製薬会社社員の仕事内容・企業の種類

製薬会社社員の仕事とは

私たち人間が長い人生を送るなかで、さまざまな病気やケガとの戦いは宿命ともいえるものでしょう。

しかし医療技術や科学技術の進歩・発展によって、人は治せる病気やケガが増え、少しずつ寿命を延ばしてきました。

そんな病気やケガを治すための医薬品を開発し、製造・販売することが製薬会社社員の仕事です。

医薬品には、医師が処方する「医療用医薬品」と、ドラッグストアなどで市販される「一般用医薬品」があります。

また近年では、新薬の特許が切れた後に同じ有効成分を使って開発する「ジェネリック医薬品」市場も拡大しています。

製薬会社では人命に関わる医薬品を商品として扱うことから、プロフェッショナルとしての責任と高い倫理観が求められます。

化学薬学系の専門知識を備えた研究開発職はもちろん、営業職(MR)に携わる社員にも専門的な知識が必要とされ、スペシャリストが多く活躍しているのが特徴です。

製薬会社の種類・分類

現在、国内で事業展開をしている製薬会社は数多くあります。

種類分けの方法はいくつか考えられますが、ここでは代表的な製薬会社の種類を紹介します。

医療用・一般用医薬品メーカー

医薬品の販売形態は、医療機関で処方される「医療用医薬品」と、ドラッグストアなどで一般向けに販売される「一般用医薬品(OTC医薬品)」の2種類があります。

このうち、国内における医薬品売上の約9割は医療用医薬品によるものです。

新薬の開発には10年以上の時間がかかり、莫大な費用が必要であることから、製薬会社は開発状況によって大きな増収・減収が発生しやすいという特徴があります。

日本では近年、薬価引き下げの傾向が続いていることから、国内製薬会社の多くが海外販売に力を入れています。

海外企業との買収や提携を通して、ゲノム医療や再生医療などの分野へ乗り出す企業も出ています。

また近年のジェネリック医薬品市場拡大の流れで、ジェネリック医薬品の製造・販売も行うメーカーが増えているのも特徴です。

後発医薬品(ジェネリック医薬品)メーカー

近年「ジェネリック医薬品」といわれる「後発医薬品」を主力商品として扱う製薬会社が増えています。

製薬会社で開発された新薬は、特許期間が「20年」と定められています。(ただし、製薬会社が申請すれば、5年を上限に特許の延長が認められます)

この期間が終わったあとに、同じ有効成分を用い、新薬と効能・効果、用法・用量が同じ医薬品として比較的安価で製造・販売されるのがジェネリック医薬品です。

現在、国は医療費抑制の一環としてジェネリック医薬品への切り替えを促していることもあり、ジェネリック市場は拡大傾向です。

外資系の製薬会社

2000年代にM&Aが進み、近年では国内製薬会社の数は少なくなっている一方、外国の資本が入った「外資系製薬会社」の存在感が増しています。

圧倒的な売上高を誇り、世界の新薬創出をリードする存在である製薬会社は「メガ・ファーマ」と呼ばれ、国内製薬会社にとってもその影響を無視することはできない大きな存在となっています。

製薬会社にはどんな種類がある?

製薬会社社員の業務内容

新薬の研究開発をする

新薬を生み出すメーカーにとって、軸となる業務は「研究開発」です。

新薬の研究開発では、病気のメカニズムの解明から候補物質の合成、さらに薬の有効性や安全性を細かく確立していかなくてはなりません。

「臨床試験(治験)」も含めると、ひとつのプロジェクトに10年以上の長い歳月がかかることもしばしばです。

また、新薬開発には数百億円以上の費用がかかるといわれますが、高い効能や効果をもつ薬を生み出せれば、それ以上の莫大な利益につながります。

医薬品を世に広めていく

製薬会社が開発した医薬品の大半は、その後、医療現場で医師の処方によって人々の手に届きます。

製薬会社では、安全性が強く問われる自社医薬品の情報を医師ら医療従事者へ正しく伝える仕事も行います。

その役割を担うのが「MR」と呼ばれる営業職です。

MRは自社の医薬品を提案・販売するだけでなく、医療従事者と関係を築いて使用状況や副作用情報といった医療現場のリアルな声を拾い、社内に持ち帰ります。

医療現場からのフィードバックを参考にしながら、製薬会社はより良い医薬品開発を行っていきます。

MRの仕事

製薬会社の役割

製薬会社は、医薬品の開発を行うことで、病気やケガで苦しむ人を救う役割を担っています。

医薬品は人間の健康や命に影響をおよぼすものであり、それを取り扱うには強い責任感や倫理観が求められます。

新薬の開発にあたっては「薬事法」をはじめとした厳しい法的規制の下で行うことが義務付けられており、常に有効性と安全性を適切に確保しながら、製薬会社は医薬品を生み出しています。

