社1300万円
専門商社700万円~800万円

各社の統計データをみると、商社マンの給料については、総合商社と専門商社で大きな差があることがわかります。

総合商社の場合、年収は30代で1000万円に達するケースも珍しくなく、全業界のなかでもきわめて高水準です。

ただし、企業数としては総合商社よりも専門商社のほうが圧倒的に多いため、商社マン全体の平均年収としては、700万円~900万円前後がボリュームゾーンになると推察されます。

商社マンの手取りの平均月収・年収・ボーナスは

中堅クラスの企業に勤める商社マンの年収を800万円、ボーナスを月給の4ヵ月分と想定すると、月収は約50万円、ボーナスは約200万円という計算になります。

そこから住民税や所得税、社会保険料などを差し引くと、独身の場合で月々の手取り収入は約38万円~40万円、ボーナスの手取りは約143万円です。

憧れの職業にふさわしく、ゆとりある生活を送ることができるといえます。

なお、日本の税制は累進課税制度が適用されており、高所得者になるほど税負担が重く、また配偶者控除なども段階的に適用されなくなります。

このため、年収900万円や1000万円を稼いでも、手取りベースではそこまで伸びず、生活水準としてはそこまで大きくは変わらないかもしれません。

商社マンの初任給はどれくらい?

商社マンの平均初任給は、大卒の場合、大手総合商社で約24.5万円、中堅総合商社で約23.3万円、専門商社で約21.7万円となっており、院卒の場合はそれらに2万円ほど上乗せした金額が相場です。

その後の昇給ペースと同じく、初任給についても、企業規模に比例していますが、職業全体でみても、ほかの職業よりもかなりの高水準といえます。

また、基本給だけでなく、残業手当などの各種手当も支給されますし、ボーナスもかなりまとまった金額が期待できますので、商社マンは、社会人1年目から相当恵まれているでしょう。

ただ、新人や若手時代は、仕事を覚えたり、勉強しなければならないことがとくに多く、あまりお金を使う暇がないかもしれません。

商社マンの福利厚生の特徴は?

商社の福利厚生は、企業によって多少の差はあるものの、通勤手当や各種休暇など、一通りの制度は整っています。

しかし、たとえば住宅手当が少ないなど、インフラやメーカーといったほかの業界の同規模の企業と比べると、見劣りするという声もよく聞かれます。

商社マンが高給なのは、福利厚生のぶんまで、給料やボーナスというかたちで直接支給されているから、とみることもできるでしょう。

ただ、海外駐在時については例外的で、住宅補助により家賃がタダだったり、オフィスまで社用車での送迎があったりと、非常に手厚いケースが多いようです。

商社マンの給料・年収の特徴

キャリアに応じて着実に昇給していく

商社マンの給料は、個人の能力が評価される部分ももちろんありますが、若いうちは実力主義というよりも年功序列の風潮が強く、勤続年数に応じて着実に昇給していきます。

総合商社を例に挙げると、およそ10年目くらいまでは、毎年100万円~150万円という非常に早いペースで、誰でも一律にあがり続けるようです。

中堅以降については、どの役職まで昇進できるかによって、年収1500万円で止まる人や、2000万円以上に到達する人もいるものの、総じてきわめて高い水準といえます。

商社の収益力の源泉は、個人のスキルではなく、その資本の巨大さやネットワークの広さにあるため、各人の給料も安定しているといえるでしょう。

会社の業績と連動しやすい

企業に所属する会社員の給料が、勤め先の業績によって上下するのは当前のことといえますが、商社の場合、その振れ幅がかなり大きいという特徴があります。

とくに総合商社は、近年は半ば投資会社と化しており、海外の資源の利権を購入したり、海外の有望そうな企業にM&Aを仕掛けることで、大きく収益を稼いでいます。

このため、企業の業績自体が外部環境に左右されやすくなっており、資源価格が暴落した2016年に、三菱商事や三井物産が多額の赤字を計上したのは記憶に新しいところです。

