「企業」系の職業・仕事の種類一覧（58選）

金融業界を代表する職業である「銀行員」は、銀行に勤務し、お金に関するさまざまな取引をサポートしています。

銀行員の本業とされている仕事内容は、大きく分けると3つあります。

一つめは、銀行を通してお金を預けたり引き出したりするお客さんの預金を管理する「預金業務」です。

二つめは、資金を必要としている企業や個人にお金を融資する「貸付業務」です。

最後に、銀行口座を通して、債権や債務の決済をするために振り込みや送金を行う「為替業務」です。

企業が事業を拡大するためにも、個人が車や住宅など大きな買い物をするためにも、銀行はなくてはならない存在です。

銀行員は、社会経済を支えるために大切な役割を果たしています。

証券会社では、個人や法人の顧客に対して、株式や債券などの金融商品を提案・販売したり、自ら市場に参加して金融商品を売買したりする事業を展開しています。

証券会社社員は、証券会社において営業職（リテール、ホールセール）やディーラー職、アナリスト職などの各職種に分かれて活躍しています。

証券業界には、大手独立系の「野村証券」や「大和証券」を筆頭に、金融業界の代表的な企業が多く存在することから、学生にとって人気の高い就職先のひとつです。

新卒採用も積極的に行われていますが、優秀な学生が多く応募するため、できるだけハイレベルな大学に進学しておくほうが有利になります。

経済や金融の知識だけでなく、プログラミングや統計分析、金融工学などのスキルを身につけておくのも有用です。

実務では厳しく成果が求められ、ハードワークな日々となりますが、能力のある人は高く評価されて若いうちから高収入が望めます。

「損害保険」とは、毎日の生活や仕事で起こりうるトラブルやリスクに備えることを目的とした保険商品であり、海上保険や自動車保険、地震保険や火災保険など、さまざまな商品があります。

このような保険商品を販売し、事故や災害の被害を受けた加入者のもとで査定をし、保険金を支払う手続きをするまでの一連の業務を行うのが損害保険会社の仕事です。

損害保険会社社員には、転勤のない「一般職」と全国転勤や海外勤務がある「総合職」があり、このどちらかで採用されることが必要です。

一般的には収入が高いことでも知られており、就職活動生に人気が高い業界で、総合職として採用されたい場合は国内の難関大学・大学院卒業が必須になります。

最近では損害保険会社の合併や吸収が相次いでおり、業界全体が大きく揺れ動いています。

少子化が進む日本では保険加入者となる若い世代が減少するため、今後は顧客の奪い合いが激化するでしょう。

新興国に新しい市場を開拓しようという動きもあり、こうした事業が生き残りのカギとなるともいわれています。

「生命保険」とは、人間の生命や傷病にかかわる損失の保証を目的とする保険のことです。

生命保険会社では、死亡や病気、ケガ、介護など、人生で起こりうるさまざまな予期せぬ出来事に備えるための生命保険商品を作り、個人・法人のお客さまに対して販売しています。

こうした会社の中で、社員は「営業」「資産運用」「営業企画」などの部門に分かれて働きます。

入社時点では特別な資格・スキルが求められることはほとんどありませんが、基本的には「大卒以上」の学歴が必要です。

入社後は金融に関する専門的知識を習得していく必要があるため、年収はやや高水準で、大手企業で順調に出世すれば30代で1000万円に達する人もいます。

日本はアメリカに次ぐ世界第2位の生命保険大国といわれますが、共働き世帯の増加や少子高齢化などにより、国内の生命保険市場は縮小傾向が続いています。

こうしたなか、大手生命保険会社を中心に、海外へ活路を見いだす動きが加速しています。

信用金庫は金融機関の一種ですが、銀行などの民間の株式会社とは異なる「非営利法人」という組織で、そこで働く人の身分は正確には「団体職員」となります。

信用金庫の特徴として、取引先は大企業ではなく中小企業や個人に限定されていること、また各地域に密着した事業を展開するため、それぞれの信用金庫がカバーする地域が限定されていることなどが挙げられます。

信用金庫職員のおもな仕事は「窓口業務」「事務業務」「融資業務」「営業業務」の4つです。

これらの業務を通して各地域の地域経済を支え、活性化させていくことが、信用金庫職員の役割といえます。

多くの信用金庫が新卒採用を実施しており、学部不問で応募できるケースが多いです。

非営利法人であるため公共性が高く、銀行に比べると景気や世間の流行に左右されづらいですが、一部の過疎化が進む地域では経営状況が厳しくなって合併に至るケースが見られます。

クレジットカード会社は、ショッピングやキャッシング機能のあるクレジットカードを顧客に利用してもらうことで、年会費や加盟店が支払う手数料などを得ています。

クレジットカード会社社員は、顧客の勧誘や加盟店の開拓、入会キャンペーンの企画、情報の管理や信用調査などが業務の中心となります。

返済滞納者に督促を行うこともありますし、不正利用や盗難などのトラブル発生時には的確に対応しなくてはなりません。

採用試験では新卒採用と中途採用が行われており、試験では営業や企画、調査を担当する総合職と、事務処理やアフターフォロー対応をする一般職に分けられていることが多いです。

