物流企業社員の仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

「物流企業社員」とは

ありとあらゆる「モノ」を保管したり、ある場所からある場所へと運ぶ会社に勤務する人。

物流企業とは、メーカーなどで製造された、ありとあらゆる商品(モノ)を、ある場所からある場所へと運ぶサービスなどを提供している会社のことです。

トラックや船などに荷物を載せて輸送するだけではなく、モノの品質を保ちながら倉庫で保管することや、荷物の積み下ろしや倉庫への入出庫、製品のラベル張りなどの加工、さらに梱包などのサービスまで広く手掛けています。

大手物流企業では、新卒者は「総合職」として一括募集されることが多く、一般に大卒以上の学歴が求められます。

また、ドライバー職や倉庫スタッフとして働く人もたくさんおり、職種によっては学歴不問で働けます。

物流企業は、世の中に「モノ」が存在し、モノの「出し手」と「受け取り手」が存在する限り必要とされる仕事です。

業界全体としては人手不足が課題となっており、働きやすい職場環境や制度を整えて、若手社員の囲い込みや育成に力を入れている企業も増えつつあります。

「物流企業社員」の仕事紹介

物流企業社員の仕事内容

モノの輸送に関連するあらゆる業務に携わる

物流企業社員の仕事は、メーカーの工場などで製造されたありとあらゆる「モノ」を、目的地へとスムーズに運ぶことです。

そもそも「物流」とは、商品が消費者の手に届くまでの「モノの流れ」を指します。

さらに具体的にいうと、モノの流れの中には、輸送・保管・荷役(にえき)・倉庫業務・流通加工・情報処理といった6つの機能が存在し、それらをひっくるめて物流と呼びます。

つまり、ただトラックなどに荷物を載せて輸送するだけが、物流企業の仕事ではありません。

倉庫で保管してモノの品質を保つことや、荷物の積み下ろしや倉庫への入出庫、製品のラベル張りや梱包、また荷物の現在地点を知らせることなども、物流機能に含まれます。

物流企業は、あらゆる社会活動や人々の生活を下支えするインフラのような役割を担っているといえます。

物流企業の種類はさまざま

ひとことで物流企業といっても、各社の事業内容や特色には違いがあります。

たとえばトラックでの陸上輸送以外に、コンテナ船を使う「海運物流」を手掛ける企業や、航空機や輸送機による「空運物流」を手掛ける企業などもあります。

さらに、個人宅への宅配サービスをメインとする企業や、倉庫での保管事業を事業の軸とする企業など、さまざまです。

物流企業の社員は、社内の各部門に配属され、それぞれ営業や企画、物流管理、総務といったオフィスワーク、または倉庫スタッフやドライバーといった仕事に従事し、必要に応じて連携しながら働いています。

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物流企業社員になるには

全国各地の物流企業の採用試験を受けて、内定を得る

物流企業社員として働くには、各種学校を卒業後、物流企業の採用試験に応募することが最初のステップとなります。

物流企業は日本全国に数多くあり、その規模は誰もが名を知るような大手企業から、地域密着型の中小企業まで多様です。

また、事業内容としても、幅広い物流関連事業を手掛ける総合物流企業のほか、宅配系、鉄道系、航空系など、特色が各社で異なるため、さまざまな企業を調べてみましょう。

物流企業の新卒採用は、おもに営業や流通管理、総務、人事といった複数の職種を含む「総合職」を中心に行われています。

このほか、企業によっては宅配業務を担う「ドライバー」、倉庫での「作業員」、あるいは「一般事務」などが募集されることもあります。

総合職として採用されると、会社の人員体制や本人の希望および適性などによって配属先が決まります。

多くの場合、さまざまな業務を経験し、物流における幅広い経験や知識を深めていくことになります。

職種によっては学歴不問で目指せる

物流企業のなかでも、とくに採用人数が多いのが大手企業です。

最大手の「日本通運」では毎年300人~400人もの新卒社員を採用しており、その他の大手企業も100人以上の採用を行うことがありますが、とくに総合職は人気があり、倍率も高めです。

