「オフィス」系の職業・仕事の種類一覧（31選）

不動産営業とは一般に、不動産業界の会社で「営業職」として働く人です。

営業のスタイルは大きく、店舗に来店されたお客さまを接客する「内勤営業（カウンターセールス）」と、見込み客を見つけて外回りをする「外勤営業」の2種類に分けられます。

人によって分譲マンションや一戸建て、注文住宅、賃貸物件、投資用マンションなどさまざまな種類の不動産を扱います。

この仕事では学歴がさほど重視されず、未経験者を歓迎する傾向も強いことが特徴です。

専門的な知識も就職した時点ではほとんど不要で、働きながら宅建業法や建築基準法などを学んでいきます。

年収は400万円～600万円程度がボリュームゾーンですが、多くの場合、給料は「基本給＋歩合給」の形で設定されています。

売上や契約数を伸ばせば伸ばすほど、たくさんの収入を手にすることが可能で、経験や実績よりも実力がものをいう職業といえるでしょう。

衣食住の一端を担うビジネスとして需要があるものの、この業界はいまだ古い体質の会社も多いといわれ、厳しい労働条件で働く人もいるようです。

営業は、メーカーや商社、金融会社、保険会社、不動産会社といったさまざまな業界の企業で、自社の商品やサービスを個人や法人のお客さまに提案し、購入してもらうことで利益を生み出す仕事です。

電話、メール、訪問などの方法でお客さまと直接コンタクトをとり、ヒアリングによって相手のニーズや抱えている課題などを把握したうえで、適切なアプローチによって受注に結びつけていく必要があります。

お客さまと直にやりとりをする営業は企業の「顔」となり、利益を直接的に生み出していく重要な役割を担っています

基本的に、なるために特別な資格が必要とされることはなく、熱意や人間性が重視されます。

営業の仕事では、日々の受注や売上目標が「ノルマ」という形で設定されることが一般的です。

給料は成果に応じた額がインセンティブとして支給されることが多いため、人によって収入には差が出やすく、努力した分だけ収入に直結する仕事です。

営業職を必要とする企業は多くあるため、就職や転職を考える人にはチャンスも大きい職業です。

ルートセールスは、商社やメーカーなどで働く営業職の一種であり、既存顧客に対して商品やサービスのセールスを行う仕事です。

顧客との間に信頼関係を築き上げ、適切なタイミングで新商品や新サービスを提案することによって、その顧客とより強い取引関係を築くことを目指します。

大手企業では大卒の学歴が求められることがありますが、さまざまな勉強をしてきた人がルートセールスとして活躍しています。

平均年収は400万円程度と営業職のなかではやや低めといわれますが、会社によって幅があります。

就職先の選択肢が広く、なかには納品や配送業務を中心としたルーティンワーク中心の職場もあるため、キャリアアップを目指すのであれば、扱う商材のニーズや将来性を見極めながら、少しでも提案力や交渉力などを磨いていける環境で働くことを考えるとよいでしょう。

海外営業とは、メーカーなどの企業において、海外の企業を顧客とし、その企業や販売代理店とやりとりをする営業職のことをいいます。

具体的な仕事内容としては、日々の担当顧客との商談をはじめ、市場調査やマーケティング、営業戦略の立案、現地のパートナー企業の開拓、クレーム対応、契約関連などが挙げられます。

海外営業には高いビジネス英語力が求められ、TOEICのスコアでいえば最低でも700点以上、できれば800点以上あると評価されることが多いでしょう。

新卒や未経験者の場合、まずは国内営業などの仕事で経験を積み、能力や適性が認められて海外営業へ異動となることもあります。

グローバル化が進む一方、国内市場が縮小傾向にあるといわれるなか、大手企業から中小企業まで海外市場へ進出する企業は増えています。

海外営業の需要はさらに大きくなり、活躍の場も広がるでしょう。

代理店営業とは、自社（メーカーなど）の商品・サービスを、自社に変わって顧客に販売（仲介）する「代理店」の新規開拓や、取引に関するやり取りを担当する職種です。

おもに保険業界やIT業界、メーカーなどに勤務し、新たに代理店契約を結ぶための営業活動をおこなったり、既存の得意先に対して情報提供やコンサルティングなどを担当します。

代理店営業にとっての直接的な顧客は代理店になるため、商材知識に加えて、代理店と信頼関係を築く力や、代理店が抱える課題を見つけるためのヒアリング力、サポート力などが幅広く求められます。

代理店の売上が上がれば、担当者と一緒に喜びを分かち合うことができ、代理店営業も高く評価されます。

人材コーディネーターとは、おもに人材派遣会社や人材紹介会社などの人材サービス会社に勤務し、「クライアント企業」と「求職者」を結びつける業務に携わる人のことです。

「こういう人材（働き手）がほしい」と考えているクライアント企業と、「こういう条件や内容の仕事がしたい」と考える求職者の間に立って、それぞれの要望をヒアリングしたうえで、双方にとってメリットのあるマッチングを行います。

