【2021年版】航空会社社員の仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

「航空会社社員」とは

航空機で旅客や貨物を輸送する会社。空港で働く人のほか、本社で営業や事務に携わる人も。

航空会社とは、航空機を用いて、旅客や貨物を輸送する企業のことをいい、「エアライン」と呼ばれることもあります。

航空会社の組織体制は、大きく「運航」「整備」「運送」「管理・営業」に関連する各部門で成り立っています。

「パイロット」や「客室乗務員(CA)」のほか、「航空整備士」「グランドスタッフ」などおもに空港で働く社員は、直接航空機やお客さまに関わり専門的な仕事を担います。

そのほか、営業や経営企画、経理、人事など、本社で組織運営を円滑に進めるためのさまざまな業務に携わる社員もいます。

航空会社で働くには各航空会社が実施する社員採用試験を受け、採用される必要があります。

パイロットや客室乗務員(CA)以外の仕事は事務系、技術系それぞれで一括採用されることが多く、基本的に大卒以上の学歴が求められます。

航空会社は人々の生活を支える不可欠な存在ですが、景気動向やテロ、感染症といった世界情勢の影響を受けやすいため、業界を取り巻く環境には厳しさも付きまといます。

「航空会社社員」の仕事紹介

航空会社社員の仕事内容

航空機で人や荷物を運ぶためのさまざまな業務

担当する仕事内容はさまざま

航空会社社員とは、航空機を用いて旅客や貨物を輸送する企業で働く人のことです。

組織体制は企業によって異なりますが、大きく「運航」「整備」「運送」「管理・営業」の各部門で成り立っており、航空会社で働く社員の仕事内容は部門によってさまざまです。

運行部門ではパイロットが、整備部門では航空整備士が、運送部門では客室乗務員(CA)が、それぞれ代表的な職種として挙げられます。

また、管理・営業部門のように、空港だけでなく本社での組織運営に携わる場合もあり、営業や経理、人事といった、一般企業と同じ職務を担う社員も大勢働いています。

航空会社に特有の職種

パイロットは、地上の航空管制官と無線通信をしながら航空機を操縦し、目的地まで安全に乗客や貨物を運ぶ仕事です。

厳しい訓練を乗り越え、操縦する航空機に応じたライセンスを取得した人だけがパイロットとして働けます。

グランドスタッフは、乗客や空港の利用客にサービスを提供します。

航空機の整備や点検を行う仕事ですが、航空会社系列の整備会社に所属している人も多数います。

ディスパッチャーは、航空機が安全に目的地へたどり着くための「フライトプラン」を作る仕事です。

天候や航空機の状態を確認しながら、航空機が安全に目的地までたどり着けるように監視・サポートしています。

ほかに空港で働く職種としては「航空管制官」や「入国審査官」などがありますが、これらは公務員であり、航空会社に所属する社員ではありません。

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航空会社社員になるには

職種に応じた採用試験を受ける

各航空会社が実施する社員採用試験を受ける

航空会社社員として働くには、各航空会社が実施する社員採用試験を受ける必要があります。

新卒採用においては、「総合職(地上職)事務職」「総合職(地上職)技術職」「客室乗務職」「自社養成パイロット」といった職種別に募集されることが一般的です。

「総合職(地上職)」については、事務系では、営業、商品企画、市場調査、運航管理、安全管理、経営管理、調達、広報・宣伝、人事、財務・経理などの職種があります。

技術系では、品質保証、生産計画、整備技術、運航技術、整備などに携わるエンジニアとして、航空機整備業務の全般を担当します。

どちらの区分で入社しても、入社後に研修などを受けて、本人の適性や希望などを踏まえたうえで各部門へ配属されるのが基本スタイルです。

また、航空会社によっては、まず契約社員として採用され、一定期間勤務した後に、あるいは勤務態度などが認められた後に、正社員に登用されるという流れを経るケースもあるようです。