また、中堅クラスになると数十名程度しか採用しない会社もあります。

なお、総合職は基本的に「大卒以上」の学歴が求められますが、現場系職種(倉庫スタッフ、ドライバーなど)は学歴不問で応募できることが多く、高卒や専門卒で就職する人もいます。

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物流企業社員の学校・学費

大手企業の総合職は「大卒以上」の学歴が求められることが多い

大手物流会社などによる「総合職」の募集では、一般的に「大卒以上」の学歴が必要となります。

誰もが知るような大企業、有名企業を志望する場合には、大学に進学しておくほうが応募できるチャンスは広がります。

とくに現場職ではなく、本社でキャリアアップして役職者や幹部を目指したいと考える場合は、大卒者のほうが圧倒的に有利になるケースが多いです。

また、総合職のなかでも「技術系」職種を志望する場合は、理工系学部出身者のみを採用対象とする場合があるため、事前に確認しておきましょう。

なお、物流会社は大手企業だけではなく、中堅やベンチャー企業も多数あります。

高学歴は求められない場合もありますし、とくにドライバーや倉庫スタッフなどの職種は学歴不問で、意欲が重視される傾向にあります。

職種を問わなければ、物流会社の採用試験を受けるチャンスは、さまざまな人に用意されているといえます。

物流企業社員の資格・試験の難易度

就職後、職務に関連する資格を取得する人も

物流企業で働くために必須となる資格はありません。

就職試験が大きく有利になるような資格もとくにありませんが、物流会社に入社してからは、配属部門や担当業務によって、さまざまな資格を取得するケースがあります。

たとえば総合職の社員であれば、「ロジスティクス管理」「物流技術管理士」「ロジスティクス経営士」などの資格が挙げられます。

また、倉庫での業務に携わる場合には、「フォークリフト免許」「危険物取扱者」「倉庫管理主任者」といった資格が必要になることがあります。

さらに、ドライバー職を志望するなら「普通運転免許」が、海運の航海士や機関士として働くのであれば「海技士」の資格が必要です。

業務経験を重ねながら資格取得していくことによって、手掛けられる業務の幅が広がったり、手当が支給されて収入アップにつながったりすることもあります。

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物流企業社員の給料・年収

職種によって収入差がやや開きやすい

物流企業社員の平均年収は、民間求人サービスのデータを見ていくと450万円前後になると考えられます。

ただし、他業界の企業で働く人と同様に、個々の経験や年齢、スキルによって年収には差が出てきます。

加えて物流企業社員の場合、職種によっても大きな差が生じる傾向にあります。

たとえば、本社で管理業務やマネジメントに携わる人は年収水準がやや高めで、450万円~500万円ほどが見込めるでしょう。

一方、「港湾荷役」「トラック運転手」「倉庫関連」など肉体労働系の職種の給料水準はやや低めで、平均年収400万円以下となる会社もあります。

また、海運や空運系の物流企業で国際物流に携わる場合には、高いレベルの英語力が求められることもあり、国内物流に従事している人よりも高収入になることが多いです。

大手企業は福利厚生も充実

物流会社のなかでも、業界最大手クラスの企業は、総じて平均年収が高めです。

比較的歴史の古い会社が多く、給与体系は基本的に年功序列です。

若手のうちはさほど収入が伸びなくても、30代後半や40代になって役職がつけば、一気に収入が上がるケースが目立ちます。

