「海運会社社員」とは

海を利用し、船で石油や石炭、機械、食料品、日用品などのあらゆるモノを輸送する。

海運会社とは、「海」を利用して、石油や石炭、金属、セメント、化学薬品、自動車などの機械、さらには生鮮食料品や日用品といったありとあらゆるものを、必要な場所へと運ぶ会社です。

日本国内の港と港を結んで行う国内貨物の海上運送を「内航海運」というのに対し、世界各国の港と港を結ぶ海上輸送は「外交海運」といいます。

365日24時間、貨物の品質を保ちながら、貨物を必要な場所へ安全かつ効率的に運ぶことが海運会社の使命です。

海運会社の仕事は大きく、事務職や技術職に就く「陸上総合職」と、航海士や機関士として船に乗る「海上職」の2つの職種に分けられます。

海運会社の平均年収は700万円~800万円前後がボリュームゾーンとなっており、業界全体として給与水準は高めといわれていますが、大手とそれ以外の企業ではだいぶ差が出ます。

現在、世界中で運ばれる貨物の約97%を海運が担うなど、海運会社は重要な使命を担ってますが、良くも悪くも世界動向の影響を受けやすいという特徴があります。

「海運会社社員」の仕事紹介

海運会社社員の仕事内容

あらゆる貨物の海上物流を手掛ける

海運会社は、船を利用して、石油や石炭、金属、セメント、化学薬品、自動車などの機械、さらには生鮮食料品や日用品まで、ありとあらゆるものを輸送する物流会社です。

輸送する貨物によって、コンテナ船やバラ積み船、オイルタンカーなど、さまざまな専用船を使い分けますが、自社で所有する船を使用する場合もあれば、船主から借り受ける場合もあります。

海上にも、陸や空と同じように、安全に船を運航させるための「海上輸送法」という法律が定められており、海運会社社員の仕事には操船に関するスキルや法律知識が求められます。

また、海上での輸送は、日本国内の輸送を手掛ける「内航海運」と、国際的な輸出入を行う「外交海運」に大別できますが、外交海運は各国の領海をまたぐ分、業務はより難しくなります。

荷主や船主だけでなく、世界各国の港湾局や港湾関係会社など、多くの人と連携しながら船を運航させる、グローバルな仕事です。

海運会社社員の就職先・活躍の場

活躍の場は世界中に拡がっている

海運会社は、国内の港と港、日本の港と海外の港を結ぶだけでなく、日本以外の諸外国国から別の国へと荷物を輸送するケースもあり、海運会社社員の活躍の場は世界中に拡がっています。

運搬する貨物によって、資源国から工業国へ、あるいは農産品の生産国から消費国へと、さまざまな国で仕事をする機会があるでしょう。

若手のうちから海外出張や海外赴任する人も珍しくなく、グローバル志向の強い人にとって海運会社はうってつけの就職先といえます。

海運会社社員1日

業務を交代しながら船を走らせる

海運会社社員のスケジュールは、陸上勤務か海上勤務かによって大きく異なりますが、一例として外航船で海上勤務する航海士の1日をご紹介します。

勤務時間は1日8時間程度に定められており、交代で操船や機器の保守点検に当たります。

6:00 起床
甲板の清掃を行い、朝食を取ります。

8:00 操船
目的地までの最適ルートを辿れるよう、船を操縦します。

12:00 休憩

13:00 自由時間
釣りをしたり休んだりしますが、港では荷役をすることもあります。

20:00 操船
計器類を確認しながら、安全な船の針路を決定します。

24:00 就寝

海運会社社員になるには

職種に応じた試験を受ける

海運会社社員として働くには、各社が実施する採用試験を受ける必要がありますが、募集職種は、大きく「陸上総合職」と「海上職」の2つに分けられます。

陸上総合職は、さらに営業や船舶調達、運航管理、財務などの「事務系」と、造船計画や設計、技術開発などの「技術系」に分かれ、別々に採用枠が設けられていることが一般的です。

海上職は、航海士や機関士など、乗船業務を行う職種で、船員教育機関で学んでいる人を対象とするコースと自社養成コースに分けて採用が実施されます。

海運会社社員の学校・学費

基本的に大卒以上の学歴が必要

陸上総合職または海上職(自社養成コース)の場合、ほとんどの企業で4年制大学卒業以上の学歴が必要になります。

学部・学科は基本的に問われませんが、技術系の陸上総合職については、船舶工学、機械・電機などを専攻している理系学生が採用の中心となります。

自社養成コースでない海上職については、「三級海技士」を養成するための海洋大学や商船高等専門学校で乗船実習を修了し、同資格を取得していることが求められるケースが多いようです。

海運会社社員の資格・試験の難易度

必要資格取得のためには乗船経験が必要

海上職に必要となる三級海技士については、筆記試験、口述試験、身体試験が課されます。

筆記試験の難易度はそこまで高くありませんが、口述試験を受けるためには、大学や高専などの船員教育機関において1年間の乗船実習を受けるか、5年間の乗船履歴があることが条件となっています。

就職後に所定の研修を受けて資格を取得する道もありますが、海上職への志望が固まっているなら、専門の学部・学科を設けている大学や専門学校に進学することが望ましいでしょう。

海運会社社員の給料・年収

大手3社とそれ以外で明確な差が

海運会社の平均年収は700万円~800万円前後がボリュームゾーンとなっており、かなり高い給与水準といえます。

ただし、これは大手3社といわれる「日本郵船」「商船三井」「川崎汽船」が業界全体の平均を押し上げている要因もあり、それ以外の企業は平均以下となるケースも少なくありません。

