映画配給会社に就職するには? なるまでのルートを紹介

映画配給会社社員になるまでの道のり

映画配給の仕事をするには、大きく分けると2通りの方法が考えられます。

大手映画会社の配給部門に配属されるか、あるいは独立系映画配給会社に就職するかです。

前者の場合、国内では「東宝」「東映」「松竹」といった大手映画会社が挙げられます。

日本人であれば一度は名前を聞いたことがある会社ばかりでしょう。

これらの企業では基本的に製作と配給の両方を行い、東宝のように興行まで行っている企業もあります。

このほか、アスミック・エースやギャガといった配給会社もありますが、これらの会社で新卒を採用している会社はほとんどありません。

大手の一部では定期的な採用も行っているものの、それでも採用人数はごくわずかとなっています。

映画配給会社の社員の採用が狭き門であることは間違いありません。

映画配給会社社員になるまでのルート

20代で正社員への就職・転職

20代で正社員への就職を目指す(PR)

「Re就活エージェント」は、第二新卒・既卒・フリーター・ニート向けサービス。20代未経験OKの求人が多数。

20代登録比率No.1

映画配給会社社員になるのに有利な資格はある?

映画配給会社の社員として働くために必要な資格はありません。

しかし、海外の作品の買い付けを行う際には語学力が必須となります。

洋画を視聴する際には、その国の言語が理解できたほうが台詞のニュアンスや雰囲気を正確に感じ取ることができるからです。

海外の企業と交渉や打ち合わせを進めるためにも、自分で言葉を話せるほうが圧倒的に有利でしょう。

英語はもちろんのこと、中国語や韓国語など、さまざまな言語に関する資格を取得しておくのがおススメです。

映画配給会社社員に必要な資格やスキルはある?

