「心理・福祉・リハビリ」系の職業・仕事の種類一覧（35選）

臨床心理士とは、さまざまな心の問題を抱えた人に対してカウンセリングや心理療法を行い、問題を解決へと導く心理領域の専門職です。

臨床心理士は民間資格ですが、高度な専門性や権威性が認められているものであり、国家資格の「公認心理師」と並んで高く評価されることが多いです。

なお、臨床心理士資格取得のためには、大学卒業後に、定めれた大学院で心理学を専門的に学んで受験資格を得なくてはなりません。

有資格者は「教育」「医療・保健」「福祉」「産業」「司法・矯正」の幅広い領域で心理の専門家として活躍が期待されており、相談者の話に耳を傾け、理解・共感しながら、専門技法を用いて、問題解決の手助けをします。

現代社会においてニーズのある職業ではあるものの、現状では正規雇用での採用が少なく、経験が浅いうちは非常勤の形態で、複数の職場を掛け持ちして働く人が多いのが実情です。

経験と実績を積み上げ、社会的な評価を得られるようになれば、安定した働き方や大きな収入も望めます。

キャリコンサルタントとは、人々がキャリアに関する課題達成や問題解決を自主的に図れるよう、専門知識とスキルによって支援する人のことです。

「カウンセリング」を中心とした専門的な技法によって、クライアントが自分自身ときちんと向き合って自らの価値を見出し、自己実現ができるように支援します。

近年は「キャリア」の意味を、単なる仕事や就職・転職だけではなく、勉強や趣味、ボランティア活動も含めた「人の生き方そのもの」と広義に捉えられるようになり、キャリアコンサルタントの仕事範囲が広がってきています。

ときに人の人生に大きな影響をおよぼすサポートをするため、関連分野における知見を得て、現場経験を積むことが欠かせません。

なお、カウンセリング業務自体は無資格でも行えますが、「キャリアコンサルタント」と名乗って働くためには「キャリアコンサルタント国家資格」の取得が必須です。

おもな活躍の場は一般企業や教育機関、ハローワークなどの公的職業紹介機関など多岐にわたりますが、現状では正規雇用されず、契約社員や派遣社員として働いている人も少なくありません。

スクールカウンセラーは、学校に通う年齢の子どもたちの心のケアを行う心理学の専門家です。

各種学校に配置されることが多く、子どもたちの話を聞き、その子らが抱える問題を解決させるためのアドバイスや働きかけを行います。

教師とは異なる第三者の立場として、子どもたちの健やかな学校生活をサポートするのが、スクールカウンセラーの役割です。

この仕事に就くために必須の資格はありませんが、実質的には、心理系資格の最高峰といわれる「公認心理師」もしくは「臨床心理士」が求められることが多いです。

心の問題が多様化・複雑化する現代では、スクールカウンセラーに期待される役割はますます大きくなっています。

しかし、現在の日本ではスクールカウンセラーをとりまく雇用環境や待遇が整備されておらず、「非常勤」として別の仕事と掛け持ちしながら生計を立てている人も少なくありません。

公認心理師は、心の問題を抱える人に対して相談や助言、指導その他の援助などを行う心理学の専門職です。

正確には「公認心理師」の国家資格を保有する人のことをいい、子どもからお年寄りまで、さまざまな不安や悩みを抱える対象者の心が健康に向かうように支援していきます。

公認心理師になるには、公認心理師試験を受験し、合格する必要があります。

この試験の受験資格を得る方法はいくつかありますが、大学の心理学部・学科や大学院で公認心理師に必要な科目を学ぶ方法が一般的です。

資格取得後は、心理の専門職である「臨床心理士」と同様、医療・教育・産業・福祉・司法と多岐にわたる領域で活躍することが可能です。

これまで心理職は雇用の不安定さが課題とされていましたが、公認心理師制度がスタートしたことにより、今後は常勤の採用が増え、安定した環境で働ける人も増えるかもしれません。

心理カウンセラーとは、ひきこもり、不登校、摂食障害、PTSD（心的外傷後ストレス障害）をはじめとする心のトラブルを抱えるクライアントに対し、心理面からサポートをする人のことです。

仕事の中心は「カウンセリング」であり、相談者の抱える悩みを引き出します。

そして「行動療法」「精神分析療法」といった心理療法を実践しながら、クライアントが抱える心の問題を、クライアント自身が解決できるよう手助けしていきます。

心理カウンセラーは、病院や学校、企業、福祉施設などさまざまな場所で活躍されますが、国家資格は存在せず、職業としての社会的地位が確立しきっていないのも事実です。

そのため、より高度な専門性を身につけるために「臨床心理士」や「公認心理師」になる人もいます。

十分な知識と経験を得れば独立開業することもできるなど、多様な活躍の可能性もある仕事です。

産業カウンセラーとは、人の心の問題に向き合う「心理カウンセラー」のなかでも、とくに企業などで働く人の心の問題や、キャリア開発といった「産業領域」を専門とする人のことを意味します。