商社では、業績が好調であればそのぶん社員に還元され、ボーナスが9ヵ月分も支給されることがある一方、赤字の際にはボーナスが大きく減らされるケースもあります。

個人の営業成績とはまったく関係のない部分に給料が連動するというのが、商社マンの面白い点であり、またリスクでもあります。

海外駐在期間は大きく収入が増える

商社マンは、世界各地に支社をもつ総合商社を中心として、数年単位の海外勤務を命じられるケースが一般的です。

海外駐在期間については、その生活面の負担を考慮して、通常の給料に加えて、海外勤務手当が支給されますので、収入は大きく増えます。

とくに、アジアやアフリカなどの発展途上国に赴任する場合は、治安などに応じて危険手当が付くため、月給が倍増することもあるようです。

さらに、収入が増える一方で、そうした国々は日本よりもかなり物価が低いため、毎日現地の高級レストランで外食するなど、生活水準が給与以上に高くなりやすいといえます。

ただし、どこの国に、どのタイミングで、どのくらいの年月滞在するかは、基本的に自分で選ぶことができません。

海外駐在には、収入が大きく増える、グローバルな経験が積めるというメリットがある反面、ライフプランが立てにくいというデメリットもあります。

就職先別に見る給料・年収

総合商社で働く商社マンの給料

現状、日本では全部で7社の総合商社がありますが、総合商社勤務の商社マンの平均年収は、およそ1000万円~1500万円前後です。

いずれの総合商社も、ほかの職業をはるかに上回る高給といえますが、トップの三菱商事と7位の豊田通商では約500万円も開きがあり、総合商社内の差も非常に大きくなっています。

大手専門商社で働く商社マンの給料

日本における専門商社は、大小さまざまに約60社ほどありますが、その上位10社の年収は、およそ850万円~900万円ほどです。

総合商社にはかなわないものの、一般的なサラリーマンの平均給与の2倍ほどの水準にあり、かなりの高給取りといえるでしょう。

大手専門商社は、伊藤忠エネクスやキャノンマーケティングジャパンなど、大企業のグループ会社も多く、給料などの待遇面は非常に安定的です。

中小専門商社で働く商社マンの給料

中小規模の専門商社の平均年収は、およそ600万円前後が相場とされています。

中小専門商社のなかには、長い業歴をもった老舗企業も多く、特定の分野においては、非常に強固な営業地盤を構築しています。

商社マンの所属する代表的な企業の年収

会社名 平均年収 平均年齢
三菱商事 1607万円 42.5歳
伊藤忠商事 1520万円 41.7歳
三井物産 1430万円 42.2歳

出典:2019年現在(各社有価証券報告書より)

三菱商事

三菱商事に勤める商社マンの給料は、平均年齢42.7歳で平均年収1540万円であり、業界トップの高給となっています。

昇給スピードもきわめて早く、入社5年目、20代半ばにして年収1000万円に達する人も珍しくないようです。

近年は、海外の電力会社を買収するなど、エネルギー関連事業に投資することで大きく収益を上げており、今後も業界全体をリードしていくものと思われます。

伊藤忠商事

伊藤忠商事の商社マンの給料は、平均年齢41.6歳で平均年収1460万円となっており、トップの三菱商事に次ぐ第2位です。

伊藤忠商事は、売上規模としては三菱商事を大きく下回っており、従業員への還元率が高い企業といえます。

伊藤忠商事の強みは繊維部門にあり、ほかの総合商社と比べて業績が安定しやすい点が魅力です。

三井物産

三井物産の商社マンは、平均年齢42.1歳で平均年収1419万円です。

三井物産は、近年金属関連の業績が非常に好調で、ここ数年で一気に平均年収が伸びていますので、今後については、三菱商事や伊藤忠商事により肉薄していくことが予測されます。

また、昔から「人の三井」といわれる通り、若手のチャレンジを積極的に支援する風潮にあり、就活生の人気度合いにおいては、給料トップの三菱商事を上回っています。

商社マンが収入を上げるためには?

商社マンが収入を上げる方法は、総合商社に就職または転職して、できる限り上位の管理職にまで昇進することです。

総合商社では、例年100名単位のかなりまとまった人数の新卒採用が実施されていますし、また不定期ながら、転職者の募集も随時行われています。

ただ、新卒採用も中途採用も、競争倍率は非常に高く、また入社後の出世争いは、就職争いに輪をかけて熾烈です。

しかし、年収にもっとも差がつく50代の頃には、個人格差は1000万円単位にまで拡大しており、なかには総合商社の役員となって年収4000万円を得ている人もいるようです。