加えて、双方に対する条件交渉や折衝、求職者のキャリアカウンセリング、マッチング後のアフターフォローをすることもあります。

人材コーディネーターになるために必須の学歴はありませんが、大学卒業後、人材サービス会社へ就職する人が多いです。

また、国家資格「キャリアコンサルタント」を取得すると、実務に生かせることがあります。

求職者一人ひとりのキャリアに対する考え方をしっかりと引き出し、適材適所へのマッチングを実現できる力を持った人材コーディネーターが求められています。

スーパーバイザーとは、小売店や飲食店、コールセンターなどにおいて、自社の店舗や事業所、そこで働くスタッフなどを管理・監督する職種です。

たとえば小売店では複数の担当店舗を巡回し、売上や商品構成、在庫管理、スタッフ教育といった店舗運営のあらゆる面に関して指導を行い、本部（本社）の連絡事項を各店舗に伝えます。

同時に、現場の責任者である店長などにヒアリングをし、現場で発生しているさまざまな問題や課題を共有し、改善方法を検討します。

スーパーバイザーは、まさに本部と現場の橋渡し役を担う立場であり、幅広い経営知識や現場の理解が求められます。

スーパーバイザーになるために特別な資格は求められず、誰でも熱意次第で目指せる職種です。

ただし、会社の売上や利益を左右する重要なポジションであるため、未経験でいきなりスーパーバイザーになるのはきわめて難しいです。

現実的には、まず現場のいちスタッフとして、さらに副店長や店長の経験を積み、その後、能力や適性が認められるとスーパーバイザーへ抜擢される流れが一般的です。

能力のあるスーパーバイザーは高く評価され、よい待遇で働けるチャンスが広がります。

カスタマーサポートは、メーカーやIT企業、保険会社などさまざまな企業において、電話やメール、チャットなどを用いて、顧客からの問い合わせに対応する仕事です。

企業の「窓口」であると同時に、企業の「顔」として活躍します。

問い合わせ内容は商品やサービスの使用方法から、クレームや苦情、また会社そのものに対する意見・提案などもあります。

学歴はさほど問われず、未経験からスタートする人も多いとされています。

平均年収は300万円～400万円程度がボリュームゾーンとされていますが、「スーパーバイザー（SV）」などマネジメントを担う役職者になると、平均年収も上がる傾向にあります。

顧客を支える、昔から変わらず需要のある仕事ですが、AI（人工知能）の登場によって、今後は人間にしかできないサービスを提供するために、専門知識や高いコミュニケーション能力を持つ人材が必要とされる機会がより増えるかもしれません。

一般事務とは、民間企業や官公庁、団体といったさまざまな組織で事務作業全般を担当する職種です。

具体的な業務内容は、資料や契約書の作成、郵便物の仕分け、ファイリング、メールやFAX送信、電話・来客応対など多岐にわたります。

正社員のほか、派遣社員や契約社員、パート・アルバイトなど多様な雇用形態で働く人がいます。

平均年収は300万円前後がボリュームゾーンとされ、やや低めの水準ですが、語学力など高度なスキルがあったり専門性が求められる職場で働いたりする場合には、よい待遇で働けることがあります。

一般事務は大企業から小規模の組織まで、さまざまな場で活躍しており、勤務先の選択肢は非常に多いです。

ただし、勤務先によって任される業務の内容や範囲が大きく違うこともあるため、就職・転職の際には自分に合う会社をきちんと見極めましょう。

営業事務は、メーカーやIT、商社、金融といったさまざまな企業において、営業担当者（営業職）を事務の面からサポートする職種です。

業務内容は、顧客からの電話やメール応対、請求書や資料作成、ファイリングなどの事務業務が中心です。

ほかにも、商品の受発注管理、在庫管理、納期管理を行ったり、多忙な営業担当者がスムーズに動けるよう、スケジュール調整や会議準備など「営業アシスタント」的な役割まで担うこともあります。

