総合職として採用される企業もある

大手の人材派遣会社の場合、新卒採用者を毎年大量に募集することも多くなっています。

その場合、まずは「総合職」として一括採用し、入社後は研修や社内教育を受け、本人の適性や希望に応じて「営業」「コーディネーター」といった職種に配属されるのが一般的な流れです。

大手企業では、さまざまな経験を積むために、営業からコーディネーター、アドバイザーからコーディネーターなど、数年ほどでのジョブローテーションが行われることもあります。

実務を通じて業界のしくみを深く理解し、業務をスムーズに回す力を身につけ、徐々に役職を上げていくのが一般的な昇進ルートです。

一方、アドバイザーならアドバイザーとして第一線で長年働き続け、スペシャリストを目指す道を用意している企業もあります。

就職先を選ぶ際は企業研究が必要

人材派遣会社のなかには「オフィスワーク」「技術系」「製造系」「医療系」などといった専門分野に特化したビジネスを展開する人材派遣会社も増えています。

就職先を選ぶ際は、各企業がどの分野に強みを持つのかをリサーチし、その企業で働くメリットなども踏まえておくとよいでしょう。

転職でこの仕事を目指す場合は、営業職やサービス業などで人に関わってきた経験があると優遇されることがあるようです。

また人材派遣会社を含めた人材業界は、離職率が高い業界だといわれています。

とくに営業職については離職率が高く、年間を通じて求人を出している企業の場合は注意が必要です。

人材派遣業界で働くうえで、有利になる学部や学科はとくになく、ありとあらゆる学部・学科で学んだ人が活躍しています。

また、応募条件となる学歴は企業によって異なります。

求人情報を見てみると「学歴不問」としている企業も多く、必ずしも大学を出ていなければ働けないわけではありません。

ただし一部の大手企業では「大卒以上」としているところもあれば、「短大・専門学校卒」などが条件となるところもあります。

業務に必要なスキルは入社後の研修や実務を通じて習得できるため、仕事に対する意欲と情熱があれば、それまでどのような勉強をしてきた人であっても人材派遣会社に就職することは可能です。

人材派遣会社で働くうえで、何か特別な資格が求められることは普通ありません。

業務で必要となる知識・スキルは、入社後の研修や実務を通じて習得可能です。

ただし、人材業界における業務に関連する資格として、「人材コーディネーター」や「キャリアカウンセリング」関連の民間資格がいくつかあります。

また、2016年より開始した国家資格の「キャリアコンサルト試験」は、合格したのち指定機関に登録することで「キャリアコンサルタント」を名乗ることができます。

この試験に合格して登録した人は、人材サービス業界、ハローワーク、大学のキャリアセンター、若者の自立支援機関などで幅広く活躍することができます。

さらに、働く人々の技能と地位向上を目的とした国家検定「キャリアコンサルティング技能検定」などの取得を目指していく人もいます。

大手人材派遣会社であるほど水準は高め

人材派遣会社社員の平均年収は、400万円～500万円程度が相場とされています。

企業規模や職場によって給料に差が生じますが、業界全体としては、大手人材派遣会社ほど給与水準は高めとなっています。

正社員雇用よりも低コストで採用できる派遣スタッフを求める企業は多くあり、人材派遣業界は比較的盛り上がりを見せています。

しかし、長引く不況などで派遣先企業が雇用を減らした場合には人材派遣会社の仕事も減るなど、景気の影響を受けやすい面があり、もし会社の業績が悪化した場合には社員の給料も減る可能性があります。

インセンティブにより給料をアップさせていく

とくに営業やコーディネーターの職に就く場合、クライアント企業と人材紹介の契約が成立すると、売上に対しての成果給である「インセンティブ」が発生する企業もあります。

成果を出すほど給料に反映されるため、実力次第では20代前半でも700万円以上の高年収を得る人もいるようです。

最近では年功序列ではなく、成果を出すことで年齢関係なく昇進できる制度を取り入れている企業が増えており、実際に20代後半や30代で管理職となり、収入アップを実現している人もいます。

外資系人材派遣会社のように、より成果に対する評価がシビアで、高評価を得た社員にはインセンティブが多くつきやすい企業への入社を目指すのもよいでしょう。

ただし、個人ノルマが与えられる企業も多く、目標を達成できないと評価が下がることもあるため、継続的な努力が求められるでしょう。

「人材」に関わるビジネスを展開する人材派遣業界は、景気の波に左右されやすいことが特徴です。

各社の業績は好況期と不況期とで大きく変わる傾向にあり、それが採用数や待遇面にも影響を及ぼす可能性は十分にあると考えられます。

しかし、人材派遣会社は「企業と人材の橋渡し」的な役目を果たす存在として世の中から必要とされており、近年では、高度な専門性が要求される仕事でも派遣スタッフの需要が増しています。

あらゆる業界の活性化を図り、人の魅力や可能性を引き出すことは人材派遣会社における使命だといえるでしょう。

また派遣社員についてはさまざまな議論が続けられており、今後も業界を取り巻く環境は変化していくとみられ、柔軟に適応しながら事業を展開していくことになるでしょう。