大手航空会社では大規模な新卒採用がある

パイロットやキャビンアテンダントなど、特別な知識・スキルが求められる職種は、入社してすぐ一人前になれるわけではありません。

一定の訓練・教育期間があり、独り立ちまでにある程度の時間がかかるため、大手航空会社では自社で人材を育成することに力を入れており、その分採用人数も多いです。

しかし、航空業界は景気や世界情勢の影響を受けやすく、世の中が不安定になると、採用人数を一気に絞ることもあります。

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航空会社社員の学校・学費

客室乗務職以外は大卒以上の学歴が必要

総合職(地上職)または自社養成パイロットを志望する場合、大卒以上の学歴が求められるケースがほとんどです。

航空会社への就職で特別に有利になる学部・学科はありませんが、大手航空会社は人気が高く、難関といわれる大学の学生も多数応募しています。

技術系の社員は、理系の専門的な知識が求められることから、電気・機械・工学などを専門的に学んでいると有利になります。

パイロットについては一般の4年制大学でも問題ありませんが、航空大学校に進学して必要な専門スキルを身につけるという選択肢もあります。

客室乗務職についても、大卒だけでなく高等専門学校や短大などの出身者も採用の対象となりますが、非常に人気種のため、パイロットと同じようにCAのための専門学校に通う人も少なくありません。

航空会社社員の資格・試験の難易度

多くの職種で語学力が問われることが多い

航空会社社員の業務は幅広く、必要な能力は職種によって大きく異なりますが、業務の性質上、語学力が重視される傾向にあるようです。

とくにキャビンアテンダント(客室乗務員・CA)」は、外国のお客さまとのコミュニケーションの機会が多いことから、一定レベルの英語力が必要とされます。

大手航空会社ではTOEIC600点以上であることが学歴と並ぶ応募条件になっていることが一般的です。

また、各社の就航路線によっては、中国語や韓国語などがアピール材料となる場合もあるでしょう。

このほか、技術系の総合職については、大学や大学院の理系学部を卒業していることが必要になることもあります。

職種によって採用時に求めるスキル・資格要件は異なるため、早いうちに志望職種に関して、しっかりと情報を集めておくことが大切です。

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航空会社社員の給料・年収

職種によってかなり開きがあるのが特徴

パイロット職は非常に高給

航空会社の平均年収は700万円~800万円程度となっており、平均的サラリーマンを大きく上回る給与水準といえます。

ただし、航空会社にはさまざまな部門や業務があり、年収は職種によってだいぶ差があります。

航空会社で最も高所得であるのはパイロット職で、年収は1000万円をこえることもめずらしくなく、機長クラスになると2000万円を超える人もいるようです。

これが全体の平均年収を押し上げているという側面があり、その他の職種はそこまで年収が高いわけではありません。

客室乗務員では400万円~500万円、グランドスタッフで300万円~400万円、総合職は400万円~500万円がボリュームゾーンでしょう。

新人のうちは年収300万円~400万円ほどですが、昇進していくうちに、年収700万円~800万円ほどになる人もいます。

景気に影響を受けやすく大幅な給料カットも

航空業界は、景気変動の影響を受けやすい特徴があります。

景気がよく、多くの人が旅行やビジネスで国内線・国際線を利用するときであれば順調に給料はアップしていきます。

一方で、不景気や大きな世界情勢の変化が起こると、一気に利用客が減り経営状況が悪化することがあります。

大手航空会社でも社員の給料カットやボーナス支給の取りやめ、最悪の場合はリストラにいたる場合も珍しくありません。

航空業界の仕事は、通常時は比較的よい年収が見込めるとされていますが、自分ではどうにもならないことで給料や年収が減ってしまう可能性があることは頭に置いておくほうがよいでしょう。

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航空会社社員の現状と将来性・今後の見通し

事業環境はより厳しくなっていくと予想される

少子高齢化や労働人口の減少などによって、国内線の利用者数は徐々に減少していく見通しですが、国際線については、外国人観光客の増加などもあって、まだ成長していくと考えられています。

これまでは国内の航空会社は「全日本空輸(ANA)」と「日本航空(JAL)」が二大巨頭でした。

しかし、LCC各社の台頭によって価格競争が激化するなど、航空会社各社を取り巻く業界環境は厳しさを増しています

景気によって需要が左右されやすいうえ、事故や不祥事が発生した際には深刻な利用客離れとなるケースもあるため、各航空会社の動向は注視しておく必要があるでしょう。

過去にはJALが経営破綻に陥ったように、大手であっても決して安泰とはいえません。

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航空会社社員の就職先・活躍の場

JALとANAを筆頭に、就職先はさまざまある

航空会社として真っ先に名前が挙がるのは、全日空(ANA)と日本航空(JAL)の2社です。

全日空と日本航空系列の旅客航空会社や、各地方に根付いた小規模なローカル航空会社なども複数存在します。

かつての航空業界は、ほぼこの2社による独占状態でしたが、現在は運賃の自由化など航空輸送産業全体の規制緩和が進み、多数の航空会社が競争する環境となっています。

また、近年ではジェットスターやピーチアビエーションなどのLCC(格安航空会社)各社がその存在感を増しており、これから航空会社を目指す人にとって就職先の選択肢は広がっています。