営業事務は学歴や資格不問で働ける職場が多く、未経験からでも挑戦できる仕事です。

とくにWordやExcelをはじめとするパソコンスキル、一般常識やビジネスマナーまできちんと身につけている人は、さまざまな職場で歓迎されるでしょう。

さらに語学力や経理などのプラスアルファのスキルも身につければ、より幅広い活躍の場を見出すことができます。

受付とは、企業やショールーム、あるいは病院、フィットネスクラブなどの各種施設において、来訪者をもてなし、案内する役割を担う人のことです。

具体的な業務内容や仕事の進め方は職場によって異なりますが、おもに代表電話の取り次ぎや担当者の呼び出し、会議室の予約、入会手続きなどを担当します。

勤務先における「顔」となり、お客さまを気持ちよく迎え、おもてなしをする姿勢が求められます。

受付になるにあたって、必須とされる学歴や資格などはありません。

一般企業で働く受付に関しては、まず「総務部」や「管理部」などに配属され、本人の希望や適性などを考慮して受付に配属されるケースが多くなっています。

受付の経験者、あるいはサービス業経験などがあり接客スキルが高い人は、転職の際に即戦力の受付として採用されることも多いです。

基本的には若手の活躍が目立つ職業ですが、キャリアを積んでいくことによって「秘書」など別の職種へステップアップすることも可能です。

経営企画とは、企業に置かれる部門・部署および職種のひとつです。

経営計画の立案・管理から、組織再編、業務提携、M＆Aなどまで、会社全体に関わるさまざまな経営プロジェクトに取り組み、実行していきます。

社員のなかでは「代表取締役」など経営陣との関わりが深く、経営会議の資料づくりや運営、議事録作成などの事務作業も担当します。

経営企画に抜擢されるには、ビジネス全般の高度なスキルや業界知識、経営知識、実務経験が不可欠です。

そのため、経営企画として働く人の多くが、まずは営業や企画、開発など現場の各部門でキャリアを積み、実力や実績を兼ね備えると抜擢される形で経営企画部門に配属されています。

簡単に就ける職種ではないこと、また高度なビジネススキルを要求されるために、年収はやや高めの傾向です。

経営企画として十分な実績を残していくと、順調に出世して取締役になる人も比較的多く見られます。

商品企画とは、メーカーなどにおいて、新商品を開発するためのアイデアを形にしていく仕事に携わる人のことです。

具体的な仕事内容は、リサーチやマーケティング、商品コンセプト作成、予算案の作成、経営陣へのプレゼン、開発部門との調整など多岐にわたります。

「どのような商品を作るのか」をゼロの状態から考えて、具体的な計画を立てていく、重要な役割を担います。

商品企画として働くには、各企業の社員採用試験を受けて、商品企画部へ配属されるのを目指します。

ただし、この仕事では、業界に関する専門知識や市場ニーズの理解などが求められることから、営業や販売など別の部門で経験を積んでから商品企画部門に配属されることも少なくありません。

収入面に関しては比較的恵まれており、自身の感性やアイデアを生かせる職種として人気もあります。

商品企画としてヒット商品を多数手がけ、順調にキャリアを重ねていくと、管理職や経営陣へ昇進していく人もいます。

広告宣伝は、企業で活躍する職種のひとつで、企業の商品やサービスについての効果的な広告を出稿することで、自社の売上や企業ブランド・イメージを高める役割を担っています。

広告を出すにあたっては、マーケティングからはじまり、企画立案、媒体の選定、広告制作の依頼、効果の評価といった多様な業務が発生します。

広告宣伝の仕事に就くには、メーカーなどの企業に入社し、広告宣伝部門へ配属される必要があります。

新卒の場合、まずは他部門で経験を積み、本人の希望や能力が認められることで広告宣伝の仕事を任されるようになるケースも多いです。

Web広告が重要性を増しているなか、これからの広告宣伝担当者は既存の4大メディアだけでなく、インターネット上での広告セオリーにも通じていることが、ますます重視されていくでしょう。

マーケティングとは、市場調査やトレンド分析を行い、製品やサービスの売れる仕組みを考えていく仕事です。

メーカーやWeb系企業、広告代理店など、さまざまな企業を中心に活躍しており、マーケティングの仕事をする人は、一般的に「マーケター」あるいは「マーケティング職」などと呼ばれます。

どの企業にとっても、マーケティングは自社が取り扱う製品やサービスの売上や利益にも大きな影響をおよぼす重要なポジションであり、「花形」といわれることも多いです。

営業や広報、商品企画など、別の部門と連携してマーケティング活動を行っていくことも多く、広く物事を見る力や多様なビジネスのスキルが求められます。

現代では、インターネットを使った「デジタルマーケティング」が主流になっており、デジタルマーケティングに強い人材や、マーケティング全般をコントロールできる人材の需要が拡大しています。

マーケターとして確実にスキルアップして成果を出していけば優秀な人材とみなされ、よい待遇で雇用されたり、海外を含めた多様な場で活躍できるチャンスが増えていくでしょう。

マーチャンダイザーは、アパレルや流通・小売業界において、商品開発や販売計画、予算管理などを行う職種です。

マーチャンダイジング（merchandising）は日本語で「商品化計画」や「商品政策」という意味で、マーチャンダイザーは略して「MD」と呼ばれることもよくあります。

消費者のニーズを捉えながら「売れる商品は何か？」ということを考え、商品の開発計画などを立て、商品を売り場に並べるまでの計画をトータルに決定、管理する責任者として活躍します。