産業カウンセラーの具体的な仕事内容には「メンタルヘルス対策への援助」「キャリア開発の援助」「職場における人間関係開発への援助」などがあります。

産業カウンセラーとして働く方法はいくつかありますが、まずは大学や大学院で心理学を専門に学ぶ、あるいは日本産業カウンセラー協会認定の養成講座を受けて「産業カウンセラー」資格を取得する人が多いです。

おもな勤務先は民間企業が中心で、そのほか医療機関や公共職業安定所、また学校などで働く人もいます。

産業カウンセラーは、労働の現場と働く人たちに寄り添い、問題解決の助言をおこなう専門家として、現代社会において大きな期待が寄せられている職業です。

メンタルトレーナーの仕事は、クライアントが抱える悩みやストレスのケア、問題解決、目標達成などを目的として「精神力（メンタル面）」からサポートすることです。

心理学をベースにしたカウンセリングやコーチングを実践しながらクライアントの心の状態をよくすることで、身体の動きやパフォーマンスをよりよく導きます。

メンタルトレーナーになるために絶対に必要とされる資格や決まったルートはありませんが、大学・短大の心理学科や、民間のスクール、通信講座などで心理学やメンタルトレーニングを学ぶことができます。

人々の心の不安や悩みが複雑化するなか、スポーツ、ビジネス、芸術、教育、医療など広い領域でニーズが高まりつつある仕事ですが、就職の場や働き方は確立されきっておらず、収入面では不安定になりがちです。

これからメンタルトレーナーを目指す人は、自分自身で進みたい道や方向を定めていく姿勢が求められるでしょう。

介護福祉士は、日常生活が困難な高齢者や身体・精神に障害のある人などに対して、さまざまなサポートをする介護の専門職です。

おもな業務として「身体介護」と「生活援助」があり、身体介護では、食事・排泄・衣服の着脱、入浴をはじめとした身体の衛生管理を行います。

生活援助では、在宅介護などの場において、食事や洗濯・掃除、あるいは買い物などを援助します。

要介護者本人と、その家族も含めて相談にのり、適切な助言や社会活動の支援を行うことも重要な業務の一部です。

介護福祉士になる方法はいくつもありますが、一般的には所定の養成施設で学んだのち、国家試験に合格し、資格を取得します。

現場では無資格で働いている一般的な介護職員よりも高く評価され、待遇面でも恵まれている場合が多いです。

介護福祉士は、高齢化社会が進む日本において急速に需要が高まっており、老人保健施設をはじめとした介護施設を中心に活躍できる職業です。

社会福祉士は、高齢や障がい、貧困など、なんらかの理由で日常生活を送ることが困難になった人からの相談を受け、最適な福祉サービスや、福祉制度に関する具体的なアドバイスをする、福祉分野のエキスパートです。

福祉施設や自治体の福祉事務所などに勤務し、介護を受ける人や、その家族の相談役としての役割を担います。

他の医療や介護などの専門家とも協力・連携しながら、相談者が最適な福祉サービスを受けられるように援助を行い、問題を解決します。

一般的には「社会福祉士」の国家資格を有する人をこう呼びますが、職場によっては「ソーシャルワーカー」や「生活相談員」などの肩書をつけて働くことがあります。

国の福祉制度が多様化・複雑化している一方で、高齢者社会が進み、福祉制度を必要としている人も増加傾向にあります。

多種多様な福祉制度を、個々のケースに合わせてどのように利用できるかをサポートする社会福祉士の重要性は、今後さらに高まっていくでしょう。

精神保健福祉士とは、精神上の障がいがある人や、その家族の人から相談を受け、よりよい日常生活を送れるようにサポートする職業です。

おもに病院や保健センター、福祉施設に勤務し、各種公的支援制度を案内するとともに、それぞれの対象者に必要な日常生活訓練を実施したり、仕事や住まいの紹介などを行ったりします。

同じように福祉領域で活躍する職業に「社会福祉士」がありますが、社会福祉士が福祉全分野を扱うのに対し、精神保健福祉士は、基本的に精神に障がいをもつ人に特化したサポートをすることが特徴です。