特に大学などで金融や経済、法律、語学、ITなどについて学び、これらの知識やスキルがある人が重宝される傾向があります。

給料は高く、大手の場合は初任給の時点で20万円を超えることは珍しくありません。

昔は銀行のキャッシュカードと一体化したクレジットカードの所有者が多かったのですが、近年は百貨店や交通機関のカードも人気で、顧客の争奪戦が激化しています。

外資系の金融業界にはさまざまな種類の企業があり、大きく分類すると「投資銀行」「証券会社」「保険会社」「クレジットカード会社」に分けることができます。

金融に関する豊富な知識と高い語学力をもつスペシャリストが、グローバルな舞台で活躍しています。

採用試験を受ける際には、国内の企業に比べて選考スケジュールが前倒しになっていることに注意し、早めに行動を起こしたほうがよいでしょう。

また、給与システムは「成果主義」「年俸制」となっていることが多く、能力さえあれば年齢や性別に関係なく高給が望めるのが大きな魅力です。

世界経済の影響を大きく受けるので、安定を求めるのが難しい業界ともいえるでしょう。

商社マンとは、一般的に商社で営業などの仕事をする人のことをいいます。

商社には、分野や業種問わず幅広いものやサービスを扱う「総合商社」と、特定の分野や業種においての取引を専門的に行う「専門商社」があります。

商社マンになるには基本的に大卒以上の学歴が必要です。

とくに大手総合商社は就職先として非常に人気が高く、語学力だけでなく、高いコミュニケーション力や判断力、リーダーシップなども求められます。

商社マンは残業続きになることや、海外赴任や転勤などもあるため多忙な生活になりがちですが、給料や待遇は恵まれています。

また、多くの人の利権を調整し、自らの手で億単位の規模のお金を動かすなど、ダイナミックにビジネスを進めることができます。

専門商社とは、サプライヤー（仕入先／供給元）から商材を買い付け、顧客に対して「卸売り」をする会社です。

多種多様な商材を取り扱う「総合商社」に対して、「専門商社」では、医薬品や食品、アパレル、化学、機械など、特定の分野の商材をメインで取り扱うことが大きな特徴です。

専門商社の社内は営業や企画、経理、法務、宣伝などさまざまな部門に分かれており、社員たちは各配属先で、自らの担当業務にあたっています。

専門商社で働く社員には、基本的に「大卒以上」の学歴が求められることがほとんどです。

大小数多くの企業があるため、有名校・難関校出身者でなくとも採用されるチャンスは十分にあります。

商社業界の給与水準は他業界に比べて高い傾向にあり、若いうちからよい給料が期待できるものの、多忙な日々を送ることになるでしょう。

専門商社は安定した業界と言われてきましたが、最近では仲介業を通さず直接取引を行う企業が増加傾向にあるため、新しい付加価値を提供していく努力が求められています。

卸売会社とは、メーカーから商品を仕入れ、小売店などの企業や販売人に販売する仕事です。

「問屋」とも呼ばれ、メーカーが製造した商品を仕入れ、小売業とよばれる各店に販売するのが一般的な流れで、消費者に直接販売することはありません。

メーカーと小売店の間を取り持つパイプ役としての役割があり、お互いに商品や情報を提供し合うことで、信頼関係を気付きながら仕事をしています。

メーカーは商品を製造する仕事ですが、卸売会社が持つ小売店の情報や物流機能を利用することで、販売経路を開拓することができるのです。

また、消費者に商品が届く前に卸売会社からメーカーに代金を支払うことで、商品の売れ残りリスクを軽減することができます。

卸売会社と似た仕事に「商社」がありますが、多くの商社は物流機能を持っておらず、仕入れのみを行っています。

たいていの場合、卸売会社は物流も商流も行いますが、商社は商流の実というところが多いです。

さらに、どちらかといえば卸売会社は消費者に近い視点に立ち、商品を提案し販売しますが、商社はメーカーに原料を納入するなど、よりメーカーに近い仕事とされています。

商品を販売する流れを作るという仕事は同じですが、物流の有無やどのような立ち位置かという点が異なります。

IT企業社員とは、広い意味では「コンピュータを使った事業活動を行なっている企業」で働く人のことを意味します。

IT企業を細かく分けていくと、ソフトウェア開発会社、ハードウェア開発会社、Web制作会社、ITソリューション企業、情報処理サービス会社（SI）など、多種多様です。

IT企業の数は非常に多く、各社で事業内容やサービス内容は異なるものの、「ITを使ってお客さまの課題やニーズを解決し、世の中を便利にしたりするサービスを提供すること」が、IT企業の大きな役割です。

比較的歴史の新しい会社も多く、どのような学歴の人でも働ける可能性があり、若手社員の活躍も目立ちます。

ITは非常に速いスピードで進化しており、「AI」「IoT」「ロボット（人工知能）」といった、新しいITにも注目が集まっています。

多様な業界・業種でITの積極的活用が進められており、現代の人々の生活には不可欠なサービスを提供しているのがIT企業社員です。

通信会社とは、固定電話や携帯電話、あるいはパソコンやスマホで楽しむインターネットなど、人々の生活に不可欠な「通信」に関するサービスを提供する企業です。

固定電話の電話回線をはじめ、スマートフォンで利用する無線による通信回線、企業が業務用データを送受信するための専用線、光ファイバーや海底ケーブルを経由した大規模な通信網など、さまざまな通信サービスを提供する企業が存在します。

そうした企業に勤務し、営業や技術、ユーザーサポート、マーケティングなどの各部門に配属されて働くのが、通信会社社員です。

通信会社の採用活動は「新卒採用」と「キャリア採用（中途採用）」の2パターンで実施されています。

新卒採用では基本的に大卒者を対象とし、「総合職」として幅広い仕事に携わりながらキャリアアップを目指すのが一般的です。

平均年収は500万円～600万円程度がボリュームゾーンとされますが、大手企業の給与水準は高めで、順調に出世すれば30代以上で年収800万円～1000万円ほどに達する人も出てきます。

IT業界と同じく、通信業界も日々激しい変化を続けています。

社会を支えるインフラを提供する企業として、安定した人材需要が見込める業界のひとつとなっています。

携帯電話会社とは、私たちの日常生活やビジネスに不可欠な、携帯電話やスマートフォンの通信サービスを提供する会社のことをいいます。

携帯電話会社は、日本語で「運び手」を意味する「キャリア（carrier）」と呼ばれることも多く、NTTドコモ、au（KDDIグループ）、ソフトバンクモバイルの3社が「三大キャリア」としてよく知られています。

携帯電話会社社員では営業、企画、マーケティングなどの「事務系」と、システムエンジニア、技術開発、基礎研究などの「技術・エンジニア系」の人たちが活躍しており、いずれも新卒採用では入社時点での知識やスキルはさほど問われませんが、キャリア採用では即戦力になれる人が求められるケースが多くなっています。

平均年収は800万円～900万円程度とやや高水準となっており、安定性も将来性も期待できる業界ですが、最近ではスマートフォンの普及が落ち着いてきたことから、一時期に比べると伸び率は鈍化しつつあるようです。

広告制作会社社員とは、テレビCMや街中のポスター、Web上の広告など、広告物を制作する企業に勤める人のことです。

「広告を出したい」と考える企業から直接依頼を受けることもありますが、広告代理店がクライアントとの間に入り、代理店経由で制作依頼を受けることも多いです。

広告制作会社社員には、文章を考える「コピーライター」、デザインを担当する「グラフィックデザイナー」や「アートディレクター」、CMを企画する「CMプランナー」など、さまざまな職種のクリエイターがいます。

近年の広告業界では、従来のテレビ・ラジオ・雑誌・新聞の広告売上が縮小する一方、インターネット広告が圧倒的に伸びています。

まだまだ伸びていく余地のある業界ですが、制作の現場はハードで激務になりやすく、人材が流動的という一面もあります。

テレビ局社員とは、テレビ番組の企画・制作を行うテレビ局に勤務するスタッフのことを意味します。

テレビ局では、番組制作に携わる「ディレクター」や「プロデューサー」のほか、「アナウンサー」「記者」「カメラマン」「営業」「編成」など、多種多様な職種の社員が活躍しています。

一般的な企業と同じように、「経理」や「広報」など管理系の仕事に就く社員もおり、多くの人たちが放送の裏側を支えています。

テレビ局への就職試験では4年制大学以上の学歴が必要となることが多く、とくに「キー局」といわれる大手テレビ局への入社ハードルは高めです。

比較的待遇がよく、高収入が得られる業界として知られていますが、近年ではテレビ離れが加速し、テレビ局の経営は厳しいものとなっています。

広告代理店社員とは、広告を出したい企業（＝クライアント）から依頼を受けて、広告の企画・制作を行う「広告代理店」といわれる企業に勤める人のことです。

広告代理店では、単に広告を作るだけでなく、メディア（新聞、テレビ、雑誌、ラジオなど）の広告枠をメディアに代わって販売する事業を手掛け、「メディア」と「クライアント」とを結びつける役割を担っています。

広告代理店社員の職種は、営業、マーケティング、クリエイティブ、経理、人事、広報など多岐にわたります。

クリエイティブ職は、さらにCMプランナー、アートディレクター、コピーライターなどの専門分野に分かれています。

広告代理店への入社は、総合職であれば「大卒以上」の学歴が必要となるケースが大半です。

大手の広告代理店では高収入が望めますが、採用試験の倍率は高く、また入社後の評価は個人の実力や成果が重視されるなど、厳しい面もあります。

放送局のテレビ番組やラジオ番組を制作するのが、番組制作会社の仕事です。

ドラマやスポーツの生中継や音楽番組、バラエティ番組やドキュメンタリー番組など、特定のジャンルに限らず、さまざまな番組を請け負っています。

具体的な業務の内容としては、インターネットや電話でのリサーチや街頭調査、関係者の取材や撮影、スタジオ収録、編集や映像加工、台本作成などになります。

番組を企画する「ディレクター」や、出演者である「キャスター」「リポーター」、撮影をする「カメラマン」、編集をする「編集マン」など、さまざまな職種のプロフェッショナルが所属しています。

番組制作会社で働くために必要とされる資格や学歴はなく、未経験者でもチャレンジしやすい業界です。

クリエイティブな仕事に携われるという大きな魅力がありますが、近年ではテレビの視聴率が下がっており、苦しい状況が続いている業界でもあります。

不規則な勤務も多いですが、精神的にも肉体的にもタフで、テレビの仕事にやりがいを感じられる人であれば活躍していくことができるでしょう。

テレビ番組や映画、コマーシャルなど、さまざまな映像を制作するのが映像制作会社の社員の仕事です。

ディレクターや編集マン、カメラマン、ライトマン、シナリオライター、映像クリエイターなど、さまざまな職種の人たちが連携しながら働いています。

芸術的なセンスや最新の機器を使いこなすテクニックが必要ですが、就職試験においては学歴や資格等は重視されないことが多く、未経験者でも挑戦しやすい業界です。

動画サイトやインターネット放送局が人気を集めている現代社会では新たな映像コンテンツが次々と生み出されており、まだまだ成長の可能性を秘めている仕事だといえるでしょう。