アパレルメーカーや百貨店、スーパーマーケットなどがおもな活躍の場となりますが、新卒や未経験者が最初からマーチャンダイザーとして働けることはほとんどありません。

まずは、営業やバイヤー、デザイナーやパタンナーといった別職種で経験を積んでから、実力や適性が認められてマーチャンダイザーに任命されるケースが一般的です。

実力がある人は一流ブランドに携わったり、外資系企業にヘッドハンティングされたりすることもあります。

企業の売上アップのために欠かせない職種であり、将来性も安定しています。

販売促進とは、おもにメーカーや小売業などの企業で活躍する職種の一種であり、「商品・サービスの売上を伸ばすための方法」を考える仕事です。

「広報」や「宣伝」とも似た要素のある職種ですが、販売促進は、消費者の購買行動につながる「仕掛け」を、具体的に考え、実行することが特徴です。

たとえば、新商品の発売にともなうキャンペーンやイベントの企画や、商品に特典・ノベルティをつけるなど、わたしたちが身の回りでよく見かける施策にも、販売促進が大きく関わっています。

販売促進がこうした仕掛けを考えるためには、まず販売動向や業界の流行、消費者ニーズといった各種データの収集や分析、つまり「リサーチ」が必要です。

高度な「企画力」や「マーケティング力」が要求される仕事で、社内・社外の関係者とうまく連携していく力も求められます。

販売促進は、モノが溢れかえる現代社会において、自社のビジネスを向上させていくために、ますます存在感を増している職種といえるでしょう。

業務に必要な知識・スキルは入社後に学べますが、大学に進学しておくと就職活動で応募できる企業の数が増え、販売促進の仕事に就けるチャンスが広がります。

事業開発とは、一言で言えば事業未満の段階のものを事業のレベルにまで持っていく役割を担う仕事です。

そもそも「事業」とは、企業においては営利目的で行われる活動全般を指す言葉です。

事業開発の具体的な仕事内容としては、以下のようなものが挙げられます。

・新規事業の開発
・既存事業の改善・拡大
・ほかの企業との業務提携や資本提携
・M＆A

たとえばベンチャー企業や成長期の企業における事業開発なら、既存事業とはあまり関係のない新しい分野での事業開発に携わることが多いでしょう。

一方、大企業や成熟期の企業における事業開発では、すでに一定の成果を上げている既存事業の改善や再構築などを任されることもあります。

近年、少子高齢化によってあらゆる業界の市場規模が縮小しているなか、生き残りをかけて商品・サービスの多角化や海外進出などの戦略を取る企業が増えてきました。

そのような状況を受け、新規事業の企画や既存事業の改善などを専門的に担当する事業開発へのニーズが高まっています。

なお事業開発の仕事は登場して間もないこともあり明確な定義が存在せず、業務領域や求める人材要件などは各企業でさまざまです。

人事は、主に企業の人事部や総務部において、「人材」に関わる仕事を行っています。

組織運営を行う際に必要なリソースとして、しばしば「ヒト・モノ・カネ」が3大要素として語られますが、このうち「ヒト」に深く関わっていくのが人事の役目です。

具体的には、人材の採用や評価、研修・教育、昇進・昇格、労務管理などを行うことで、組織を活性化させ、企業経営を裏方として支えます。

業務領域が多岐にわたることから、対象となる従業員数の多い大手企業では「採用担当」「労務担当」といった形で分業しています。

小さな組織では一人が複数の領域の業務を担当したり、ベンチャー企業などでは経営者自らが人事に関わっていたりすることもよくあります。

平均年収は450万円程度ですが、管理職にまで昇進してマネジメントに携わるようになると、年収1000万円以上を得ている人もいます。

あらゆる業界の企業が活躍の場となりうるものの、人事に限った求人はそこまで多くありません。

経験を積み、ビジネスや経営戦略に関する知識まで身につけると、より活躍の幅が広がります。

総務は、企業などの組織において、従業員が働きやすい環境を整え、業務を円滑に進められる職場づくりに取り組む職種です。

組織で使用する備品・機器の調達やオフィス建物の管理、福利厚生制度の整備、社内制度の改善・推進、来客対応、会社のイベント企画・運営など、業務内容は多岐にわたります。