精神保健福祉士なるためには、まず福祉系の大学を卒業するなどの方法で国家試験の受験資格を得て、国家資格を取得する必要があります。

就職先は精神病院や総合病院の精神科への就職が一般的ですが、求人数はあまり多くはありません。

しかしニーズは常にある職業で、心の健康の重要性が高まるなか、精神保健福祉士の役割も広がっていくと考えられています。

ケアマネジャーは正式名称を「介護支援専門員」といい、日本の介護保険制度に基づいて、要介護認定を受けた人が適切な介護サービスを受けられるようにサポートする職種です。

具体的には、要介護認定を受けた本人および家族から相談を受けて面談をし、どのような介護が必要なのかといった計画をまとめた「ケアプラン」を作成します。

このほか、要介護認定の申請代行や、介護報酬の給付管理にも携わります。

ケアマネジャーになるには、介護現場で一定の実務経験を積んだのち、都道府県が実施する「介護支援専門員実務研修受講試験」に合格する必要があります。

そのため、まず「介護福祉士」として働いていた人が、その先のキャリアパスとしてケアマネジャーになることが多いです。

高齢化社会が進み、介護サービスの内容も多様化するなか、一人ひとりの要介護者に最適なケアプランを作成することができるケアマネジャーのニーズは高まっています。

ホームヘルパーは、高齢者や身体に障害を抱える人など日常生活を送ることが困難な人を援助する仕事です。

業務内容は、おもに「身体介護」「生活援助」「相談・助言」があり、利用者の依頼に基づいてトイレや入浴など身の回りの世話や、掃除や洗濯といった生活の手助けをします。

この仕事に就くうえで絶対に必要とされる資格はありませんが、在宅介護における身体介護ができるのは「介護職員初任者研修」をはじめとする有資格者のみとなっています。

ホームヘルパーはまだまだ人材不足の仕事であり、求人数は非常に多いものの、そのほとんどがアルバイト・パートでの雇用となっており、給料や待遇面が不安定な職場もあるようです。

しかし、介護職に関連する資格制度の変更により、介護職員初任者研修を経て実務者研修を修了し、さらに介護福祉士へとステップアップすることで、良い待遇の下に働ける可能性は高まります。

ソーシャルワーカーとは、病気やけが、障害を抱える人あるいは高齢者およびその家族に対し、日常生活を送るうえでのさまざまな困りごとに対する支援（ソーシャルワーク）をおこなう専門職のことです。

一般的には、国家資格である「社会福祉士」や「精神保健福祉士」の有資格者のことを示します。

活躍の場は、福祉施設や医療機関、教育機関、行政施設、民間企業など多岐に渡ります。

この仕事を目指す方法はさまざまありますが、福祉系の大学等で専門科目を学んで社会福祉士の国家試験に合格したのち、各施設の職員採用試験や公務員採用試験を受けるルートが王道です。

実務経験が重視されるため初任給は多少低めに設定されているものの、キャリアを積むことによって収入アップも期待できます。

高齢化社会が進む現代において、さらなる活躍に期待が集まる職業のひとつです。

ケースワーカーとは、社会福祉に関する知識をもち、日常生活を送るうえで精神的・肉体的・社会的に困難を抱える地域住民の相談にのり、必要な援助を行う人のことです。

多くのケースワーカーは地方公務員として、全国にある福祉事務所を中心に、児童相談所や役所の社会福祉課などで活躍しています。

医療機関など、関連機関との連携をとりながら問題の解決にあたります。

ケースワーカーとして働くには「社会福祉主事任用資格」を取得したうえで、各自治体が行う地方公務員試験を受験し、「社会福祉主事」として配属される必要があります。

高齢化社会の進行や景気情勢等の理由によって生活保護世帯が増えている現代において、ケースワーカーの需要は今後ますます高まっていくことが予想されます。

生活相談員は、特別養護老人ホームや指定介護老人福祉施設などの介護施設において、窓口的な業務を担当する仕事です。

利用者がサービスを利用するための環境整備や利用者の家族からの相談対応、契約業務、さらには主治医やケアマネジャー、介護職員といった内外との連絡調整まで、幅広い仕事をこなしています。

生活相談員になるための資格要件は都道府県によって異なりますが、一般的には「社会福祉士」「精神保健福祉士」「社会福祉主事任用資格」いずれかの資格が求められます。

さほど高額な給料は望みにくいですが、管理職になることによる収入アップや、ケアマネジャーとなって業務範囲を広げることができます。

施設における「何でも屋」としての活躍も期待される生活相談員ですが、介護サービスのニーズがますます進み続けるいま、介護業界全体のことを見渡しながら、専門知識を発揮していける人材の活躍が期待されています。