Webメディア企業とは、新聞・テレビ・ラジオといった多様なメディアのなかでも、おもにWeb上で多様な情報を発信・受信したりする媒体の企画や運営を行う会社です。

そこで働く社員たちはそれぞれ、コンテンツのプランニングやマーケティング、記事の執筆・編集、デザイン、広告営業などの業務に携わりながら、協力してより多くの利用者を集められるWebメディアを作っています。

Webメディア企業社員になるために、基本的に資格は必要ありません。

年収は300万円～800万円程度と、個々の経験や能力によってだいぶ幅があるようです。

なお、Webメディア業界では若手が活躍しやすく実力主義の傾向が強いため、人によっては20代であってもどんどん昇進し、同世代の平均年収よりだいぶ大きな収入を得ている人もいます。

IT技術の進歩により、Webメディアを立ち上げること自体はそこまで難しいものではありませんが、Webメディアが乱立する中で生き残りをかけるには、世の中のニーズやトレンドを敏速に掴み取り、オリジナリティあるコンテンツを創造することが不可欠です。

ゲーム制作会社とは、娯楽として人々に遊んでもらうための「ゲーム作品」をつくる会社で、そこで働く人がゲーム制作会社社員です。

ゲーム制作会社には、自社で企画・開発・販売を一気通貫で行う会社（ゲームメーカー）もあれば、ゲームメーカーから依頼を受けて開発作業を専門に手掛ける会社もあります。

大手企業では定期的な新卒採用を行い、正社員として採用するところが目立ちますが、アルバイトとして働く人も比較的多い業界です。

企画・開発系の職種としてはプランナー、デザイナー、プログラマー、サウンドクリエイターなどがおり、各社員がそれぞれの専門領域で活躍しています。

ソーシャルゲームが普及し、新たな制作会社も続々と立ち上がるなど、業界の動きはさらに激しくなっています。

今後も新たな技術の登場で新しいゲーム市場が生まれることが予想されるなか、時代の波に乗れる会社が生き残っていくものと考えられます。

映画配給会社は「製作」「配給」「興行」の3部門から成る映画業界の中で、ヒットしそうな映画作品を買い付けて、それを上映する映画館を確保し、映画を宣伝する役目を担う会社のことです。

私たちが普段、映画館やDVDなどで楽しんでいる数々の映画作品は、ただ作っただけでは多くの人が目にする形にはできません。

しかるべき流通ルートに乗せ、映画館で上映するための手続きを行い、消費者である観客の元に届くようにする必要があり、それを行っているのが映画配給会社です。

映画配給の仕事をするには、大きく分けると大手映画会社の配給部門に配属されるか、独立系映画配給会社に就職する方法の2通りが考えられます。

ただし求人数はさほど多くなく、アルバイトや契約社員からスタートする人もたくさんいます。

興業として「売れるもの」と「オリジナリティあるもの」を両立させることは決して簡単ではありません。

しかしそれを実現させることで従来の映画ファン、そして新しい映画ファンをも喜ばせ、市場の活性化につながるものと考えられます。

出版社社員とは、書籍や雑誌の企画や制作、発行をおこなう出版社に勤める人のことを意味します。

出版社には、小説や雑誌、漫画など、幅広いジャンルの本を手掛ける大手から、特定の分野やジャンルに特化した本をつくる小さな会社まで、多様な会社があります。

出版社の職種は「編集」に注目が集まりがちですが、書店や取次会社との関わりをつくる「営業」や、雑誌に掲載する広告主を集める「広告宣伝」も重要な仕事です。

その他、他の業種の企業と同じように、総務や経理、人事などの「管理部門」で働く社員もいます。

大手出版社では新卒採用を実施するところが多いですが、採用人数は少なく、競争倍率は高めです。

書籍離れが深刻化するなか、出版各社では電子書籍事業にも力を入れ、生き残りをかけた再編へと動き出しています。

人々に親しまれている新聞。それを発行する新聞社の使命は、早くて正確な情報を届けられる良質な紙面を作り上げることです。

新聞社では、さまざまな職種の社員が活躍しています。

取材や記事の執筆を担当する「記者」、レイアウトや見出しを決める「整理」、用語の使い方や誤字脱字をチェックする「校閲」などの編集職に加え、新聞の販売を伸ばすために地域販売店をまわる「営業」や、新聞社主催のイベントを行う「事業」、電子新聞の開発などを行う「技術」などもいます。

新聞社への就職試験では「大卒以上」の学歴が必要となることが多く、優秀な学生が多く志望するため、狭き門と考えておく必要があるでしょう。

新聞社の給料は一般企業に比べると高水準で、とくに全国紙の記者は高給が望めます。

新聞は古くから多くの人々に読み続けられているメディアですが、近年では発行部数が減ってきている現状もあります。

各新聞社では、購読者数の減少やデジタル化の波に、どう立ち向かうかが課題となっています。

印刷会社とは、顧客から依頼を受けて、あらゆる印刷物の企画や制作を専門的に行い、印刷して顧客へ納品する会社のことをいいます。

「印刷物」といってもその種類はさまざまで、代表的なものには以下のようなものがあります。
･書籍や雑誌
･企業で使う会社案内のパンフレットや社内報
･名刺
･挨拶状
･封筒
･販促用のチラシやDM
･ポスターやカレンダー
･企業のカタログやマニュアル
･商品のパッケージ

これだけではなく、金属・ガラス・プラスチックなどにプリントする「特殊印刷」など、ありとあらゆる印刷物の製造を手掛けています。

印刷会社の仕事は、大きく分けて、営業や事務、企画などの「事務系」あるいは研究開発や技術開発などの「技術系」があります。

昨今はITの進歩などの理由によって業界そのものが縮小傾向にあり、印刷会社を取り巻く環境は厳しさを増しています。

しかし大手印刷会社を中心に半導体や液晶カラーフィルタ、太陽光電池部材など、従来の「印刷」事業を超えた新しいビジネスに手を広げる企業が増えており、さらなる成長も期待できます。

女優や俳優、タレントやモデル、アイドルやミュージシャン、お笑い芸人。

私たちが普段見ているテレビでは、たくさんの芸能人が活躍しています。

そんな芸能人たちの華々しい活躍を支えているのが芸能事務所であり、そこで働いているのが芸能事務所の社員です。

芸能事務所の社員というと「マネージャー」の姿を思い浮かべる人も多いかもしれません。

しかし実際には、マネジメント以外にもさまざまな業務があります。

たとえば才能ある原石を探し求めて街角でスカウト活動をすることもあれば、オーディションやレッスンの情報収集をすることもあります。

ロケや収録の際には送迎を行うこともありますし、現場に食事や飲み物の差し入れをすることも。

ときには芸能人のプライベートを見守り、トラブルやスキャンダルに巻き込まれることがないよう指導もします。

自社に所属している芸能人をサポートするためなら何だってするのが芸能事務所社員の基本です。

生活が不規則になったりハードワークになったりすることはあり、ときにはストレスを抱えることもあります。

そのぶん自分が担当している芸能人の活躍を見ると嬉しく、やりがいの大きい仕事です。

日本が世界に誇るコンテンツとして知られている、アニメーションやゲーム。

そんな数々の作品に、キャラクターとして声を吹き込むことで命を与えているのが、声優です。

声優の仕事をマネジメントするのが声優事務所です。

声優事務所と聞いてもイメージしにくいかもしれませんが、基本的には芸能事務所の声優バージョンと考えるとよいでしょう。

声優事務所には、声の仕事のプロフェッショナルである声優が数多く所属しています。

社員はそれぞれの声質に合う仕事をキャスティングしたり、オーディションの情報を収集したりします。

売れっ子の声優ともなるとハードなスケジュールとなることが多いので、スケジューリングを引き受けたり送迎をしたりすることもあります。

また、マスコミへの取材対応や広報活動なども大事な仕事のひとつです。

最近では、声優でありながらも歌手として活動する人や俳優として演技をする人も増えてきました。

声優の仕事の幅が広がってきているので、業界としてもさらに成長していくことが期待されています。

声優事務所の仕事も、ますますチャレンジのし甲斐がある仕事となるでしょう。

PR会社とは、クライアント企業の代わりに広報やPR業務を行う会社のことです。

企業の商品やサービスを世の中に認知させるには、まずはテレビや新聞、雑誌などの媒体でメディア露出を行う必要があります。

そしてメディア露出を通して商品・サービスを多くの人に知ってもらい、そこから購入や口コミなどに積極的につなげていくのがPR業務のおもな流れです。

このPR業務に関して効果的な広報ができるようアドバイスをしたり、テレビや雑誌などのメディアにその商品が取り上げてもらえるよう働きかけたりするのがPR会社の役割といえるでしょう。