決して華やかな存在ではありませんが、縁の下の力持ちとして、あらゆる組織に欠かせない職種です。

民間企業の場合、大手では「総合職」として一括採用された中から会社の状況や本人の能力・希望・適性等によって総務部に配属される流れが一般的です。

小さな組織では総務と他職種の業務を兼任している人もいます。

平均年収は400万円前後がボリュームゾーンとされており、そこまで高額な収入は得にくい仕事です。

一方で管理職となったり、専門性が必要とされる業務をこなせる知識・スキルを身につけたりすると、良い待遇で働けることもあります。

総務はあらゆる組織にとって不可欠な職種であり、引き続き安定した需要が期待できます。

経理とは、会社のお金を管理する仕事です。

経理の仕事は毎月、給与計算や月次決算書の作成などをこなし、さらに半年や1年ごとに決算を行うのが一般的です。

ほかにも、企業における金銭的な数値を管理することで経営上の課題を見つけ出し、企業の発展に貢献する重要な役割も担っています。

経理職に就くには、新卒の場合は学歴や特別な資格は問われませんが、中途採用の場合はほとんどの企業が経験者または簿記検定2級以上の資格保有者を求めています。

平均年収は400〜450万円ほどだといわれていて、一般事務より若干高めですが、会社の規模や職務内容、キャリアによって大きく差が生じるようです。

経理の仕事は、基本的にはどのような規模の会社でも行われており、必須の職種なので、人材としてのニーズが高いのが経理の特徴です。

一方で近年は、社内に経理職を常駐させる企業が減ってきているのが現状です。

これから先は一般企業だけではなく、経理業務のアウトソーシングを請け負う企業への就職も視野に入れた方が就職のチャンスが広がるでしょう。

法務は、契約書の作成や著作権の管理、訴訟や裁判といったトラブル処理など、企業や公的な機関などの組織におけるさまざまな法的業務を担当する職種です

主な仕事としては、契約書の作成や著作権の管理、消費者や取引先とのトラブルの仲介、コンプライアンス（法令遵守）の体制作りなどがあります。

法律に関する豊富な知識が必要であり、論理的な思考力や高いコミュニケーション能力が求められる仕事でもあります。

大手企業や外資系企業では、独立した法務部に多くのスタッフを配置しているケースが目立つ一方、中小企業では法務担当者は数人程度で、総務などほかの部の一セクションになっていることもあります。

近年ではインターネットの発展に伴い、企業の内情や消費者対応について情報を拡散されることが大きなトラブルにつながるケースが急増しています。

法務スタッフは、これからの時代さらに社会的に重要な役割を果たすと考えられます。

知財とは「知的財産」の略称であり、おもに製造業などの企業に置かれる部門や職種のひとつです。

「特許権」「実用新案権」「商標権」「著作権」といった知的財産の専門家として、自社の発明や製品の権利化や、法律と照らし合わせながらの手続き業務を担当します。

新しい人材の募集はさほど多くなく、企業の職種のなかでも狭き門となっています。

また、知財の業務では「技術」への理解が求められることから、大学や大学院の理工系出身者が有利になることが多いです。

知財が、自社の事業戦略や研究戦略に関する意見を述べることもあり、会社の方向性を決定する上での重要な役割を担うことができる仕事です。

近年は海外での特許関連業務が増えていることから、高い英語力を持つ人は活躍の場が広がったり、評価されたりするケースが増えているといわれます。

広報は、一般企業などの組織において、自社そのものや自社商品・サービスの認知度とブランドイメージを高めるために、それらに関する情報を発信する仕事です。

具体的な仕事内容は、テレビ・雑誌などのメディア対応、報道関係者向けのプレスリリース作成、会社案内やコーポレートサイト制作、株主対応、社員向けの情報発信など多岐に渡ります。

また不祥事などのトラブルが起きた際にも対応します。

一般企業を中心に、あらゆる業界で必要とされている職種であるものの、広報職としての求人はさほど多くありません。

とくに新卒の場合は一括採用された中から会社の状況や本人の希望、適性などによって配属されるケースが大半です。

上場企業など大手の場合は、大卒以上の学歴が求められることもありますが、特別必要とされる資格はありません。

なお即戦力になれる人は歓迎されやすく、広報の実務経験があると転職時には有利になるでしょう。

近年は、以前にも増して広報に力を入れる企業が増えており、実力ある人の存在価値は今後さらに高まっていくものと思われます。

IR（Investor Relations（インベスター・リレーションズ）／IR）とは、企業に置かれる部門もしくは職種の一種で、株主や投資家向けに、自社の業績や財務状況、経営方針、経営理念、今後の見通しなどを報告する活動のことを意味します。

企業にとって、株主や投資家に対して自社の情報を正しく公開することは、自社の評価を高め、支援してもらうために欠かせません。

そこで、IR担当者は、法律で定められた決算関連の報告書やレポートを定期的に作成したり、「CSR」と呼ばれる社会貢献活動の方針を定めたりします。

また、株主や投資家からの質疑応答に対応したり、意見交換会を実施し、広く自社の事業に対する理解を深めてもらうための業務も担当します。

IR担当になるために、特別な資格等は通常は必要ありませんが、まず財務や広報、経営企画などの職種で経験を積み、その後、適性に応じてIR部門へ配属されるケースが目立ちます。