また医薬品の研究開発は、科学技術や医療技術の発展・進歩とも、深い関わりを持っています。

昔は手の施しようがなかった病気でも、新薬の開発が進むことで治療可能になったり、生活の質を上げながら寿命を延ばせるようになったりしたものがたくさんあります。

効果的に医薬品を用いれば病院を利用する人の数や回数が減り、国全体の医療費抑制にもつながります。

製薬会社は、「人々の健康な暮らしと社会の将来を支える」という重要な使命をもって事業展開しています。

製薬会社に特有の職種

医薬品をつくる「研究職」

製薬会社の代表的な職種のひとつが、「研究」に携わる技術系の仕事です。

研究を重ねて生み出される「新薬」だけではなく、すでにある薬の改良版や、ジェネリック医薬品と呼ばれる「後発医薬品」を生みだすための研究活動を行います。

この領域で働くにあたっては医学や薬学、理化学の知識が必要不可欠で、理系の大学や大学院出身の優秀な人材が研究・開発職として活躍しています。

臨床試験で安全性を調査する「開発職」

研究を進めた医薬品について、それを実際に人体に投与したときの安全性を確立させるために臨床試験を行うのが「開発職」です。

動物実験や試験管のなかでの実験で効果が確認できた薬を使って、医療施設や被疑者の協力のもとでの臨床試験(治験)を行います。

その過程で得たデータは、厚生労働省への医薬品の承認・申請に必要な、非常に大事なものとなります。

医薬品を医療関係者へ届ける「MR」

製薬会社では、医薬品の情報を医療現場へ提供する「営業職」として活躍する人も大勢います。

製薬会社の営業は一般的に「MR」と呼ばれています。

MRは、錠剤や粉薬のような飲み薬から軟膏などの塗り薬、注射や点滴で使う液剤など、あらゆる医薬品の情報を取り扱い、医療現場に正しく情報を提供するのがおもな業務です。

情報提供とセールスまで責任もって行うのが、製薬業界ならではの営業職の役割です。

MRは医師や薬剤師ら医療従事者と直接的に関わるため、患者に何らかの副作用が出たときには真っ先に情報が入ります。

日本では、薬事法によって「市販されている医薬品に副作用が発生した場合は、すぐに厚生労働省に報告しなければならない」と定められており、副作用発生時に迅速な対応をとることもMRの重要な仕事です。

製薬会社の有名な企業

製薬会社の分類の仕方はいくつも考えられますが、「医療用医薬品メーカー」「ジェネリック医薬品メーカー」「外資系製薬会社」などに分けるのが一般的です。

国内の医薬品メーカー国内トップ3は「武田薬品工業」「大塚ホールディングス」「アステラス製薬」です。

武田薬品工業は2019年にアイルランドのシェイアー社を買収し、医療用医薬品で世界トップ10にも入りました。

一方、ジェネリック医薬品の開発・販売に力を入れている製薬会社としては、御三家とされる「日医工」「沢井製薬」「東和薬品」などがあります。

外資系製薬会社は、スイスの「ロシュ」や「ノバルティス」、アメリカの「ファイザー」や「メルク」などが大手です。

世界ナンバーワンのロシュは、日本の中外製薬と企業グループを形成しています。

製薬会社の仕事の流れ

日本国内では、年間で約40~50種類の新薬が生み出されています。

また、基礎研究から製造・販売にいたるまでには非常に長い年月がかかることも特徴です。

ここでは、新薬開発のおおまかな流れと、それぞれのステップで必要とされる期間を紹介します。

1.基礎研究(2~3年)
薬のもととなる物質の発見や、成分を化学的に作り出すための研究を行います。
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2.非臨床試験(3~5年)
薬の有効性や安全性を確認するため、動物を用いた実験を行います。
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3.臨床試験(3~7年)
薬の有効性や安全性の試験を、人で行います。いわゆる「治験」といわれる試験です。
 ↓
4.承認申請(1~2年)
厚生労働省の外郭団体「医薬品医療機器総合機構」で承認審査を受けます。
 ↓
5.新薬の販売・営業
審査をパスし、製造・販売が許可されると、MRなどによって新薬が医療機関や薬局に届けられます。

同時に医療現場から副作用などのフィードバックを受けて、開発部門に情報を届け、よりよい形で医薬品が現場へ届くように工夫していきます。