なお近年はマスコミへの露出をせずに、自社サイトやSNSを通じて企業が消費者に直接情報を発信するケースも増えてきています。

それにともない広報PRの手法も多様化をみせており、PR会社が担当しなければならない業務領域も広がりつつあるといえるでしょう。

こうした背景のなか需要が高まっている一方で人手不足のPR会社も多く、未経験者の採用も積極的に行われている業界です。

食品スーパー社員の店舗業務は、レジ部門、水産・鮮魚部門、精肉部門、青果部門、惣菜部門、グロサリー部門、日配部門、総菜部門などに分かれています。

実績を積むと本社勤務となり、複数店舗を統括、さらには経営戦略を練るなど中核で売り上げを支えます。

学歴不問としているところが多数で、やる気や情熱に重きを置いて採用する会社が多い業界ですが、初任給や出世のスピードを考えると大卒者は有利といえます。

また経験者、有資格者は即戦力として優遇されます。

経営規模によって給与に差はありますが、平均年収は450万円前後と一般的なサラリーマンと同程度で、役職手当が充実しているので長く勤めることで給料はアップしていきます。

しかし仕事内容はハードであることが多く、現場の満足度は低いのが現状です。

人々の生活に密着している業界であるため、倒産の可能性が低い傾向にあり、安定して働ける環境が整っているといえるでしょう。

とくに近年は、差別化を図るためにプライベートブランド商品の開発やネットスーパーの発展など各社が工夫を凝らしています。

百貨店は、洋服、服飾品、雑貨、家具、食品など、人々の生活に必要であったり、ライフスタイルを豊かにしたりするためのさまざまな商品をまとめて展示し、販売する小売店のことをいいます。

百貨店では、来店されたお客さまに商品をおすすめし、接客する「販売」や、どのような商品を揃えるか考え、実際に仕入れ業務を行う「バイヤー」などが活躍しています。

そのほかにも、常連客に商品を提案する「営業」、イベントや催事の企画・運営を行う「販売促進」といったさまざまな職種の人がチームプレイで働きます。

特別な資格やスキルは必要とされませんが、大手では大卒以上の学歴が求められることが多くなっており、とくに販売の職種では契約社員や派遣社員、アルバイトとして働く人もいます。

平均年収は300万円～500万円程度ですが、勤続して管理職になれば給料アップが期待できます。

近年では百貨店業界全体が厳しい状況にあるため、各社は生き残りをかけて、より斬新なアイデアや視点、コンセプトを打ち出しながら、独自の売り場づくりを進めています。

人材派遣会社とは、派遣スタッフとして働きたい人に対して、派遣先となる企業での仕事をあっせんする会社で、企業と登録スタッフをつなぎ、双方にメリットがあるサービスを提供していきます。

派遣先企業の「こんなスキルを持つ人材に来てほしい」といったニーズをヒアリングしたうえで、登録している多数の派遣スタッフの中からそれに見合う人材をピックアップし、派遣先企業へと送り込みます。

大手企業では新卒採用として定期的な採用を実施しており、「総合職」として一括採用されたのち、本人の適性や希望に応じて「営業」「コーディネーター」といった各部門・職種に配属となるのが一般的です。

平均年収は、400万円～500万円程度ですが、自分が担当した契約が成立すると「インセンティブ」が支給される会社もあります。

業界自体は景気の波に左右されやすいものの、人材派遣会社は「企業と人材の橋渡し」としての役目を果たす存在として必要性が高まっています。

IT、医療、介護といったさまざまな業界の活性化や、人の可能性を引き出すことに期待が集まっています。

旅行代理店とは、旅行業者が企画した旅行商品（パッケージツアーなど）を仲介して販売したり、自社で企画・手配をしたりする会社です。

旅行代理店が扱う旅行商品にはさまざまなものがあるため、社員の業務内容も多岐にわたります。

具体的には、宿泊や交通が一体化したツアープランや、交通機関の予約、手配、販売、旅行傷害保険加入の手続き、旅行情報の提供など、楽しい旅を提案するために社員同士が連携、協力しながら働きます。

旅行代理店では、おもに「カウンターセールス」として来店されたお客さまへの商品の販売をするほか、「営業」「企画・マーケティング」「添乗」などの職種で働く人もいます。

学歴はさほど問われないものの、大手企業では「大卒以上」の学歴が求められるケースが多くなっています。

平均年収は400万円前後とされていますが、旅行業界は景気や国際情勢の影響を受けやすいため、その状態が収入や待遇にも反映される場合があります。

近年では代理店を通さない旅行者が増えてきており、従来の方法だけでは生き残りが難しくなっているのが現状です。

ブライダル企業社員は、結婚式を挙げたいと考えるお客さまに対して、挙式・披露宴のプランニングや、結婚式当日のさまざまなサービスなどを手掛ける仕事です。

数ある結婚式場やブライダル企業のなかから自社を選んでいただけるように提案を行い、結婚式当日が最高の一日になるよう、お客さまと一緒にイベントの企画を考えていきます。

学歴はさほど重視されませんが、ブライダル系の専門学校を出て、そのままブライダル企業へ就職をするルートが一般的です。

また、大手企業では幹部を目指せるキャリアとして、大卒者中心に採用を行っているところもあります。

ブライダル企業ではプランナー以外にも、営業やマーケティング、また総務や経理といった管理系の職種など、さまざまな仕事に従事する人が働いています。

結婚式のあり方が変わりゆくなかで、時代ごとの顧客ニーズにいかに対応していくかが、ブライダル企業の生き残りを左右するといっても過言ではありません。

郵便局員とは、郵便物に関わる業務、銀行業務、生命保険業務に携わる職員のことです。

所属先・業務内容は大きく以下の3つに分かれています。

・日本郵便：郵便物に関わる業務を行い、郵便物の集配や配達、はがきや切手の販売を担当する
・ゆうちょ銀行：銀行業務を行い、窓口業務や口座管理などを担当する
・かんぽ生命保険：生命保険業務を行い、窓口業務や保険商品の販売・資産運用を担当する

2021年現在、全国には2,0067カ所の郵便局、3730カ所の簡易郵便局があり、 日本全国を網羅するインフラとしても重要な役割を果たしています。

郵便局員になるには、日本郵政グループの採用試験を受けて、採用されることが第一歩です。

同社の採用試験では「総合職」や「一般職」など複数の職種で募集されており、入社後には郵便・貯金・保険の3種類の分野で、それぞれ専門知識を生かして働きます。

平均年収は300万円～400万円程度とされますが、管理職になれば収入アップが期待できます。

また福利厚生はしっかりしているため、長く働き続ける職員も多いです。

不動産会社社員とは、さまざまな不動産の売買、賃貸、管理、あるいはそれらの仲介などを行う会社で働く人のことです。

不動産の種類は、土地、アパート・マンションや一戸建てなどの各種住宅、あるいはオフィスビルや商業施設のような大型建物など多岐にわたります。

また、不動産会社といっても、大規模な住宅開発、都市再開発などを行う「デベロッパー」と呼ばれる大手企業もあれば、いわゆる「街の不動産屋さん」のように賃貸仲介のみを行う小規模の企業もあります。