福利厚生面でも大手は充実しており、各種社会保険、財形貯蓄制度、社員持株会、退職金、寮・社宅貸与など、さまざまな制度を活用できます。

一方、中小の物流企業では社会保険などの最低限の福利厚生しか用意していない会社も見られます。

勤務先によって待遇に関しての差が出やすいことが、物流業界の特徴といえるでしょう。

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物流企業社員の現状と将来性・今後の見通し

深刻化している人手不足をどう解決するかが課題に

物流企業は、わたしたちの日常生活やあらゆるビジネス、社会活動のために、必要不可欠な役割を担っています。

仮に物流がストップすると、消費者は食料品や衣服、ガソリンなどを手にすることができなくなり、非常に困難な生活を強いられてしまいます。

また、メーカーなどの企業も物資や原材料が届かなくなり、商品を生産することができません。

物流会社社員は、一般の人からはあまり目立たない存在かもしれませんが、間違いなく社会全体を下支えしています。

今後も、モノの出し手と受け取り手が存在するかぎり、需要が約束された仕事であることは変わりありません。

とくに近年では、ネット通販の普及によって物流企業の業務量が増加しています。

一方では、少子高齢化の影響などによる働き手不足が深刻であり、どれだけ若い人材を囲い込めるかが大きな課題となっています。

働きやすい職場環境や制度を整える企業も増えているため、これから物流業界を目指す人にとっては、まさにチャンスといえるでしょう。

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物流企業社員の就職先・活躍の場

物流企業の事業内容やビジネスモデルはさまざま

物流企業は、事業内容や輸送手段、取り扱う「モノ」の種類などによって、さまざまな種類に分けることができます。

まず輸送方法で分けると、トラックや鉄道などを使って個人向け荷物を主に取り扱う「陸運」、大型船で石炭などの資源を一度に大量輸送する「海運」、軽量荷物を中心に国際輸送を手掛ける「空運」があります。

また、業態別にみていくと、多種多様な「モノ」を手広く取り扱う企業は「総合物流企業」と呼ばれ、日本郵船、日本通運、日立物流などが有名です。

総合物流企業は、海運や空運、トラックでの陸送、倉庫事業などまで幅広い事業展開をする企業が目立ちます。

このほか「宅配系」だと日本郵便、ヤマト運輸(ヤマトHD)、佐川急便(SGホールディングス)が有名です。

ほかにも、中小規模の物流企業は日本各地に数多く存在します。

規模が小さくなっていくと、「運送サービスのみ」「倉庫事業のみ」といったように、特化型で事業を展開する企業も多くあります。

物流企業社員の1日

配属部門や職種によって、1日のスケジュールは大きく異なる

物流企業社員といっても、その仕事内容はさまざまです。

営業や物流管理、総務などのオフィスワーク系の職種として働く人もいれば、倉庫にこもって終日作業を続ける人、あるいはドライバーとして配送に出かける人もいます。

また、基本的に物流は時間関係なく早朝でも深夜でも動くため、人によってはシフト勤務をしたり、夜勤中心の生活になったりすることもあります。

物流企業における1日のスケジュールは、担当業務によってまったく異なるといえます。

物流企業社員のやりがい、楽しさ

社会のインフラに携わる誇りと、需要の大きさが魅力

「モノを運ぶ」という物流企業の仕事は、世の中のあらゆる経済活動のために、そしてわたしたちが生きていくために、なくてはならないものです。

人々がスーパーやコンビニなどで買い物をしたり、飲食店で食事ができたりするのは、商品や食材が物流企業によって適切に管理され、正しい場所へと輸送されているからこそです。