また、貨物機を用いて、全国各地へ貨物輸送を行う「貨物航空会社」も選択肢のひとつです。

航空会社社員の1日

各職種によって1日の過ごし方は異なる

航空会社で働く社員のスケジュールは業務内容によって大きく異なります。

運航部門の社員の場合、基本的にパイロットの業務を支援することが役割ですが、実際に飛行機を操縦するのと同等の高度な知識が必要です。

運航部門に属する総合職技術系社員の1日

9:00 出社、メールチェック、部内打ち合わせなど
10:00 運航中に発生した不具合について情報解析
12:00 休憩
13:00 航空機メーカーの担当者と打ち合わせ
15:00 マニュアルの作成や資料作りなどデスクワーク
18:00 退社

航空会社社員のやりがい、楽しさ

空港や海外など非日常で働くことができる

航空会社社員のやりがいや魅力のひとつは「航空機の間近で働けること」だといえるでしょう。

実際に空港で働き、航空機に関わる仕事を職業にできている人は、そう多くありません。

多くの人にとって、空港に足を運ぶ機会はそう多いものではないため、海外旅行や海外出張をはじめ、特別なイベントであるケースに限られます。

空港勤務の職員は、そうした非日常的な雰囲気で仕事ができる点が魅力であり、業務の中では異国のお客さまと触れ合うことも頻繁にあるでしょう。

また国際線に勤務する客室乗務職やパイロットは、目的地までの距離によっては宿泊となる場合も珍しくなく、仕事とはいえ海外に頻繁に訪れられる点は楽しみの一つです。

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航空会社社員のつらいこと、大変なこと

空の事故は大惨事につながるケースが多い

航空機は、鉄道やバスなどと同じ交通インフラの一種として、安全性が何より追求されるべきであり、いかなる場合でも事故が起こらないことを目指して仕事に取り組む必要があります。

上空でのトラブルは多くの人命に関わる重大事故につながるケースが多く、万一墜落事故が発生すれば、歴史的大惨事となりかねません。

航空会社社員には、「人の命を預かる」という強い使命感や責任感が求められ、その責任の重さをしっかりと理解して仕事に臨まなくてはなりません。

また航空業界は景気変動やテロ、疫病の流行といった世界情勢の影響を受けやすい業界です。

どうしても会社の業績に波が発生しやすい面があり、会社の売上が大きく落ち、人件費削減を余儀なくされた場合、給料減やボーナスカットにつながることがあります。

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航空会社社員に向いている人・適性

サービス精神やホスピタリティのある人

航空会社では、客室乗務員やグランドスタッフのように、空港や機内で直接利用客に接する職種もあれば、本社でイベントを企画したり、新しいサービスを考えたりする社員もいます。

共通して必要になるのは、お客さまを喜ばせたい、人に夢や感動を与えたいというサービス精神であり、ホスピタリティのある人は航空会社での仕事に適性があります。

「人をワクワクさせたい」「人に感動や夢を与えたい」という思いのある人は、その気持ちを大いに業務に生かすことができるでしょう。

また、航空会社の仕事では、チームワークの強さが求められる場面が多く、協調性をもつ人が好まれる傾向があります。

自分一人だけでなく、チームメンバーと一緒に働くのが好きな人に向いているでしょう。

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航空会社社員志望動機・目指すきっかけ

志望動機はできるだけ具体的にすることが大切

自身の具体的経験を織り交ぜる

航空会社各社は、華やかなイメージのある職場として学生からの人気を集めており、内定を得るには厳しい競争を勝ち抜かなければなりません。

とくにANA・JALの2大企業の採用倍率は非常に高くなりがちで、募集職種によっては数十倍となるケースもあります。

飛行機に憧れがあったり、海外旅行が好きだったりということも大切ですが、志望動機を考える際には、大勢の受験者との差別化を図るため、自身の具体的経験を織り交ぜて説得力を持たせる必要があるでしょう。