大手の社員は年収1,000万円を超える人もいるようですが、世界経済の動向に左右されやすい業界であるため、景気次第では待遇に影響が生じる可能性もあります。

海運会社社員のやりがい、楽しさ

海運会社は世界の物流を支えている

海運は、世界中で運ばれる貨物のうち、重量ベースで実に約97%を担っています。

物資を必要としている世界中の人々の生活を支える海運の仕事には、大きな社会的意義があるといえます。

また、発展途上国や新興国での海運需要はいまだ増加傾向にあり、産業としての成長余地が豊富に残されている点も、他の業界とは一線を画した大きな魅力です。

日本だけでなく、世界の経済発展に貢献できることが、海運会社社員のやりがいにつながっています。

海運会社社員のつらいこと、大変なこと

ビジネスのフィールドが広く、覚えることが多い

海運会社の取引先は世界各国にあり、その国その国における企業や役所などの関係各所と協議しながら仕事を進めなければなりません。

英語などの言語はもちろん、関連する法律や各国に特有の商慣習などもその都度学ぶ必要があり、覚えるべき知識量は膨大です。

また、大手海運会社の総合職として勤める場合、数年単位で各部門をジョブローテーションすることが一般的ですので、新しい部署に配属されるたび、業務を一から身につけなくてはならないでしょう。

海運会社社員に向いている人・適性

海外交流が好きな人

海運会社の事業は「グローバル」というキーワードがぴったりとあてはまる仕事であり、世界を股にかけて活躍したい人にとっては最適といえる業界の一つです。

部署にもよりますが、メールや電話などの日常業務のなかで英語を使用する頻度は非常に高く、またさまざまな国の取引先担当者や官公庁の役人と交流する機会があります。

英語をはじめとした語学に堪能で、異文化コミュニケーションが好きな人が、海運会社社員に向いているといえるでしょう。

海運会社社員志望動機・目指すきっかけ

海運会社と一括りにしてはいけない

周囲を360度海に囲まれた島国である日本にとって、海運はなくてはならない産業です。

しかしその事業はどちらかというと裏方の仕事であり、規模のわりにはあまり脚光を浴びる機会が多いとはいえません。

ひとくちに海運会社といっても、内航や外航、あるいは船の種類によって、貨物の得意・不得意があり、各社による棲み分けがなされています。

海運会社の志望動機を考える際には、漠然としたイメージに基づくのではなく、しっかりと各企業が営んでいる事業の特徴を掴む必要があるでしょう。

海運会社社員の雇用形態・働き方

海上職は海陸両方の業務をこなす

海上職であっても、働く場は船の上に限らず、多くの企業では海上勤務と陸上勤務を交互に繰り返す勤務体系が取られています。

海上勤務は、航海士や機関士として、数か月単位での乗船オペレーションをこなし、陸上勤務ではおもに自社の運航船舶を支援する仕事を担います。

海陸双方の業務に習熟することで、「海技力」といわれる専門スキルを身につけることができます。

両方の経験を十分に積むと、船舶や人員を管理する立場であるマネジメント職に就くキャリアが一般的です。

海運会社社員の勤務時間・休日・生活

勤務場所によって事情は大きく異なる

海運会社社員の勤務時間や休日は、陸上勤務か海上勤務かによって大きく異なります。

本社や事務所などの陸上勤務の場合は、9:00~18:00くらいの間で勤務し、休日は土日を休みとする週休二日制です。

海上勤務の場合、基本的に船は24時間航行していますので、日によって早朝勤務や夜勤、当直などを交代でこなすシフト制になります。

休日についても、半年程度乗船しては、3~4か月程まとまって休むというサイクルを繰り返すケースが一般的です。

海運会社社員の求人・就職状況・需要

海運会社の求人数は少ない

大手海運会社などは毎年定期的に新卒採用を実施していますが、その採用人数は総合職で30名、海上職で20名程度と、他の業界の大手企業と比較すると多いとはいえません。

海運会社の特徴として、その事業規模のわりに従業員数が少ないことが挙げられ、求人数もどうしても限定的になります。

一方で大手3社は就職先として人気が高く、多くの学生が志望するため、採用倍率は非常に高くなりがちです。

また、世界的に不況の時期には、採用人数が大幅に削減されたり、まったく採用が行われない可能性もあります。

海運会社社員の転職状況・未経験採用

新卒時より実力を重視される傾向が強まる

海運会社では、不定期ながら中途採用も実施しています。

陸上総合職については、欠員状況に合わせて、新卒採用時よりも職種をある程度絞って募集されるケースが一般的です。

ただ、転職市場においても海運会社の人気は高いため、職種に応じた前職での経験があったり、できる限り高い英語力を身につけていることが望ましいでしょう。

海上職についても、即戦力が求められる傾向が強まり、三級海技士はもちろん、二級海技士など、より難易度の高い免状を有していることが必要になるようです。

海運会社社員の現状と将来性・今後の見通し

世界の動向に左右されやすい

近年、新興国の発展や新たな地下資源開発によって、世界的に海運需要は増加傾向にあります。

国内に目を向けても、日本企業の海外輸出は堅調に推移しており、海運業は数少ない成長産業の一つに数えられています。

歴史ある大手3社を中心に、海運会社の業績は当面は安定した状況が続くと思われますが、景気の影響を受けやすいビジネスであるだけに、中長期的には不透明感が残ります。

リーマンショックや欧州債務危機時のような世界不況に陥れば、事業環境は一気に悪化しますので、世界経済や政治情勢をよく注視しておく必要があるでしょう。