不動産会社では営業系の職種の需要がとくに大きいですが、その他、企画系、管理や事務系の仕事などに就く人もいます。

人口減少、少子高齢化などによって、不動産業界を取り巻く環境は厳しさも増しており、市場ニーズに対応できる熱意ある人材が求められています。

建設会社とは、マンションや商業ビル、病院、公園、道路、橋といった、あらゆる建築・土木工事を手掛ける会社です。

建設会社社員は、社内のさまざまな部門に配属され、工事の企画や設計、現場監督、品質管理、事務処理などの業務を担当します。

建築・土木工事は大きなプロジェクトになることが多く、現場では多数の職人、専門工事業者が関わります。

各領域のプロフェッショナルを束ね、協力してプロジェクトを完成に導くことも、建設会社社員の役割のひとつです。

公共事業の活性化や民間企業の設備投資増加などで、建設需要は拡大傾向にありますが、人材不足が業界の大きな課題となっている現状です。

こういった事情もあり、「ゼネコン」と呼ばれる大手建設会社では、毎年大規模な新卒採用が行われています。

建設会社には多様な部門・職種があるため、文系・理系問わず、大卒者のほか、専門卒や高専卒の人が応募できるチャンスも多いです。

しかし、とくに名の知れた企業は待遇のよさも相まって人気が高く、厳しい競争になることを覚悟しておきましょう。

自社ブランドで戸建て住宅やマンションをつくり、それらの販売を行うのが住宅メーカーの仕事です。

契約を結ぶ営業担当、施主のニーズに合った図面を作成する設計担当、図面を形にする現場管理担当が三位一体となって品質の良い住宅を提供しています。

住宅を販売したら終わりというわけではなく、物件の定期的メンテナンスや、リフォームなども行いますので、それぞれの顧客と長く付き合うことになるのが特徴です。

扱う商品が高額であるため、大卒であることは必須で、とくに生産担当においては理系の専門学科を卒業していることが条件になる場合がほとんどです。

基本給は平均的ですが、営業担当は契約数に応じたインセンティブが支給されることも多いため、努力次第で高収入が目指せる職種であるといえます。

一方でノルマをこなせず、他部署に異動になったり、退職という道を選んだりする人も少なくありません。

日本では少子高齢化により不動産の市場は縮小が見込まれ、単身者や高齢者にターゲットを絞った商品開発を行うなど、各社がそれぞれの努力を続けています。

住宅設備メーカーは住宅設備の企画からメンテナンスまでを一貫して扱っています。

技術職が企画、設計、生産した商品を事務職の中心である営業担当が法人中心に販売します。

大手の場合はエントリーに大卒資格は必須であり、中でも技術職の場合は理系限定な上、部署によって専攻も指定されています。

基本給は新卒で22～24万円と比較的高額ですが伸び率はよくありません。

その分を補う成果給を含めると平均年収は600万円前後と高水準になります。

繁忙期には休日返上、残業必須であるため、心身共に健康管理が不可欠です。

人口の減少に伴い市場は縮小する一方ですが営業方針の転換やメーカー間の統合、メーカー直販システムの整備等で各社苦境を乗り切っています。

ガス会社とは、エネルギーのひとつであるガスを製造し、安全・安心な方法で家庭や企業、工場などに提供する会社です。

ガス市場は導管を利用してガスを運ぶ「都市ガス」と、ガスをボンベで運ぶ「LPガス」に大きく分けることができ、大小あわせて全国に約200の企業が、LPガス会社については全国に約2万もの企業があります。

大手ガス会社では基本的に毎年新卒採用を実施しており、企業によっておもに大卒や大学院修了者を対象とした試験と、高等専門学校卒を対象とした試験があります。

「事務職」のような文系職種では学部・学科が指定されることはほぼありませんが、技術職については理工系学部・学科を対象とした試験を設けている企業もあります。

ガス会社の平均年収は600万円～700万円程度がボリュームゾーンとされており、安定した給料や福利厚生の下に働けるといわれてきました。

しかし2017年4月には都市ガス小売市場の自由化が決まり、今後は電力業界と同様、ガス業界も激しい変化の波にさらされていくと考えられます。

電力会社とは、社会インフラとなる電力を生み出し、それを住宅、企業、工場、商業施設などに安定的に供給する会社です。

電力会社の仕事は、大きく営業、広報、人事、資材、燃料などの「事務系」と、配電、火力・水力、電子通信、土木建築などの「技術系」に分けることができ、それぞれ別区分での採用試験が実施されています。

事務系であれば基本的に学部・学科不問ですが、技術系の場合には学部・学科が指定されることがあります。

平均年収は600万円～700万円台がボリュームゾーンとされており、比較的安定した給与が期待できるといわれます。

一方で、電力は非常に重要なインフラであることから、原発事故のような大きなトラブル、あるいは不祥事などが発生した場合には大幅な給与カットが行われる可能性があります。

電力自由化など、今、電力会社を取り巻く環境は大きく変化しており、各社はさらなる企業努力が必要とされていくでしょう。

事業フィールドを広げながらより良いサービスを追求するなど、新たな挑戦が求められる時代に突入しています。

石油会社とは、ガソリンや火力発電の燃料など、私たちの暮らしに不可欠なエネルギー源である石油の輸入や精製、販売を行う会社のことをいいます。

日本では石油の99.7％程度を海外からの輸入に頼っており、原油油田で採掘された原油はタンカーで運ばれ、製油所でガソリンや軽油、重油といった石油製品へと精製されます。

この原油の輸入から精製・生産、製品販売までを一貫して手掛けている「石油元売り会社」のことを、一般的に石油会社と呼びます。

新卒採用ではたいてい「総合職」として一括採用され、技術系では基本的に大学および大学院の理工系学部・学科卒業・修了予定者が対象となりますが、事務系の場合は学部・学科不問であることがほとんどです。

平均年収は800万円～900万円前後がボリュームゾーンとされており、他の業界・業種と比べても高めの水準にあるといえます。

国内の人口減少や燃費のよいエコカー普及などの理由によってガソリン需要が年々低下していることから、近年の石油業界では再編の動きが活発化しており、各社とも規模を大きくしながら生き残りを目指しています。

物流企業とは、メーカーなどで製造された、ありとあらゆる商品（モノ）を、ある場所からある場所へと運ぶサービスなどを提供している会社のことです。

トラックや船などに荷物を載せて輸送するだけではなく、モノの品質を保ちながら倉庫で保管することや、荷物の積み下ろしや倉庫への入出庫、製品のラベル張りなどの加工、さらに梱包などのサービスまで広く手掛けています。

大手物流企業では、新卒者は「総合職」として一括募集されることが多く、一般に大卒以上の学歴が求められます。

また、ドライバー職や倉庫スタッフとして働く人もたくさんおり、職種によっては学歴不問で働けます。

物流企業は、世の中に「モノ」が存在し、モノの「出し手」と「受け取り手」が存在する限り必要とされる仕事です。

業界全体としては人手不足が課題となっており、働きやすい職場環境や制度を整えて、若手社員の囲い込みや育成に力を入れている企業も増えつつあります。

鉄道会社のおもな仕事内容は、人々の重要な交通手段のひとつである鉄道を街に走らせ、その暮らしを支えることです。

事前に決められたダイヤに沿って、安全・安心そして正確に鉄道を動かし、お客さまに快適なサービスを提供します。

一方で、鉄道会社の事業は鉄道事業以外にも幅広く、そこで働く社員の仕事内容はさまざまです。

駅ビルなど商業施設の運営や、不動産開発、バスやタクシー事業の展開なども行いながら「街づくり」そのものにも深く関わるという人も多いです。

近年、地方のローカル線などでは赤字経営に苦しむところも多く、人口減少により業界の大幅な成長が期待しにくいなか、街づくりに関する関連事業を手がけることで新たなビジネスの可能性を探っています。

大手鉄道会社では、基本的に本社で勤務する「総合職」と駅員や車掌などになる「現業職」に分けて採用活動を行っており、現業職以外は大卒の学歴が求められるケースが多くなっています。