映画配給会社社員になるための学校・大学学部

映画配給会社に就職するうえでは、大卒の学歴が必要になることがあります。

大手企業の場合は試験の倍率も非常に高く、難関大学の出身者も多く活躍しています。

採用にあたって特別有利になる学部や学科はないようです。

人文系など文系学部出身の人が多いようですが、理系でも就職することは可能です。

新卒の場合は特別なスキルが求められる場面は少ないので、どちらかというと人間性や熱意の勝負になるでしょう。

語学力はあるに越したことはないといわれますが、それだけで就職が決まるわけではありません。

英語ができないからといって諦める必要はないのです。

ただし、洋画配給を行う場合には英語力は業務上必須になってくるので、注意が必要です。

20代で正社員への就職・転職

20代で正社員への就職を目指す

「Re就活エージェント」は、第二新卒・既卒・フリーター・ニート向けサービス。20代未経験OKの求人が多数。

20代登録比率No.1

映画配給会社社員に向いている人

映画配給会社の社員に向いているのは、何よりも映画が大好きな人です。

買い付けにしても宣伝にしても、業務では常に映画と向き合うことになります。

世間の流行や観客の反応を知るために、新作の映画はすべてチェックするという人もいるほどです。

ときには残業や休日出勤が続きハードワークになることもありますが、映画を愛する気持ちがあれば乗り越えられるでしょう。

これに加えて、よい映画を見極めるセンスや熱意があることも大切です。

映画配給会社社員に向いている人・適性

映画配給会社社員のキャリアプラン・キャリアパス

映画配給会社への就職を目指す人は、正社員として採用され、買い付けや宣伝など希望の部署に配属されるのが理想的ではないでしょうか。

しかし、この業界は採用人数が少ないので、希望通りの就職ができる人は決して多くはありません。

映画業界への就職を熱望してマスコミの就職試験対策に力を入れたにもかかわらず、全社から不採用ということもあります。

こうした場合、まずはアルバイトとして業界に入り込み、そこから経験を積んで社員へとステップアップする人もいます。

また、新卒では第一志望の企業に就職できなくても、転職活動をして中途採用に合格できることがあります。

希望通りに就職できなくても、夢を諦めずにコツコツ努力することが大切です。

映画配給会社でのアルバイト

映画配給会社に入るのは難しい

映画業界で働きたいと考える人は大勢いますが、実際、この世界はものすごく狭き門となっているのが実情です。

その理由の一つとして、業界全体の就業人数がそこまで多くないことが挙げられます。

「大手」といわれる映画会社も従業員数は数百名程度となっており、新たに社員を採用するとしても、その人数はさほど多くありません。

学校を出て映画配給会社に就職したいと思っても、なかなか思うような求人情報すら見つからないといったことも珍しくはありません。

とくに正社員としての採用になると、就職試験の倍率はかなり厳しいものになることを考えておいたほうがよいでしょう。

アルバイトとしてスタートする道も

映画配給会社で働くのは簡単なことではありませんが、一つの方法として、アルバイトとして働ける職場を探すということが考えられます。

この業界では、正社員ではなくアルバイトとしてスタッフを採用するケースも比較的よく見られます。

アルバイトの場合、最初は資料集めやコピー取り、FAX送信といった雑用ともいえるような仕事から任されることもよくありますが、慣れていけば徐々に社員同様、難しい仕事も任されるようになります。

また、この業界は経験がある人は優遇されやすいところもあり、アルバイトであっても業務経験があれば別の配給会社へ転職する際にアピールしやすくなります。

コネクションを作っておくことで、仕事を紹介してもらえる可能性も高まります。

未経験のアルバイトからスタートする場合、時給は800円台~900円台程度と、さほど高い給料がもらえないことが多いようですが、何としても映画配給会社で働きたいと考えている場合には、まず業界へ入り込む方法を何とかして探っていくことも必要になるでしょう。それくらいの情熱が求められる世界です。

地道に募集を探すことが大事

アルバイトとして映画配給会社で働きたいと思っても、自分が望むタイミングで募集記事が出されているとは限りません。

しかし、中小の配給会社のなかには、やる気ある人には来てもらいたいけれど、あえて募集をかけていないといったところもあるようです。

そうした場合、自分からアプローチしていくことで、道が開ける可能性があります。実際、映画配給会社に片っ端から電話をかけて、面接してほしいと頼み込んでこの業界に入った人もいるようです。

映画配給会社でインターンをするには

仕事を経験できるインターン

映画配給会社では、一般的なスタッフ募集のほか、「インターン」を募集していることもあります。

インターンとは、就職・就業前の一定期間、実際に企業で仕事を経験することをいいます。

主に学生を対象としており、自分がその仕事に適しているかを判断したり、キャリアをより深く考えたりするうえでの貴重な糧となります。

インターンの内容は基本的に実際の業務の一部となるため、現場の映画ビジネスに触れる絶好の機会となるでしょう。

アルバイトで働くのに比べると、インターンのほうが現場に深く関われるという魅力があります。

将来、映画業界で働いてみたいと考えている人であれば、参加してみて損はないはずです。

インターンの期間・待遇

就業体験となるインターンは、企業によって働く期間が異なります。

数ヵ月から1年(あるいはそれ以上)かけて実施される長期のものと、1日から数週間程度で実施される短期のものがあります。

一般的には、大学生の夏休みや冬休み期間に開催されることが多いため、短期になることが多いようです。

学生の場合はあくまでも学業に支障がないようにするのが前提なので、長期になる場合は企業側と相談のうえで決定されます。

勤務時間については企業側で設定されていることもありますが、相談にのってもらえるケースも珍しくありません。

インターンの待遇に関しては、映画配給会社によって大きく異なります。

短期の場合は交通費さえ支払われないことが多いですが、長期インターンになると交通費は全額支給されるケースが多いようです。

ただし、アルバイトとは異なるため、給料が支払われるといったことは普通ありません。

インターンの目的はあくまでも金銭を稼ぐことではなく、双方が貴重な経験を得ること。

インターンに本気で取り組めば、給料以上の何かを得ることができることは間違いないでしょう。

インターンの探し方

インターン募集記事については、各映画配給会社のホームページの採用情報に掲載されていることが多いです。

たいていの場合、一次審査として書類審査が実施されており、人気企業ではこの時点で多くの志望者が落とされてしまいます。

場合によっては面接も行われるため、応募すれば誰でも簡単に参加できるというわけではありません。

また、各社とも必ずインターンを募集しているわけではありませんし、例年必ず行っているとも限りません。

インターンに参加したいのであれば、地道に情報を集めていく努力が必要です。

インターンと採用活動

映画配給会社のインターンを志望する人にとって気になるのは、インターンと採用活動に関係があるのかどうかではないでしょうか。

これに関しては企業側が公表しているわけではないので明確なことはいえません。

ただし、一般的にはインターンに参加しても不採用となる人はいますし、参加していなくても採用される人もいます。

インターンはあくまでもきっかけにすぎないので、採用活動に必ずしも直結していると考えなくてもよいでしょう。