児童指導員とは、児童福祉施設で生活する0〜18歳までの子どもたちを、保護者に代わって援助、育成、指導する職に就く人のことです。

施設で暮らす子どもたち一人ひとりに対して、しつけや学習指導、生活全般をサポートしたり、学校と連絡を取り合ったりしながら、その健全な成長を支援します。

児童指導員として働くには「任用資格」を取得したうえで、公立の場合は公務員試験を、私立の場合は各施設の採用試験を受ける必要があります。

複雑な家庭の事情、障害を抱える子どもの増加などにより、児童福祉に対する世の中の関心が高まり、需要も増えている仕事です。

しかしながら、正規職員としての求人数はあまり多くなく、非正規として経験を積みながらステップアップを目指す人もいます。

決して簡単な仕事ではありませんが、熱意をもった新しい人材の活躍にも期待が寄せられています。

社会福祉主事は、福祉事務所をはじめとする公立の福祉施設において、高齢や障害など何らかの理由によって社会生活を送ることを困難とする人の「相談援助業務」に携わる仕事です。

この職業に就くためには、大学などで指定科目を履修して社会福祉主事任用資格を得たうえで、自治体の公務員採用試験を受けて社会福祉主事として任用される必要があります。

年収は300〜500万円程度がボリュームゾーンとなっており、特別に高額な収入を得ることは期待しにくいものの、公務員として充実した待遇の下に働くことができます。

また、社会福祉主事任用資格を得て、民間の特別養護老人ホームやデイサービスセンターなどで「生活相談員」として勤務する人もいます。

介護職員は、特別養護老人ホームや老人保健施設、デイサービスなどの施設に勤務し、高齢者や身体に障害を抱える人の支援・サポートを行う仕事です。

訪問介護といって、介護サービス利用者の自宅に訪れ、身体介護や生活援助を行う人もいます。

介護関連の資格は「介護職員初任者研修」や「介護福祉士」をはじめ多種多様です。

無資格でも施設職員として働くことは可能ですが、介護系の資格を取得すれば携われる業務範囲が広がり、キャリアアップにもつながります。

高齢化が進むなか、介護職員の需要は年々増している一方、まだ人手不足の施設が多いのが現状です。

介護業界は、他業界に比べると給料・待遇が恵まれていないといわれることもありますが、経験を積んで上位資格を取得することで、安定した条件で働けるチャンスが広がります。

介護事務は、介護老人保健施設、デイサービスセンターグループホームなどの介護関連施設で、介護サービスに関する事務全般を行う仕事です。

介護保険制度に基づくサービス利用代金の計算を行う「介護報酬請求業務（レセプト作成）」のほか、受付・会計、総務、経理、さらにケアマネジャーのサポートなど、多岐に渡る業務をこなしています。

なるうえで特別に必要とされる資格等はありませんが、多くの事業所では介護職に就いている人が事務の仕事まで兼任しているのが実情です。

介護サービスの需要は今後さらに高まることが予想されるものの、「介護福祉士」や「ホームヘルパー」などの資格まで併せ持っておくことで、より仕事の幅や就職先の選択肢は広がっていくでしょう。

健康運動指導士は、病院などの保健医療機関と連携しながら、対象者の心身の状態に合わせて運動プログラムの作成と実践指導計画の調整をし、運動を通じた「健康づくり」に貢献する仕事です。

子どもから大人まで幅広い年代の人と接し、生活習慣病の予防や肥満予防のための運動指導、高齢者の運動指導、食育指導などを行います。

なるためには健康運動指導士の資格が求められますが、この資格試験を受けるためには、まず養成講習会を受けるか体育系の大学で学ぶなどの条件を満たす必要があります。

就職先は病院などの医療機関や介護施設、健康増進施設、民間のフィットネスクラブやスポーツクラブなど幅広く、人々の健康に関する関心が高まっている現代において、必要とされる場面が広がりつつあります。

福祉用具専門相談員は、介護を必要とする高齢者や障害を抱える人、あるいは介護を行う家族などに対し、福祉用具の選び方や使い方のアドバイスをする仕事です。

介護保険法に定められた福祉用具のスペシャリストとして、福祉用具の貸与（レンタル）や販売を行う事務所には、2名以上の福祉用具相談員を配置することが義務付けられています。

福祉用具専門相談員になるには、都道府県知事の指定を受けた研修事業者が実施する「福祉用具専門相談員指定講習」を受講・修了し、福祉用具貸与・販売事業所などに就職するのが一般的なルートです。

ただし、現状では福祉用具専門員の仕事だけを専任で行っている人はそこまで多くないとされ、たいていは介護職や営業職と兼任することになるでしょう。

福祉用具専門相談員になってからも、福祉用具や介護のさまざまな資格を取得することによって、専門性を高め、収入をアップさせたり携われる業務の幅を広げていくことができます。