平均年収は600万円～700万円台程度とされていますが、会社の規模や地域などでも差が出ています。

航空会社とは、航空機を用いて、旅客や貨物を輸送する企業のことをいい、「エアライン」と呼ばれることもあります。

航空会社の組織体制は、大きく「運航」「整備」「運送」「管理・営業」に関連する各部門で成り立っています。

「パイロット」や「客室乗務員（CA）」のほか、「航空整備士」「グランドスタッフ」などおもに空港で働く社員は、直接航空機やお客さまに関わり専門的な仕事を担います。

そのほか、営業や経営企画、経理、人事など、本社で組織運営を円滑に進めるためのさまざまな業務に携わる社員もいます。

航空会社で働くには各航空会社が実施する社員採用試験を受け、採用される必要があります。

パイロットや客室乗務員（CA）以外の仕事は事務系、技術系それぞれで一括採用されることが多く、基本的に大卒以上の学歴が求められます。

航空会社は人々の生活を支える不可欠な存在ですが、景気動向やテロ、感染症といった世界情勢の影響を受けやすいため、業界を取り巻く環境には厳しさも付きまといます。

海運会社とは、石油や石炭、金属、セメント、化学薬品、自動車などの機械、さらには生鮮食料品や日用品といったありとあらゆるものを、「海」を利用して、必要な場所へと運ぶ会社です。

日本国内の港と港を結んで行う国内貨物の海上運送を「内航海運」というのに対し、世界各国の港と港を結ぶ海上輸送は「外交海運」といいます。

365日24時間、貨物の品質を保ちながら、貨物を必要な場所へ安全かつ効率的に運ぶことが海運会社の使命です。

海運会社の仕事は大きく、事務職や技術職に就く「陸上総合職」と、航海士や機関士として船に乗る「海上職」の2つの職種に分けられます。

海運会社の平均年収は700万円～800万円前後がボリュームゾーンとなっており、業界全体として給与水準は高めといわれていますが、大手とそれ以外の企業ではだいぶ差が出ます。

現在、世界中で運ばれる貨物の約97％を海運が担うなど、海運会社は重要な使命を担っていますが、良くも悪くも世界動向の影響を受けやすく、景気次第では会社の存続が危ぶまれる可能性もあります。

電機とは「電気機械」の略で、テレビ・冷蔵庫・洗濯機といった私たちの暮らしに身近な「家電製品」をはじめ、発電機や電池などの「重電製品」、スマートフォンやパソコンといった「コンピュータ製品」あるいは「電子部品」などを指します。

これら電機製品の開発・生産・販売を行う会社が電機メーカーで、そこで働く人が電機メーカー社員です。

電機メーカー社員の職種は、大きく「技術系」と「事務系」の2種類に分けられ、前者はおもに研究開発を、後者は営業や企画、バックオフィス業務などを担当します。

電機は、わたしたちの豊かな日常生活やビジネスに必要不可欠であり、日本の電機製品は世界でもその高い品質が認められています。

電機業界としては大手企業が大きなシェアを持ち、その下請けや部品工場も多数存在しています。

現代の電機メーカーは海外市場の開拓が進み、「グローバル」をキーワードに事業を広げる企業が増えています。

素材メーカー社員は、ものをつくるメーカーのなかでも、鉄鋼、非鉄金属、ガラス、セメント、紙・パルプといった「素材」をつくり出す企業で働く人のことをいいます。

素材メーカーは、製造メーカーを顧客とするBtoBのビジネスを手掛けており、顧客のニーズに応じてどのような素材をつくるかを考え、製造を行っていきます。

大手素材メーカーでは基本的に毎年新卒採用を行っており、「大卒以上」の学歴が求められることが多いですが、一部の企業では「高専卒」の人でも応募可能です。

平均年収は500万円前後といわれていますが、歴史ある大手企業は年功序列の色が強めで、順当に出世をして役職がつけば、それなりによい収入が得られるでしょう。

最近では高付加価値製品の開発や販売を行うことで、売上向上を目指す傾向や、業種によっては生産拠点の集約化や、業界再編の動きも目立ち始めています。

「高品質」「多品種」という市場のニーズに対応しながら、海外事業の強化に取り組む企業も増えています。

鉄鋼メーカーは、素材の一つである「鉄」を作り出し、世の中に供給する企業のことをいいます。

地球上に存在するさまざまな天然資源のなかでも、鉄は固くて強く、さらに自在に加工しやすいことから、自動車、鉄道、船舶などの輸送機をはじめ、ビルやマンションなどの建築、産業機械、家具・家電、さらにはジュースの缶など、身の回りのありとあらゆるものに利用されています。

鉄鋼メーカーの採用試験は、本社などで幅広い職務に携わる「総合職（事務系・技術系）」と、製鉄所などで製造関連に携わる「技術職」に分けて実施されることが多いです。

平均年収は500万円～600万円程度といわれますが、最大手企業とそれ以外の企業では大きな差も出ているようです。

近年の鉄鋼業界では世界的な大型再編が相次いでいますが、需用は世界的に見るといまだ伸びている現状です。

まだまだ可能性を秘めた産業として将来性にも期待できるでしょう。

化学メーカーは、「原料を化学反応で加工する会社」のことです。

ある原材料を仕入れ、それに対して合成・分解・重合反応といった「化学変化」や「分離・精製操作」といった作業を行うことで、価値の高い製品を作り出し、世の中に提供します。

化学メーカーはさらに、石油、ガス、高分子（フィルム、繊維、電子材料）、無機材料（ガラス、セメント）など、さまざまな分野に分けることができます。

大手化学メーカーの多くでは新卒採用を実施しており、総合職は大きく分けると「技術系」と「事務系」の2職種に分かれ、技術系は理工系出身者が中心です。

平均年収は事業の安定性などから他の業界と比較すると高めとなっており、大手化学メーカーで管理職となれば、30代のうちに年収1000万円を超えることも難しくないでしょう。

国内市場が縮小傾向にあるなか、各社は海外へ事業フィールドを広げていくことで、利益の確保に努めようとする傾向が強くなっています。

独自の戦略で、世界市場で競争相手に勝つために生き残りをかける流れがますます加速するものと考えられます。

繊維メーカーとは、合成繊維（ナイロン、ポリエステル、アクリルなど）や天然繊維といった各種繊維の開発・製造を行い、世の中に提供する企業のことをいいます。

大手繊維メーカーの大半は新卒採用を毎年行っており、基本的に「大卒以上」の学歴が求められます。

また新卒では「総合職」としての採用が基本となっていますが、大きく分けると「技術系」と「事務系」の2種類の職種があり、技術系に関しては、化学、電気・電子制御、機械といった理工系の学生が多く集まります。

平均年収は500万円～600万円程度といわれていますが、繊維メーカーは数が多く、また古くから続く中小規模の企業もたくさんあるため、企業ごとに給与や待遇面にはだいぶ差があると考えておいたほうがよいでしょう。

国内では衣料用繊維の需要が縮小しているものの産業用繊維の需要は増加傾向にあるとされており、大手繊維メーカーを中心に世界的にも需要が大きな高機能繊維の開発に力を入れ、グローバル市場で競争していこうとする動きが強まっています。

精密機器メーカー社員とは、計測機器、光学機器、分析機器など、微細な部品で構成され、さらにソフトウェア制御や電子制御によって動く精密な機器を開発・製造・販売する企業で働く人のことをいいます。

大手精密機器メーカーの大半では定期的な新卒採用を実施していますが、より専門性が問われてくる技術系の仕事は、理系の大学もしくは大学院で学んだ人が募集対象となることがあります。

精密機器メーカー社員の平均年収は600万円前後といわれており、日本の平均年収よりもやや高めとなっていることが特徴です。

とくに業界トップクラスの大手企業になると、平均年収は700万円～800万円を超えるようなところも出ています。

精密機器メーカーは、企業によって「BtoB」と「BtoC」のどちらの業態にも関連する製品を製造しており、競争は激化していますが、海外市場へと進出し、世界規模でシェアを広げている企業もあります。