物流業界は社会全体を下支えする重要な産業であり、物流に関する事業に社員として携われることは、物流企業で働く大きなやりがいといえるでしょう。

また、物流は多少は景気に左右されることもあるものの、比較的安定している業界であり、給料やボーナスの支給も安定しています。

とくに近年はECサイトやネットショッピング需要が急拡大しており、物流企業の仕事量は増加しています。

まさに「売り手市場」な状況であり、物流業界で経験を積めば職に困ることは少なく、より待遇のよい会社に転職を狙うことも可能です。

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物流企業社員のつらいこと、大変なこと

ミスがなくて当然と思われながら、膨大な荷物を適切に取り扱うこと

物流企業が取り扱う荷物はさまざまですが、その内容がなんであれ、顧客から預かったものはすべて、安全かつ時間通りに、目的地まで届ける必要があります。

荷物の紛失や破損などは絶対に避けなくてはならないことですが、毎日毎日、何百、何千、何万といった膨大な荷物を取り扱うことは、決して簡単ではありません。

発送情報の入力一つひとつから、倉庫内での仕分け、ドライバーの運行、またそれらの管理マネジメントまで、それぞれの仕事をミスなく正確に進める必要があります。

社会のインフラである物流業務には、常に「完璧」であることを当然のように求められる厳しさがあります。

あまり目立つ仕事ではなく、表からは見えないところも多々ありますが、そうしたなかでもコツコツと自分の仕事に一生懸命に取り組んでいく姿勢が求められます。

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物流企業社員に向いている人・適性

物流の役割を理解し、社会を支えたいという使命感を持てること

物流企業の仕事は、人々が豊かで快適な社会生活を送るうえで、決して欠かせないものです。

万が一、物流がストップすれば、わたしたちが日常的に購入している食料や衣服、ガソリンなどが手に入らなくなり、これまで通りの日常を送ることは難しくなってしまいます。

まさに「ライフライン」や「社会インフラ」ともいえる物流を支えるのが物流企業であるため、そうした企業の役割をしっかりと理解し、「社会貢献したい」「物流で人々の生活を支えたい」といった使命感や意志のある人が、物流業界では求められています。

また、物流業界では業務効率化のために、モノの動きを分析して、そこに関わる要素を一つひとつ分解するなど、ロジカルなタイプの人が向いています。

とくに総合職で入社すると、物流管理や倉庫管理といった全体を取り纏めるポジションに就くことが多いため、論理的思考力を備えていることが強みになるでしょう。

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物流企業社員志望動機・目指すきっかけ

物流ビジネスへの興味、社会を支える仕事に対する思いなど

物流業界の仕事は、世の中のあらゆる産業や、人々の日常生活を支えるために不可欠なものです。

モノを目的地へと運ぶ「輸送」業務はもちろん、モノの保管や情報管理など、さまざまな物流機能が正しく機能していなければ、社会はあっという間に大混乱に陥ってしまいます。

物流企業社員を目指す人は、そういった物流の重要性を認識し、社会に貢献したいと考える人が多いようです。

志望先の企業の事業内容をよく調べることが大切

「物流企業」とひとくくりに言っても、各社で業務内容はさまざまです。

総合的に物流ビジネス全般を手掛ける大手企業もあれば、トラック輸送を専門とする会社、船での海運を専門とする会社、あるいは鉄道輸送や航空輸送を専門とする会社などもあります。

さらに職種もさまざまですから、どのような企業で、自分がどのような仕事に携わりたいのかは、事前にしっかりとイメージしておきましょう。

総合職として入社し、多様な職種を経験しながら将来の管理職を目指したい人と、現場職として特定の業務でスペシャリストを目指したい人では、志望動機も変わってくるはずです。