福祉住環境コーディネーターは、高齢者や障害者が安全かつ快適に暮らせるよう、より住みやすく、使いやすい住環境を提案する仕事です。

ケアマネージャーや建築士、工務店などと連携して、段差の解消や手すりの設置などといった住まいのコーディネートを行ったり、車いすや介護ベッドなどの福祉用具や介護用品などの提案、適切な使い方のアドバイスをしたりもします。

福祉住環境コーディネーターは、東京商工会議所が認定する民間の検定資格ですが、まだ歴史が新しく、介護や福祉、建築などの分野に就職した後、その職場において資格を生かせる業務を見つけていく働き方になるでしょう。

今後、この資格の認知度が高まれば、福祉や建築関係の領域で、活躍できる場がさらに広がっていくものと考えられます。

手話通訳士は「手話」の技法を用い、聴覚障害者が健常者と円滑なコミュニケーションが図れるよう、サポートする仕事です。

手話通訳自体はスキルを身に付ければ誰でも行えますが、複数の公的・民間資格が存在する中、厚生労働省が認定する「手話通訳士」は、最も難易度が高いものとして知られています。

手話通訳の仕事を行う人のこと全般を指して「手話通訳士」と呼ぶケースも多いようですが、正式には手話通訳技能認定試験に合格し、登録した人のみが「手話通訳士」と名乗ることができます。

おもな活躍の場は福祉関連施設や市役所などの公的機関ですが、手話通訳士そのものの求人は非常に少なく、大半の人は職員の一般的な仕事と兼務して手話通訳の技能を活かします。

なかには銀行やお店、企業で働く人もおり、耳の不自由な方が健常者と同等のサービスを受けるためには、手話通訳士の存在が必要不可欠です。

まだまだパートやボランティアとして活躍する人が多いですが、時代とともに職業としての社会的認知度は少しずつ高まりつつあります。

児童相談員という職業は、正式にはありません。

一般に児童相談員とは「児童福祉司」「児童心理司」をまとめた呼び方、または児童相談所で働く職員のことです。

児童相談員という名称が使われる場合は、主に児童相談所で相談員として働く児童福祉司のことを指します。

児童福祉司は、障害があったり非行を犯したりした子どもやその保護者からの相談にのりながら、家庭や学校での様子を調査し社会学の面から診断を行い、子どもが健全に育つよう指導する仕事です。

また、近年増加しつつある不登校や家庭内暴力、虐待などの相談に乗ることもあります。

児童相談員として働くためには、児童福祉司の任用資格を持った上で地方公務員試験に合格し、自動相談所に勤務する必要があります。

さまざまな事情をかかえる子どもに対応するため、子どもの気持ちになり、相手の目線に立ったコミュニケーションが取れる人が求められます。

また、家庭や学校、教育委員会、場合によっては医療関係者など多くの人と連携して問題を解決していくため、協調性や思いやりのある人が向いているでしょう。

さまざまな事情や家庭環境を持つ子どもが増加していることや、厚生労働省が児童相談所の体制強化に力を入れていることから、需要は近年増加する傾向にあります。

なお、児童指導員は児童福祉施設などで保護者の代わりに生活指導を行う仕事で、相談業務よりも生活面でのサポートが主な役割です。

放課後児童支援員は、学童保育施設で働く人のための専門資格で、2015年に「子ども・子育て新制度」が開始したことにより作られた新しい資格です。

これまでは、学童保育施設で働く際の資格には特に規定はありませんでした。

現在では制度開始と共に「放課後児童健全育成事業の設備及び運営に関する基準」が制定されたことに基づき、学童保育施設では放課後児童支援員の有資格者を1名以上配置することが義務付けられています。

近年、学童保育施設を利用する児童が増え、施設数が増加するにつれて注目を集めている資格です。

なお、学童保育施設で働く職員には「学童指導員」もいます。

2015年以前は、資格についての規定がなかったため、学童保育施設で働く人はすべて「学童指導員」と呼ばれていました。

しかし、2015年4月に放課後児童支援員の資格が新しく設けられ、各施設に対する配置が義務付けられるようになり、有資格者を「放課後児童支援員」、無資格者を「学童指導員」と呼ぶようになりました。

学童指導員と放課後指導支援員の大きな違いは資格の有無だけであり、就労等で保護者のが家にいない児童に対し放課後やや長期休暇中に居場所を提供するという仕事内容に大きな違いはありません。

機能訓練指導員とは、介護施設や病院で機能訓練指導を専門的に行うスタッフのことです。

機能訓練とは、身体的機能の改善や現状の能力の維持、減退の防止を目的としている訓練で、ケガ・病気・加齢などで支援が必要になった人に対して行うものです。

一人ひとり身体の状態に合わせた訓練やリハビリを行い、健康で自立した生活を送れるようにサポートしていきます。

介護保険法に決められた職種の一つで、デイサービス（通所介護施設）やショートステイ（短期入所生活介護施設）、特別養護老人ホームでは、施設に1人以上配置するように義務化されています。