今後、精密機器メーカー社員として高い英語力、バイタリティ、コミュニケーション能力、異文化理解といった資質・スキルを持っている人には、活躍のチャンスがより多くめぐってくるかもしれません。

半導体メーカーとは、「導体」（電気を通す物質）と「絶縁体」（電気を通さない物質）の中間の性質を備えた「半導体」の研究開発や製造を行う企業のことです。

半導体は、パソコンやスマートフォンをはじめ、冷蔵庫、洗濯機、エアコンなどの、ありとあらゆる電化製品に用いられています。

半導体メーカー社員の職種は、大きく「技術系」と「事務系」の2種類が分かれます。

技術系は、エンジニアとして、半導体の設計や研究開発、生産、評価、検証などの業務を担当し、事務系は、半導体を作るための資材調達や、自社製品のセールス、マーケティングなどを行います。

このほか、他の企業と同じように、総務や経理、人事、広報などの仕事を担当する社員も活躍しています。

半導体業界はITとも密に関連しており、変化が速い業界です。

現在はIoT向け市場に対する注目度が高まっており、IoTの動向によっては、業界が大きく変わっていく可能性があります。

電子部品メーカーは、私たちの生活に欠かせないスマートフォンやパソコン、テレビ、自動車などの電気製品に組み込む「電子部品」を開発・製造している企業です。

電子部品には家電からオフィス機器までさまざまな種類があり、各メーカーによって取り扱っている製品は大きく異なります。

国内における電子部品メーカーの代表的な企業としては「京セラ」「村田製作所」「日本電産」などが挙げられるでしょう。

そのほか知名度はそこまで高くなくても、ニッチな分野で世界一のシェアを誇る電子部品メーカーも日本には数多く存在します。

近年はスマートフォンの高性能化や家電へのAI搭載、車の自動運転技術の進化などにより、より頑丈で精密な電子部品が求められるようになっています。

成長産業であり求人需要も高く、年間を通してたくさんの求人を見つけられるでしょう。

募集職種についても開発系の仕事だけでなく、製造管理や品質管理、そのほか事務系など幅広い職種で採用が行われています。

工作機械メーカーは、工作機械を開発し、生産をする会社のことをいいます。

工作機械は総務省の日本標準産業分類では、「金属工作機械製造業」として分類されており、機械部品をつくったり加工したりするための機械のことです。

私たちの身近にあるスマートフォンやタブレットなどの電子機器、冷蔵庫や食洗器といった家電など、あらゆる機械やその部品類は工作機械によって作られています。

工作機械の性能は、そのまま機械製品の出来の善し悪しを左右することも大きく、日本のものづくりの根幹を支えていると言っても過言ではありません。

工作機械メーカーにおける仕事は、主に工作機械の研究開発、実際の生産などといった技術系の仕事と、営業や事務といった事務系の仕事にわけられ、多様な職種の人たちがチームプレイで働いています。

事務系の場合は、大卒以上の学歴が求められることが多いですが、技術系の場合は理工学系の大学や大学院、専門学校で学んだ人が有利となります。

工作機械が一般の人の目に触れたり、生活に関わったりすることはほとんどありませんが、日本の産業の土台となる重要な仕事であり、海外からの需要も大きいです。

消費財メーカー社員は、洗剤、トイレタリー用品、ヘアケア用品といった「消費財」を製造・販売する会社で働く人のことをいいます。

ものづくりの根幹を担う研究や技術開発のほか、製造、購買、マーケティング、営業、クリエイティブ、総務、人事、経理といった、さまざまな職種の社員が活躍しています。

大手消費財メーカーの大半では、大卒以上の学生を中心とした定期的な新卒採用が行われており、「技術系」は理系の学生中心、「事務系」は全学部全学科を対象とすることが一般的です。

平均年収は、500万円～600万円程度とされますが、業界トップクラスの大手企業になると、平均年収は800万円近くにもなるといわれています。

国内市場はすでに成熟期に入っており、人口減少などの影響によって大幅な成長が見込みづらいとされることから、消費財メーカー各社は積極的な海外進出に乗り出す傾向が強まっています。

消費財メーカー社員には、今後ますます会社の変化に柔軟かつ迅速に対応していく姿勢が求められてくるでしょう。

ジュエリーメーカー社員とは、おもに人々が身につける宝石や貴金属製品の製造加工を行う企業で働く人のことをいいます。

大手企業であれば自社製品をブランド展開して店舗を持ち、販売まで一貫して手掛けている場合もよくあります。

そのようなジュエリーメーカーでの仕事は、大きく企画・デザイン、製造、販売などに分けることができます。

特別な資格は求められないことが多いようですが、総合職の場合は大卒以上の人が採用されやすく、専門職や技術職では専門学校や美術大学の卒業生も多数います。

平均年収は大手企業で400万円～500万円程度、中小企業になると300万円～400万円程度とされています。

ジュエリー業界は景気や流行の影響を受けやすいビジネスであることから、各社とも独自のブランドを展開したり、販売時のコンサルティングに力を入れたり、海外進出したりと、さまざまな戦略で生き残りをかけています。

食品メーカーとは、原材料を仕入れて、さまざまな食品を開発・製造し、完成した商品を卸売や小売の流通に乗せて販売する企業のことです。

食品メーカーの組織は、おもに「企画・マーケティング部門」「営業・販売部門」「開発・生産部門」「管理部門」などに分かれています。

社員は各部門に配属され、市場ニーズを把握して新商品を考えたり、工場における食品の製造に携わったり、新しい販売網の開拓に取り組んだりします。

食品メーカーの採用活動は、一般的に、新卒では「事務系（総合職）」と「技術系」に分けて実施され、技術系に関しては理工系の学生が中心的に採用されます。

食品メーカー社員は、人々の生活に不可欠な「食」を世に届ける重要な役割を担っており、また暮らしに身近な商品を取り扱うことから、仕事のやりがいを感じやすいでしょう。

なお、最近では少子高齢化により国内市場が縮小傾向にあるため、海外に販売網を広げるなどグローバルビジネスを手掛ける企業も増えています。

飲料メーカーとは、水、お茶、ジュース、コーヒーなどのさまざまな飲料品を製造し、販売する会社のことです。

世の中のニーズに合わせた商品を考えて新しい商品を生み出したり、既存商品のリニューアルを行ったりしています。

飲料メーカー社員になるには、各飲料メーカーが独自に実施している採用試験を受け、採用される必要があります。

大手飲料メーカーの多くが定期的な新卒採用を実施しており、大きく分けて理系学生を対象とした「技術系」と、学部・学科不問で応募できる「事務系」で募集されます。

平均年収は他の業界と比べてもやや高水準で、最大手クラスの企業になると、40代で平均年収が1000万円に迫るケースも見られます。

飲料業界は、シェアのほとんどを大手メーカー数社が占めており、限られたパイを各社が奪い合っている状況です。

また、国内市場が縮小傾向にあるなか、最近では海外メーカーとの提携によって事業拡大を目指すメーカーも登場しています。

文房具メーカーは、鉛筆、消しゴム、ボールペン、はさみといった文房具を作る会社です。

製品の企画からスタートし、仕様やデザインを決定して工場で生産、そして文房具店や量販店、ホームセンターなどの文房具を取り扱う販売店や卸を通じて、自社の商品を人々の元へ届けます。

文房具メーカーで特別な資格が求められることはほとんどなく、仕事内容は営業や企画などの「事務系」と、研究や設計などの「技術系」にわけられます。

ただし新卒の場合は総合職として一括採用され、入社後に配属先が決まるのが一般的な流れです。

平均年収は500万円～600万円程度となっており、他業界とさほど変わらないといえるでしょう。

近年、業界は緩やかな縮小傾向にあるといわれますが、近年ではスマートフォンなどと連動したデジタル文具も続々と出始めており、今後はさらにこうした高付加価値商品が普及するものと考えられています。