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物流企業社員の雇用形態・働き方

多様な雇用形態があり、個人の都合に合わせた働き方ができる

物流企業では正社員として雇用され、フルタイムで働いている人が大勢います。

ただし、それ以外にも契約社員や派遣社員、アルバイト・パートなど、さまざまな働き方があります。

とくにドライバーや配達助手、倉庫スタッフ、事務などは非正規雇用で働く人の割合が比較的大きめです。

物流業界は全体としては男性が多い業界ですが、内勤職については育児や介護をしている主婦などが、限られた時間だけパートで働くといったケースも見られます。

なお、社内でキャリアアップし、役職者や幹部を目指していきたいと考えるのなら、正社員として雇用されることを考える必要があるでしょう。

契約社員として入社し、勤務態度や成果が認められると正社員登用されることもあります。

物流企業社員の勤務時間・休日・生活

オフィス系職種と、倉庫など現場の職種では勤務時間等が異なる

物流企業で働く社員の勤務時間は、本社や支店、倉庫などの勤務場所によっても異なります。

本社などのオフィスで働く職種であれば、一般的な日勤オフィスワーカーと同じような時間帯に勤務します。

このような職種は、毎日、朝出社して夕方以降に退社する、規則正しい生活を送りやすいでしょう。

基本的には完全週休二日制で、土日祝日はカレンダー通りに休めることが多いです。

一方、倉庫や配送センターなどで荷物の積み下ろしや保管などの業務に携わる場合、1日24時間を交代制で勤務する可能性が高くなります。

日によっては夜勤も入るため、やや不規則な生活になります。

また、物流業務は基本的に土日祝日は関係なく動き続けるため、とくに現場系の職種は、休日も交代で取得することが多いでしょう。

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物流企業社員の求人・就職状況・需要

重要は大きく、大手企業では一度に大量採用を行うことも

物流業界は、その人材需要に対して、まだまだ供給が追い付いていない企業が目立ちます。

そのため、新卒などの若手世代を中心として、常に新たな働き手を募集する企業がたくさんあります。

採用人数は会社によって異なりますが、最大手クラスの企業では、毎年100名~400名程度の新卒を一括採用するところも見られます。

一方、企業の規模が小さくなればなるほど採用人数は少なめになる傾向です。

ただし、物流企業は日本全国に数多く存在するため、会社の規模や知名度にこだわらなければ、さまざまな企業が就職先の選択肢に挙がります。

なお、物流企業では「インターンシップ」を実施する企業もあるため、志望業界がすでに固まっている人はもちろん、まだ卒業後の進路について迷っている人や、仕事内容が自分に合っているか確かめたい人は、積極的に参加してみるとよいでしょう。

物流企業社員の転職状況・未経験採用

経験の有無を問わず、転職できるチャンスは多い

物流業界の各企業では、昨今の人手不足の影響から新卒採用だけではなく、転職者向けの中途採用も積極的に実施しています。

年齢や学歴によっては「第二新卒」としての採用枠もありますし、豊富な社会人経験がある人が応募できる機会は少なくありません。

また、業界未経験者であっても、意欲さえあれば採用されるチャンスは十二分にあるといえます。

とくにドライバー職や倉庫スタッフなど、現場系の職種は人が足りていない企業が多く、学歴・経験不問で応募できる可能性が高いです。

一方、営業やマーケティング、物流管理などオフィスワーク系の職種は、異業種であっても同様の職務経験がある人が優先的に採用される傾向です。

自身のもつ経験とスキルをよく整理したうえで、応募先を見極めていきましょう。

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女性でも物流企業で働ける?

さまざまな職種で活躍する女性が増えている

物流企業と聞くと、どうしても男性ばかりが活躍するイメージが強いかもしれません。

たしかに、他業種と比較すると女性の割合は小さめですが、最近の物流企業では女性を積極的に採用するところが増えています。

物流企業において、とくに女性の活躍が目立つ職種は、一般職(事務など)や総合職(営業、企画、総務など)です。

また、職種関係なく、アパレルや日用品・雑貨品など、女性に親しみやすい商材を取り扱う物流企業では、全体として女性社員がやや多めとなっています。

昨今の少子高齢化による人手不足の影響もあって、女性の雇用に力を入れる物流企業は、さらに増えていくでしょう。

現時点でも、女性管理職登用数の拡大、子育て支援制度の充実、「リモートワーク」など柔軟な働き方の導入、倉庫施設をキレイにリニューアルなど、さまざまな取り組みによって、女性を呼び寄せようとする企業が出てきています。

もちろん、ドライバー職や倉庫スタッフなど、物流企業ならではの職種に女性が挑戦することも可能です。