パイロットや客室乗務職は、とくに適性が重視されやすい職種であるため、それぞれの仕事に求められるものを理解し、自分の強みや個性を志望動機に盛り込むことも大切です。

人物重視の採用が行われる

航空会社の採用活動は、一般的に、総合職(事務系・技術系)、客室乗務職(キャビンアテンダント)、自社養成パイロットの区分別に実施されています。

自分がどの職種に応募するのかによって、自己PRの方向性はだいぶ変わってくるといえるでしょう。

大勢の受験生が集まる航空会社では、全体としては「人物重視」の採用を行う傾向が強く、パイロットや客室乗務職は、とくに適性が重視されやすい職種です。

自己分析をきちんとしたうえで、それぞれの仕事に求められるものを理解し、自分の強みや個性をアピールすることが大切です。

また協調性が重視されるため、これまでにチーム一丸となって物事を成し遂げた経験などをアピールするのもよいでしょう。

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航空会社社員の雇用形態・働き方

雇用が安定しているとはいいがたい

航空会社社員の雇用形態は正社員に限らず、客室乗務員やグランドスタッフ、一般事務職などのなかには、契約社員として働いている人も珍しくありません。

大手航空会社では、過去に業績が悪かった時期には、すべての客室乗務員が契約社員であったケースもありました。

今後についても、景気低迷による需要の減少や海外情勢の悪化など、航空会社各社の業績が悪化する原因はいくつも考えられ、有事に備えたコスト削減は重要課題となっています。

再び経営危機に陥って正社員が削減される可能性は否定できず、大手といえども決して終身雇用が約束されているわけではない点には注意する必要があるでしょう。

航空会社社員の勤務時間・休日・生活

空港スタッフのほとんどはシフト制

本社に勤める社員の場合、勤務時間は他のサラリーマンと同じように9:00~18:00くらいであることが一般的です。

しかし空港や航空機で働くスタッフのほとんどはシフト制であり、空港の営業時間や航空機の離発着スケジュールに合わせ、早朝勤務や深夜勤務、宿泊勤務をこなします。

たとえば、キャビンアテンダントは土日祝日を含めたシフト勤務となり、早朝や夜遅くのフライトを担当することもあれば、国際線のフライトでは現地で宿泊を伴う勤務になることもあります。

また大きな空港は24時間開いていることから、地上職であるグランドスタッフの勤務時間も、交代で働く形が中心です。

休日についても、本社勤務の社員は土日休みとなる一方、パイロットや客室乗務員、グランドスタッフなどは、交代で休みを取得し、不規則な体制です。

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航空会社社員の求人・就職状況・需要

求人数は景気によって増減することが多い

百人単位で採用することが多い

航空会社では、おおむね毎年定期的に新卒採用が実施されており、大手では総合職で100名前後、客室乗務職で500名前後と、ある程度まとまった人数を採用するケースが目立ちます。

一人前になるには一定の訓練・教育期間を経なくてはならないため、新卒採用で多くの学生を採用し、自社で人材を育成することに力を入れています。

近年は国際線需要が高まっていることもあって、英語力のある人材を求める企業が増えています。

採用時に自社独自の英語試験を実施するところもあるため、採用試験の情報はあらかじめしっかりと調べておき、対策への準備をしておくことが大切です。

景気に左右されやすく運やタイミングも必要

航空業界は景気動向に影響を受けやすい業界であるため、企業の業績が芳しくない年にはまったく採用が実施されないこともあり、運やタイミングにも左右されるといってよいでしょう。

会社として余裕がない時期は新卒採用を控え、即戦力となる中途採用(既卒者採用)を中心に求人を出す傾向が強いです。

新型コロナウイルスの影響を受けた2021年度採用も、ANAとJALの両方が新卒採用を中止しており、今後も一時的に採用活動を行わない年度が発生する可能性も考えられます。

またLCC(格安航空会社)や外資系航空会社では、通常時から新卒採用より中途採用(既卒者採用)に力を入れる傾向があり、人員が不足した際などに不定期で募集されることが一般的です。

採用人数も具体的には決まっておらず、条件に見合う人がいれば採用したいと考える企業が多いです。

航空会社社員の転職状況・未経験採用

航空業界への転職者は少なくない

航空業界では、最初から採用枠を新卒と既卒とに分けて定期的に採用を実施している企業も珍しくなく、中途採用には積極的です。

必要な資格やスキルは企業や職種によってさまざまで、社会人として一定の勤続年数が求められる場合もあれば、勤務先となる空港の近くに居住していることが条件となる場合もあります。

なかには、社会人未経験でも応募できる職種もありますので、採用情報をチェックしてみるとよいでしょう。

なお、外資系航空会社は国内企業よりもさらに中途採用が活発で、中途採用者が社員の大半を占めているところもあります。

ただし、航空業界での業務経験があり、即戦力となれる人材が採用の中心で、まったくの未経験から採用されるのは難しいでしょう。

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