【2021年版】映像制作会社社員の給料・年収

映像制作会社社員の平均年収・給料の統計データ

映像制作会社社員の平均年収・月収・ボーナス

映像制作会社の社員の給料は、企業の規模によって大きな差があります。

テレビ局や広告代理店の関連会社として設立されている大手の映像制作会社であれば、年収600~700万円ほどが期待できます。

経営が比較的安定しているので、福利厚生も充実している傾向があります。

その一方で、中小の映像制作会社の場合、企業によっては厳しい経営に陥っていることも珍しくありません。

正社員になれたとしても年収200~300万円ほどということがあります。

不規則な生活やハードな業務内容が給料に見合わないのではないかと悩み、短期で離職する人もいるようです。

映像制作会社はテレビ番組やコマーシャルを作る仕事ということで華やかなイメージを持つ人もいるかもしれません。

しかし、実際には厳しい現実もあるので、就職の際には企業の経営状況や社員の待遇についてよく確認をする必要があります。

映像制作会社社員の手取りの平均月収・年収・ボーナスは

映像制作会社社員の平均月収はどのくらいになるのでしょうか。

年収が427万円の場合、毎月の給料にするとおよそ36万円になります。

他業界で働く一般的なサラリーマンと大体同じような金額といえるでしょう。

ボーナスの有無は企業によって異なるため、一概にはいえません。

映像制作会社社員の初任給はどれくらい?

映像の仕事は、それぞれの職種のアシスタントになることから始まります。

ディレクターやカメラマンなど専門的なスキルが必要な職種ばかりなので、最初から一人前として働くことは難しいのです。

こうした事情から、入社したばかりの頃はあまり給料が高くありません。

新卒者や未経験の中途採用者は、月給20万円前後からのスタートとなります。

1日も早く仕事を覚えて地道に実績を作っていくことが、年収アップにつながるでしょう。

映像制作会社社員の福利厚生の特徴は?

近年は、映像制作会社で活躍する女性社員が増えてきました。

彼女たちが長く働けるよう、産休や育休はもちろんのこと、時短勤務を導入する企業が増えています。

こうした休職制度以外にも、大手の映像制作会社にはさまざまな福利厚生があるようです。

たとえば、東北新社が行っているのは、社員の映画鑑賞や美術鑑賞に補助金を出す制度です。

美しいものや素晴らしいものに触れることは社員の心身を健康にしてくれます。

同時にセンスを磨いたり流行を学んだりできるので、仕事にも生かされることでしょう。

まさに映像制作会社ならではの福利厚生ともいえます。

映像制作会社社員の給料・年収の特徴

残業代の有無は必ずチェック

多くの映像制作会社は、テレビ番組ならばテレビ局、コマーシャルならば広告代理店、というようにクライアントからの発注に応じて映像を制作しています。

発注の際に「低予算」や「少ないスタッフ」「余裕のない納期」などの制約があることが珍しくありません。

特に納期に関しては、ギリギリのスケジュールで作らなければいけないという厳しいケースも。

こうした場合はハードワークになってしまうので、残業代が出る企業なのかどうかは入社前に必ず確認しておきましょう。

アシスタント時代は我慢も必要

映像制作会社の社員のなかには、入社後はアシスタントとして数年間を過ごす人もいます。

企業によって育成期間が違うので一概にはいえませんが、一人前になるまでにはそれなりの時間が必要なのです。

アシスタント時代はどうしても給料が低くなる傾向があります。

契約社員という扱いで雇用されることもあり、ボーナスなしということは珍しくありません。

仕事のノウハウを学び、社内での信頼関係を築きながら、根気強く努力することが大切です。

苦しい時期を乗り越えて一人前になれば、正社員への登用や給料アップも実現できるでしょう。

評価が高ければボーナスも

映像制作会社のなかには、仕事の評価に応じてボーナスを出している企業も多くあります。

自分が制作に携わった映像作品がコンテストやコンクールで受賞したり、社会での反響が大きかったりすると、実績が認められます。

テレビの場合は視聴率、映画の場合は観客の動員数、オンラインの動画コンテンツの場合は再生回数が重要です。

こうした数字での実績がなくても、クライアントが満足していれば、それももちろん大成功といえるでしょう。

映像制作会社社員の勤務先別の給料・年収

大手企業の場合

映像制作会社の大手と呼ばれるのは、テレビ局や広告代理店の関連会社として作られている会社です。

テレビ局や映画会社のコンテンツ、有名企業のCMやPR動画などを手掛けており、実力派のクリエイターやディレクターも多数所属しています。

福利厚生などの待遇もよく、それなりにキャリアを積めば年収600〜700万円くらいにはなるようです。

自分の映像作品がヒットして業界で認められるようになれば、それ以上の報酬を得ることもできます。

中小企業の場合

その一方で、規模の小さい映像制作会社の場合、経営状況はさまざまです。

幼稚園行事を撮影したDVDや結婚式で流す新郎新婦のプロフィールビデオ、地元の企業がHPで流す動画。

こういった小さな案件を請けながら細々と経営していることもあります。

企業によっては、平均年収が200~300万円ということもあります。

業務量が安定しないことや、経費削減の余波を受けて人件費を削らざるを得ないこともあり、非正規雇用の人も多く働いています。

映像制作会社社員の正社員以外の給料・年収

派遣社員

映像制作会社では、派遣社員として働いている人もいます。

求人サービスのHPを見てみると、派遣社員の時給は1650円前後になるようです。

ただし、この金額はスキルや仕事内容によっても変化するので、参考程度に考えておくとよいでしょう。

アルバイト

映像制作会社では、アシスタントはアルバイトとして働いているケースも珍しくありません。

アルバイトの場合、時給は1000円前後になることが多いようです。

アルバイト時代はボーナスや各種の手当てがなく、生活は苦しくなりがちです。

仕事を覚えて無事に一人前になり、正社員として登用されれば、給料は大幅にアップするでしょう。

映像制作会社社員が収入を上げるためには?

映像制作会社の正社員としてキャリアを積んだあとに、フリーランスとして独立する人もいます。

社員としての雇用契約を解消した後に、そのまま業務委託契約を結んで今までと同じ業務を引き受けるケースもあります。

もちろん、これは映像制作会社を退職する際に双方に信頼関係がなければできません。

フリーランスになるメリットとしては、仕事を選ぶことができるようになること。

さらに収入がアップする可能性があることが挙げられるでしょう。

本人の実力や実績によってはフリーランスになることで大きな成功を収めることもあります。

その反面、仕事がなくなってしまうと一気に生活が苦しくなるので、リスクも承知した上での転身が大切です。