海外に活路を求める文房具メーカーも出てきており、厳しい市場環境の中でも、独自の戦略で大きく伸びていく会社が出ることは十分に考えられます。

化粧品メーカー社員とは、化粧品を製造・販売に関わる企業に勤務する人のことです。

市場ニーズを踏まえ、どのような製品を作るのか企画して、原料を組み合わせて化粧品を開発し、完成した製品を百貨店や直販店舗などの店頭あるいは通販などを通じて消費者へ届けます。

このように自社で商品の企画から製造、販売までを一貫して行うメーカーのほか、他社ブランドのために化粧品を企画・製造し、ブランドへ卸す「OEMメーカー」といわれる企業もあります。

大手化粧品メーカーの新卒採用は、幹部候補になる「総合職（事務系・技術系）」を中心に行われています。

化粧品メーカーの平均年収は550万円～600万円程度とされていますが、売上高が高い化粧品メーカーほど、平均年収も高水準になる傾向が見られます。

化粧品は生活必需品として安定した需要があるものの、近年は異業種企業の化粧品業界参入も相次いでおり、競争は厳しくなっています。

自動車メーカーは、人々が乗る自動車を開発し、実際に生産を行う会社のことをいいます。

軽自動車・コンパクトカー・セダン・ミニバンから、トラックやバスといった商用車まで、自動車にはさまざまな種類があり、各メーカーが個性を出しながら自動車づくりを行っています。

自動車メーカーにおける仕事は、大きく「商品企画」「研究・開発」「生産」に分けることができます。

エンジニアやデザイナー、マーケッター、営業、企画担当者、生産担当者など、さまざまな職種の人たちがチームプレイで働いています。

自動車メーカーの新卒採用は「事務系」と「技術系」の2区分で実施されることが多く、基本的に「大卒以上」あるいは「高等専門学校卒以上」の学歴が求められます。

また、技術系の場合は理工学系の大学や大学院で学んだ人が求められる傾向にあります。

自動車業界は大きな産業であり、業界再編の動きも出ていますが、「日本のものづくり」の最先端をゆく業界として今後も多くの雇用を生み、存在感を示していくことに変わりはないでしょう。

自動車部品メーカーとは、自動車を製造する際に必要なさまざまな「部品」をつくり供給する会社のことで、そこで働くのが自動車部品メーカー社員です。

自動車は多種多様な部品で構成されており、各部品の製造には専門的な技術や設備が必要とされることから、エンジン、ブレーキ、ランプ、ネジやボルトなどの部品ごとに、たくさんの専門会社が存在しています。

大手自動車部品メーカーの新卒採用は、大きく「技術系」と「事務系」の職種に分かれて実施されます。

大手自動車メーカーの系列会社は比較的待遇がよく、最大手クラスの企業の平均年収は800万円以上となっているところもあります。

自動車業界は景気の影響を受けやすい産業の一つですが、最近では新興国での自動車需要が大きくなっており、グローバルな取引をする自動車部品メーカーが増えています。

また、次世代自動車の普及を見据えたエレクトロニクス系メーカーとの連携など再編の動きが目立つことも、業界の特徴です。

ディーラーとは、 自動車メーカーや自動車メーカーの販売子会社と「特約店契約」を結んだ販売業者 のことです。

メーカーの車（新車・中古車）を販売するほか、車両の点検、メンテナンスなどのアフターサービスも提供しています。

自動車ディーラーの仕事には、お客さまのニーズをヒアリングして適した車を提案する「営業職」と、自動車の一般整備や定期点検、車検整備などを担当する「整備職」があります。

営業職は大卒、整備職については専門知識やスキルが求められるため、自動車整備の専門学校などを出ている人を対象とした採用が中心です。

自動車ディーラー社員になるには、各社が実施している採用試験を受けますが、採用活動や面接自体は、自動車メーカーに関係なく、全国各地のディーラー各社が独立して行っています。

国内の自動車産業は、若者の車離れ、人口減少、乗り換えサイクルの長期化などの理由によって今後縮小が進むことが予測されています。

ディーラーの多くは販売後のアフターサービスに力を入れることによって、顧客の囲い込みに取り組んでいます。

製薬会社社員とは、病気やケガを治すための医薬品を開発・生産・販売する「製薬会社」に社員として勤務する人のことです。

製薬会社社員のおもな職種には、新薬を開発するための実験を行う「研究職」、臨床試験を行う「開発職」、医療従事者に医薬品の情報提供とセールスをする「営業職（MR）」、人事や経理などを担当する「事務職」などがあります。

とくに研究や開発の仕事では、理系の大学や大学院を卒業していることが採用の前提条件となっていることが多いです。

製薬業界は景気に左右されにくい商品を扱っていることから安定性があり、給料も比較的高めです。

ただし、近年では「ジェネリック」と呼ばれる後発医薬品の普及や、新薬開発の行き詰まりによって業界内の再編が活発化しています。

製薬会社社員を目指す人は、業界の変化の行方には注目したほうがよいでしょう。

医療機器メーカーとは、MRIやペースメーカー、人工透析装置などの大型医療機器から、包帯、注射器といった消耗品まで、医療現場で用いられるさまざまな製品を製造し、販売する会社のことです。

医療機器メーカーの顧客は病院やクリニック、健診センターなどの医療機関が中心です。

そのため一般消費者ではなく、医師や臨床検査技師、看護師などに対し、自社製品やサービスの提案営業を行います。

営業職は全学部・全学科を対象とし、特別な資格やスキルが求められることは普通ありません。

技術職は工学部で電気・電子、情報、機械系の勉強をしてきた人を対象とする募集が中心となっています。

また、「臨床工学技士」の国家資格を有して、医療機器メーカーで働く人もいます。

医療機器業界は景気の影響を受けにくく、比較的安定した需要があります。

世界規模で見ても人々の健康意識の高まり、また新興国では経済の発展に伴っての医療水準が向上しつつあることなどから、今後も全世界的に成長が期待できるでしょう。

アパレルメーカーとは、アパレル（衣料品）を企画製造し、卸売や販売を行っている会社のことをいいます。

メーカーによって事業内容は多少異なりますが、社内は「デザイン・制作部門」「企画・管理部門」「販売部門」などに分かれています。

アパレルメーカーに特有の職種としては、「マーチャンダイザー（MD）」や「ファッションデザイナー」「パタンナー」「プレス」「販売スタッフ」などがあります。

デザイナーなどの専門職を目指す場合は、専門学校などで各業務に関連する勉強をしておくとよいでしょう。

一方、本部で働く「総合職」や「企画職」などを目指す場合は、大卒以上の学歴が求められることが多くなっています。

アパレルは景気動向の影響を受けやすい業界のひとつですが、人間の暮らしに不可欠な「衣食住」に深く関わる仕事でもあります。

消費者ニーズを掴み、時代の波にうまく乗ることができている企業は堅調な成長を続けています。

玩具メーカーは、おもちゃ製品を企画、製造し販売する仕事です。

すべてのおもちゃづくりは企画を行うことからはじまり、マーケティングや調査を重ねながら、実際に制作をしていきます。

玩具メーカー社員は、このように企画・開発・営業など各部門に所属する人がそれぞれの仕事を行い、協力しておもちゃづくりをしています。

おもちゃを購入するのは小さな子どもやその親であるため、「どんなおもちゃが欲しいか？」「どんなおもちゃで遊ばせたいか？」などのアイデアを元に、製品を企画することが大切です。

テレビ番組やゲーム、漫画雑誌とコラボレーションしたり、子ども世代の流行を捕らえたりするなど、子どもの感性を踏まえながら開発をすすめます。

仕様やデザインが決定すると、工場などで製作を行い、商業施設やおもちゃ店などの販売店や卸業者を通じて販売されます。

近年は海外でおもちゃを販売したり、スマートフォンやタブレットと連動して動く高性能なおもちゃを開発したりなど、各メーカーは独自の戦略を行わなくてはならなくなりました。

さらに純粋な玩具メーカーだけでなく、家電メーカーや文房具メーカー、食品メーカーなどもおもちゃ業界に参入してきており、業界での競争が激しくなっています。