時代が進むごとに「事業の透明性」や「内部統制」が重視されるようになり、IR活動に力を入れる企業は増加しています。

大企業を中心に、専任のIR担当者を複数配置する企業も増え、IRの活躍の場は、さらに広がっていくものと考えられます。

購買は、製造業などの企業を中心に活躍し、原材料などの生産に必要なあらゆる「もの」を関連業者から購入する仕事です。

質の高い原材料を安定的に、そして少しでも安く仕入れるプロフェッショナルとして活躍します。

ものづくりを行う企業において、製造コストを削減し、また安定して生産を続けていくために、購買は非常に重要な役割を果たします。

なお、企業によっては、原材料以外にも自社で使用する「備品」や「消耗品」、さらには外部の「協力業者（パートナー）」の選定や購入に携わることもあります。

購買になるために必須の資格はありませんが、大手企業では「大卒以上」の学歴をもつ人が中心に採用されています。

ただし、購買職はそこまで採用人数が多くない場合が多く、未経験者がいきなり購買部門に配属されるとは限りません。

まずは営業など別の仕事を経験し、経験を積む中で希望や能力などが認められると購買部門へ異動となることも多いです。

内部監査とは、企業において、業務効率化や不正・不祥事の防止、ガバナンス強化などのために、業務や会計の監査（監督し検査すること）を担当する仕事です。

企業全体を見渡す必要があると同時に、会社法やSOX法といった法律、また経理や財務などの専門知識も求められます。

内部監査担当に求められるのは「第三者」としての立場であり、その企業に属しながらも、客観的な視点で経営状況や事業の進め方などを評価していきます。

そのため、ある程度ビジネスの現場で社会人としての経験を積んでいる人や、ビジネスマンとしての十分な知識や経験を持っている人が、内部監査部門へ配置されることが多くなっています。

給与水準はやや高めとなっており、「公認会計士」や「公認内部監査人（CIA）」などの専門資格を取得し、スキルを磨いていくと、年収1000万円以上を得ることも可能になるでしょう。

最近の内部監査には、社内の不正や問題点を見つけ出すというだけでなく、業務効率化のための提案や、経営面のサポートといった役割が期待されることも増えてきています。

研究開発とは、主に製造業の企業（メーカー）に所属して、製品実用化のベースとなる基礎研究や応用研究を行う仕事です。

医薬品系、食品系、化粧品系、化学系など、さまざまなメーカーで活躍でき、原料や成分を分析したり、試作品を作成したり、各種実験・検査を繰り返したりしながら、ものづくりにつながる研究を進めていきます。

多くのメーカーにおいて、研究開発職は大学もしくは大学院で理系分野を専門的に学んできた人材が求められており、とくに大手メーカーは博士号を取得している人も多いです。

特別な資格は必要ないものの、就職試験においては、学生時代に学んだ内容や研究実績とのマッチングが重視されるため、学校選びは慎重に行ったほうがよいでしょう。

メーカーにおいて、研究開発職は新商品を生み出したり、新しい技術を駆使してモノづくりを行ったりするのに不可欠な存在です。

高度な専門性が問われる仕事でもあることから、給与水準もやや高めで、安定した待遇で働ける場合が多いです。

情報システムとは、自らが勤務する企業内で使用するシステムやサーバー、ネットワークを構築し、その運用や保守まで一貫してサポートする職種で、「社内SE」とも呼ばれます。

事業で使う在庫管理や経理処理などのシステムを作ったり、従業員の業務効率化につながるIT技術を導入したりと、社内における、ITサポートのプロフェッショナルとしての役割を担います。

情報システムは、企業の「情報システム部門」に配属されるケースが一般的です。

ITが企業経営に不可欠なものとなっている現代において、あらゆる業種・業界で活躍できる可能性がある職種です。

しかし、情報システムとして配属される人数は決して多くないため、大学で情報関連の勉強をしておくと有利になるでしょう。

実務に就いてからも継続的に最新の知識・スキルを習得し、多様な企業課題に対してIT戦略やシステム企画といった観点から解決させていける力を持ち合わせると、高い評価につながりやすいです。

生産管理は、製造業など「ものづくり」を行う企業において、販売計画に基づいて、製品の生産から出荷にいたるまでの体制を考え、管理する仕事です。

会社の利益を確保する重要な役目を担っている需要ある仕事で、さまざまなメーカーを中心に活躍することができます。

学校卒業後、最初から生産管理部門に配属されて働く人もいますが、なかには工場での製造経験を積んでから生産管理になる人、また設計の仕事から生産管理になるような人もいます。

生産管理は、ものづくりの全体像を見なくてはならない職種であるため、ある程度の経験を積んだ人が、この仕事に就くこともあるようです。

生産管理の平均年収は、400万円～500万円程度がボリュームゾーンとなっているとされ、一般的な会社員の平均年収と大きく変わるものではありません。

近年は生産管理の仕事でもシステムなどITの導入が進んできており、ITを適切に扱うスキル、さらに生産拠点を海外へ移す企業も増えていることから、高い語学力があるとさらに活躍できるでしょう。

「生産技術」とは職種のひとつであり、おもに製造業において、製品や部品を効率的に量産するための生産体制を築く仕事です。

「生産ライン」と呼ばれる、材料から製品が完成するまでの一連の流れの設計や管理を担当し、製品の品質を保ちつつ、コストを下げ、さらに短期間で量産できるような生産体制を築き上げます。

生産技術の働き次第で企業の事業収益は大きく左右されるため、非常に重要な職種といえます。

メーカーの「生産技術職」や、「技術職」、「技術系総合職」として募集され、理系の仕事であるため「化学系」「機械工学系」「電気工学系」などの大学・学部で学んでいる有利でしょう。