なお、「機能訓練指導員」という国家資格はなく、あくまでも職種のひとつですが、機能訓練指導員という職種に就くためには以下の資格が必要です。

・看護師または准看護師
・理学療法士
・作業療法士
・言語聴覚士
・柔道整復士
・あん摩マッサージ指圧師
・鍼灸師

これら8つの国家資格からいずれかを取得することで、機能訓練指導員の仕事をすることができます。

これらを取得するには、数年間、専門の学校や養成所に通い、国家試験に合格することが必要で、それぞれ学んでいるスキルや知識に違いがあることから、仕事内容に若干の違いがあります。

生活支援員は、高齢者や障害者など日常生活の手助けを必要とする人に対し、施設などでさまざまなサポートを行う仕事です。

生活支援員の活躍の場は障害者支援施設、地域活動支援センター、高齢者の介護施設のほか就労移行支援事業所、就労継続支援事業所などさまざまで、職場によって仕事内容が変わります。

高齢者施設や老人ホームで働く場合は、衣類の着脱や食事、入浴など生活のサポートが中心で、施設によっては介護が主な仕事となることも多いです。

そのほか、レクリエーションや趣味の活動の指導、利用者やその家族の相談対応、サポート内容な体制の計画や調整など、施設を利用する人に対しさまざまな業務を行います。

障害者支援施設の場合は、利用者の障害の程度を踏まえながら、健康管理や生活のサポートを行います。

一般企業への就職を目指す人が利用する就労移行支援事業所では、就労場必要な生活の習慣を身に付けさせ、技能習得の支援を行います。

企業等に就労することが困難な障害者が利用する就労継続支援（A型）事業所では、障害の程度に合った活動機会を提供し、必要な訓練を行います。

企業等に就労することが困難な障害があり、雇用契約を結んで働くのも難しい人が利用する就労継続支援（B型）事業所では、就労に必要な知識や能力向上のためのサポートをします。

必要な資格はないため、無資格でも生活支援員になれますが、高齢者や障害者に対し直接支援をすることが多いため、介護や障害などに対する正しい知識が求められます。

理学療法士（PT）とは、身体機能が低下している人に対して物理療法や運動療法などによるリハビリテーションを実施し、「歩く・座る・食べる」などの機能改善を図る専門職です。

理学療法士が接する患者さんは、病気により身体に障害を抱える人や、事故の影響で身体の一部が不自由になった人、あるいは高齢により身体機能が衰えた人などさまざまです。

おもに病院などの医療機関や介護・福祉関連施設に勤務し、医師や看護師、また他の医療系スタッフとも連携しながら、各患者さんに最適な治療を提供していきます。

理学療法士になるには、理学療法士養成課程がある大学や短大、専門学校で3年以上学び、国家試験に合格する必要があります。

高齢化社会が進むなかで理学療法士のニーズは増していますが、資格保有者が増えていることから、国家試験の合格率は低下傾向にあり、就職もやや厳しくなりつつあります。

作業療法士（OT：occupational therapist）は、病気によって身体に障害を抱える人や、事故などで身体が不自由になった人に対してリハビリテーションを行い、日常生活に必要な能力を高める訓練や指導をする専門職です。

リハビリに携わる職種はいくつかありますが、そのうち作業療法士は、とくに食事やトイレ、着替え、料理といった、日常生活を送るうえで必要となる「応用動作」の機能を回復させる訓練を専門とします。

ときには手芸や工芸、楽器演奏などの作業も積極的に取り入れて、立つ・座るなどの「基本動作」から一歩進んだ、より高次機能の回復を図ります。

作業療法士になるには、作業療法士の養成課程がある学校（大学・短大・専門学校）で3年以上学び、国家試験に合格することが必要です。

高齢化社会が進むにつれ、リハビリテーションを必要とする人が増えている一方、介護領域での人材はまだ不足しているといわれます。

医療機関での勤務は人気がありますが、それ以外に、介護業界における訪問リハビリや在宅療養などの分野で活躍したり、リハビリの専門知識を生かして起業するといった道もあります。

言語聴覚士は、生まれつきの障害や病気などによって話すことや聴くことに不自由がある人に対して、「言語能力」や「聴覚能力」を回復させるリハビリテーションを行う職業です。

言語だけでなく、「食べること」や「飲み込むこと」ができないという問題についても扱います。

言語聴覚士になるためには、言語聴覚士の養成課程がある大学や短大、専門学校で3年以上学ぶか、一般の大学を卒業後、指定の養成所で2年以上学んだのちに、国家試験に合格することが必要です。