年収は300万円～500万円がボリュームゾーンとされています。

経験を積むことで、生産管理や技術管理といった別のポジションや、責任者や管理者などマネジメントの道に進み、収入をアップさせることができます。

設計に関する知識と、製造コストや調達といった経営的な考え方の両方を求められる立場であり、優秀な生産技術はどのメーカーでも必要とされています。

品質管理は、おもに製造業において、生産する製品の品質を管理する仕事です。

不良品の発生を限りなくゼロに近づけ、安定的に同じ品質のものを作り出していくために、製造工程の立案や改善、生産計画の検討、製造スタッフの教育といった業務を担当します。

品質を守ることは、私たち消費者の安全・安心を守るということでもあります。

品質管理は「製造工程の最後の砦」と呼ばれるほど重要な役割を担っており、自社製品の品質を守るという責任感をもって働きます。

大手メーカーの新卒採用では、たいてい「大卒以上」の学歴が求められ、理系学部出身者が活躍できます。

平均年収は400万円～700万円程度とされていますが、会社の規模や経験によっても給料に差が出るほか、マネージャーや部長といった管理職に昇進することで大幅な収入アップになることもあります。

会社によっては海外向けの商品の製造を行っており、幅広い専門スキルが身につきます。また「ものづくりの要」となって活躍できる職種であるため、さまざまな方面へのキャリアアップが期待できます。

品質保証とは、一般にメーカーなどの企業に置かれる部門あるいは職種で、製品やサービスの質を確認し、それらを保証する役割を担います。

その企業が製造する製品やサービスが、定められた品質を満たしているかどうか「検査」や「評価」を行い、もし不具合や問題点が見つかれば改善点を探ります。

継続的な品質改善への取り組み、また製品発売後の顧客からのトラブルやクレーム対応にも携わります。

品質保証として働くには、各企業の社員採用試験における「技術系総合職」や「生産技術職」といった区分に応募し、内定を得ることが必要です。

大手メーカーでは大卒以上の学歴が求められることが多く、学部は理学系、化学系、機械工学系、電気電子系などが有利になります。

製品の品質を守る品質保証は、ものづくりを行う企業にとって不可欠かつ重要なポジションのひとつです。

近年は海外に生産拠点を置くメーカーが増加し、グローバルに仕事をする機会も増えています。

機械設計とは、さまざまな機械製品が動く仕組み、メカニズムを設計していく技術者のことです。

機械設計者が携わる機械の種類は、テレビやスマートフォン、電子レンジのような、わたしたちの身のまわりの電化製品から、自動車などの乗り物、あるいはプラントといった巨大な機械まで多種多様です。