高齢化社会が進む現代において、需要が高まっている職業のひとつであり、病院やリハビリテーション関連施設をはじめ、自宅訪問の仕事も増えています。

ほかのリハビリテーション専門職である「理学療法士」や「作業療法士」、あるいは「医師」など医療従事職とも連携しながら、一人ひとりの患者さんにふさわしいリハビリを提供します。

柔道整復師とは、「柔術」を起源とする治療法によって、打撲・捻挫・骨折・脱臼などの治療を専門に行う人のことです。

「ほねつぎ」「接骨師」「整骨師」などとも呼ばれています。

柔道整復師は、人間の持つ自然治癒力を発揮させるという東洋医学の考え方に基づき、投薬や手術は行わず、湿布や包帯、テーピングのみで施術をします。

柔道整復師になるためには、柔道整復師の養成課程がある学校で3年間以上学び、国家試験に合格することが必要です。

在学中には柔道の授業があり、柔道の理念なども学びます。

柔道整復師には開業権が認められているため、多くの柔道整復師は独立・開業を目指します。

ただ、柔道整復師の資格保有者は年々増加し、また同じく国家資格である「理学療法士」と重複する領域もあるため、供給過剰の状態が懸念されています。

あん摩マッサージ指圧師とは、「身体をなでる・押す・揉む」などの手技によって血行の流れをよくし、こりや痛みを和らげる施術者のことです。

「あん摩マッサージ」は東洋医学に基づく施術であり、基本的には器具は用いず、自然治癒力や免疫力を高めることを目的としています。

「整体師」や「セラピスト」などとは異なり、あん摩マッサージ指圧師として働くには国家資格が必要です。

あん摩マッサージ指圧師の養成課程がある学校で3年以上（盲学校の場合は3年または5年）学び、国家試験に合格することで資格が取得できます。

あん摩マッサージ指圧師は、かつては視覚障害者の割合が多い職業でしたが、現在では健常者がこの職業を目指すケースも増えています。

おもに個人経営の治療院に勤務しており、数年間の経験を積むと、独立をする人も出てきます。

鍼灸師とは、東洋医学に基づく治療家の一種で、「はり師」と「きゅう師」の国家資格を持つ人のことを意味します。

「はり師」「きゅう師」の施術は、人が本来持つ自然治癒力の活性化を目的としたもので、「はり」治療では、肩こりや腰痛、神経痛などの諸症状を抱える患者さんに対して、症状に合わせた適切な場所の「ツボ（経穴）」に金属の針を刺して、刺激を与えます。

一方「きゅう」治療では、もぐさを燃焼させることによって、ツボに熱を与えます。

鍼灸師になるためには、はり師・きゅう師の養成所で3年以上学んだうえで、それぞれの国家試験を受験します。

「はり師」と「きゅう師」は別の資格ではありますが、同時に受験する人が非常に多いことが特徴です。

鍼灸師のおもな活躍の場は鍼灸治療院ですが、このほかに病院などの医療機関、また最近は美容業界やスポーツの現場で働く人も増えています。

経験を積むと独立・開業する人も多い職業です。

整体師とは、手技を中心とした施術で骨盤の歪みや筋肉を調整し、肩こり・腰痛などの症状の回復を促す施術者のことです。

おもに東洋医学を基礎とした手法療法を駆使し、人間が本来持っている自然治癒力を高めながら、不快な症状の改善を目指します。

整体師には国家資格が存在せず、なるために必ず通わなくてはならない学校はありません。

ただし人の体に直接影響をおよぼす施術を行っていくことから、整体師専門養成学校などで整体の知識・技術を学んだのちに整体院へ就職するのが一般的です。

整体師の主要な勤務先のひとつが整体院やカイロプラクティック院で、施設によって異なる施術方針や特色を打ち出しています。

スポーツや美容、介護業界で整体師としての知識・スキルを生かして活躍する人もいます。

一人前の整体師になるには時間が必要ですが、十分な知識・技術を習得して経験を積めば、独立開業も目指せます。

カイロプラクターは、1895年にアメリカで発祥した「カイロプラクティック」という、代替医療の手技療法を施術する人のことをいいます。

医師のように医学的な治療をするのではなく、自然治癒力を高めることを目的にした施術を行い、日本では厚生労働省医政局によって「医業類似行為」に分類されています。

法的な資格制度はありませんが、専門技術を要することから、特定の講座を受けて民間資格を取得し、カイロプラクティック専門のサロンや施術院、整骨院などで働く人が大半を占めています。

スタッフとして勤務する場合の年収は300万円〜400万円程度が相場といわれますが、独立開業して成功すれば高額な収入を得ることも可能です。

自然治癒力を高めるカイロプラクティックのニーズは高まっており、人の健康に関わる仕事であるだけに、しっかりとした養成施設で学び、確かな実力を磨いていくことが重要です。

義肢装具士とは、ケガや病気などで手足を失ってしまったり、体幹の機能に問題が生じている人に対して、身体に適合する「義肢」や「装具」を作成する職人です。

義肢とは人工の手足のこと、装具とはギブスやコルセットなどのことをいいます。

一人ひとりの患者さんの状態に合わせた義肢装具をつくるための採寸から製作、さらに完成した義肢装具を身体に合わせての調整、医療スタッフと連携してのリハビリサポートまで総合的に担当します。

義肢装具士になるためには、義肢装具士養成所で学ぶなどして国家試験の受験資格を得たのち、国家試験に合格しなくてはなりません。

資格取得後は、一般的に義肢装具製作を専門に手掛ける会社に勤務する人が多いです。

義肢装具の技術発展は著しく、医療現場のほか、リハビリテーションや介護などの分野でも、義肢装具士のニーズが高まっています。

音楽療法士とは、音楽が持つ力を利用して、心身に障害を持っている人のリハビリテーションをする仕事です。

音楽療法の手法には、クラシック音楽などを聴かせることによって効果をもたらす「受動的音楽療法」と、リハビリテーションを受ける人と音楽療法士が一緒に歌を歌ったり、演奏したりする「能動的音楽療法」があります。

音楽療法士の公的な資格はありませんが、民間の音楽療法士の資格があり、受験資格を得るためには、医療や福祉の分野での臨床経験が必要です。

日本ではまだ知名度が低い音楽療法ですが、アメリカでは健常者のカウンセリングにも用いられることもあるなど、海外では音楽療法の重要性が認められつつあります。

常勤での勤務先はほとんどなく、実際には他の職業に就きながらの兼業で、看護師や介護士をはじめとする医療関係や福祉関係の仕事のなかで音楽療法を行うことが一般的となっています。

近年では、医療や福祉の現場で働く人やボランティアの人が音楽療法を行なうことで注目を集めている職業です。

セラピストとは、さまざまな不調を抱える人にセラピーの施術をすることで、癒しを与える仕事です。

セラピストの技術は体に働きかける技、心に働きかける技、精神面に働きかける技などさまざまです。

具体的な施術方法は、薬草や手技、心理療法、精神療法などを使ったもので、いわゆる民間療法といわれるものにあたります。

医師ではないため治療行為はできませんが、セラピーの過程において、顧客が抱えている諸問題が解決に導かれたり、心身の不調が軽減したりすることがあります。

各セラピストによって目的や提供する技術が異なり、そのぞれに特色があります。

ストレスの多い現代社会においてセラピストの需要は高く、自分の得意分野を生かしながら、多様な働き方をしている人がいます。

アロマセラピストとは、天然の植物から抽出したエッセンシャルオイルを使い、「アロマテラピー（芳香療法）」といわれる施術をする人やアドバイザーのことです。

アロマ専門ショップや美容サロンなどに勤務し、香りによるヒーリング効果で心と身体をリラックスさせたり、ストレス解消やさまざまな身体の不調を改善に導きます。

アロマセラピストの国家資格はありませんが、民間資格はいくつかあり、それらを取得していることで就職に役立ったり、お客さまの信頼を得ることができたりします。

平均年収は300万円～400万円程度といわれますが、店舗のチーフや店長となることで給与アップを見込めますし、経験を積んだアロマセラピストは独立して成功している人もいます。

心身に不調を感じる人が増えている現代において、アロマセラピストの需要は少しずつ拡大中です。

施術の幅を広げるために「あん摩マッサージ指圧師」の国家資格を取得して、アロマ＋マッサージでサービスを提供する人もいます。

リフレクソロジストは、19世紀にアメリカで発祥した、リフレクソロジーという民間の反射療法を施術する人のことをいいます。

足の裏や手の平のチャート（反射区）というツボのような部分を刺激することにより、連動して内臓の自然治癒力や血行、新陳代謝を活発にすることを目指します。

この仕事に就くには、複数ある民間資格のいずれかを取得し、リフレクソロジーを提供するサロンやフィットネスクラブなどで勤めるのが一般的となります。

平均年収は250万円～350万円程度とされていますが、独立開業して成功すれば高収入を目指すこともできます。

リラクゼーションのニーズは高まっていますが、多くの民間企業がサロン運営に乗り出すなど、供給過多や競争の激化が見受けられます。

確かな技術を身につけつつ、活躍できる場をしっかりと選ぶことが重要といえるでしょう。