機械設計者は自動車メーカー、電機メーカーなどに勤務し、製品のコンセプトを考える企画担当者などとも連携して、機械の仕様や各部の基礎的な設計などを進めます。

最終的に試作品を作り、機能・性能テストを繰り返しながら、実際に製品として生産できる状態まで仕上げるのが、機械設計のおおまかな役割です。

現代社会では多様な機械があふれているため、機械設計者のニーズは安定して大きなものとなっています。

また、近年は機械設計分野の技術者が不足しており、若い人材の活躍に期待が寄せられています。

回路設計は、各種機械を生産するメーカーなどで、電子回路の設計に携わる技術者のことをいいます。

回路設計者が関わる機械の種類は、掃除機や冷蔵庫、テレビ、スマホなどの身近な家電製品から、自動車や電車、産業機械やプラントのような大型機械までさまざまです。

自動車や家電などの大手メーカーをはじめ、部品を生産するメーカー、あるいは回路設計を専門的に行う事務所などに勤務する人が多いです。

メーカーでは、回路設計以外にも、機械設計やデザイナー、生産部門の担当者など、さまざまな職種のスタッフが活躍し、分業して生産・開発を進めています。

そのなかで、回路設計者は、いわば機械の「頭脳」とも呼べる電子回路の設計に専門的に携わります。

あらゆるモノのデジタル化が進行している現代において、回路設計ができる技術者のニーズは拡大傾向です。

半導体設計とは「半導体集積回路」を設計する仕事です。

そもそも「半導体」とは物質の名前であり、電気を通す「導体」と電気をまったく通さない「絶縁体」の中間の性質を持つものです。

このように本来はある物質を示す言葉ですが、現在一般的に半導体というと「半導体集積回路」のことを指します。

半導体集積回路（以下、半導体）は機器のなかでも中心的な役割を担い、私たちの身近にあるさまざまな製品で使われています。

たとえばエアコンの温度調節を行う温度センサーや、パソコンを動かすCPUも半導体です。

そのほかスマートフォン、テレビ、冷蔵庫、洗濯機、LED電球などにも半導体は欠かない存在です。

またモノだけではなく、電車の運行や銀行ATM、電気・ガス・水道などのインフラ制御にも使われており、現代の生活は半導体なしには成り立たないといえるでしょう。

今後もあらゆる機器が高度化するなかで、半導体設計の需要はますます高まっていくと予想されています。

ただし業界全体的に人手不足の傾向があり、新卒・中途問わずに採用活動は活発に行われている状況です。

業務には電気・電子系の知識が必須となりますが、近年は人手不足の事情から「知識不問」で採用を行う企業も一部出てきています。

制御設計とは、さまざまな機械製品が仕様どおりに動くよう制御システムの開発を行う仕事です。

私たちの生活は家電や自動車など多種多様な機械製品によって支えられていますが、それらを動作するには「制御」の仕組みが必要になります。

これについて、全自動洗濯機を例に考えてみましょう。

全自動洗濯機は「注水」「洗濯」「すすぎ」「脱水」「乾燥」といった工程をボタン一つで行えますが、これは洗濯機内部に制御システムが備わっているためです。

洗濯機に組み込まれた制御用コンピューターが、「ある作業が完了したら次の作業を行う」というように決められた手順を正確に実行しています。

仮に制御システムに問題があれば、水が際限なく注がれたり、洗濯槽がいつまでも回り続けたりしてしまうでしょう。

このように制御システムはあらゆる機械製品にとってなくてはならない役割を果たしており、その開発・設計を行うのが制御設計者の役割です。

IoT技術が注目されている現在において制御設計エンジニアに対するニーズは高く、その需要は今後さらに高まっていくと予想されています。

プラントエンジニアとは、原材料や製品の製造を行うプラント（工場設備）の設計や建設、メンテナンスなどを行う人のことです。

プラントにはさまざまな種類があり、たとえば火力・水力発電を行う「発電プラント」、医薬品やプラスチック生産を行う「産業プラント」、下水処理や海水の淡水化を行う「水処理プラント」などがあります。

これらの設備においてプラントエンジニアは、新しいプラントの建設や稼働中のプラントの維持管理などに携わります。

プラントはいずれも大規模な施設であるため、一人のプラントエンジニアがすべての工程を任されるわけではありません。

機械・科学・土木・電気などあらゆる分野に精通したプラントエンジニアが存在し、そうした人たちと協力しながら仕事を進めていきます。

近年は海外でのプラント需要が伸びているため、「グローバルに活躍したい」と考える人にもおすすめの職業といえるでしょう。

なおプラントエンジニアは専門知識が必要な仕事であることから、基本的には「大学の理工学部」もしくは「機械系の高等専門学校」を卒業していることが応募の前提条件となっています。

ロボットエンジニアとはロボットの開発・設計を行うエンジニアのことです。

「ロボット」と聞くと漫画やアニメのキャラクターが思い浮かぶかもしれませんが、ロボットエンジニアが製作しているロボットは、すでに私たちの生活のさまざまな場所で働いています。

たとえば自動車メーカーや食品メーカーでは、多くの産業用ロボットが工場内で稼働し自動車や食品を作っています。

また高齢者の移動を補助する介護ロボットや、医師の手術支援を行う医療ロボットなども今や社会にとって欠かせない存在です。

このように、現代社会のあらゆる場面でロボットは必須なものとなっており、ロボットエンジニアは人々の生活を豊かにする重要な職業といえるでしょう。

ロボットエンジニアになるには電気工学や電子工学、機械工学などに関する高い専門知識が求められるため、まずは工学系・工業系の専門学校や大学に進学して知識を身につけるのが一般的です。

少子高齢化の問題を抱える日本では幅広い業界で人手不足が問題となっています。

深刻化する人手不足を解決する手段としてロボット需要は加速度的に増えていくことが予想されています。

マシンオペレーターとは、製造現場や工場、建築現場などで機械の操作・管理をする仕事で「機械オペレータ―」「機械操作」とも呼ばれます。

ただマシン（機械）を操作するだけでなく、加工する素材の準備や実際の加工、それぞれの機械の調整や管理、完成した製品の品質管理など、製造には欠かせない仕事です。

ここでいう「マシン」とは、主に据付型の大型製造機械のことを指し、「オペレータ―」とは操作する人という意味です。

近年の工場では製造工程のほとんどが機械化されています。

マシンオペレータ―は機械に適切な指示を出し、的確に製造を行う役割があります。

操作は、ただセットを確認しボタンを押すだけといった簡単なものから、機械の動きを絶妙にコントロールしたり、複雑な加工をしたりと実にさまざまです。

また、毎日プログラムで製造をすることもあれば、製造する製品によって機械の設定を変えたり、違う機械を扱ったりすることもあります。

職場によっては、原材料の搬入や製品の搬出、機械のメンテナンスなどの仕事も行います。

基本的には同じ仕事、同じ機械を担当することが多いですが、ノルマが決められていたり、
1日に加工できる量が物理的に決まっていたりすることも多いため、効率的に働かなくてはなりません。

工場作業員は、主に製造業などのメーカーが保有する工場で働く人のことです。

工場内の作業はいくつかありますが、主な仕事としては「ライン作業」があげられます。

生産ラインの工程ごとに作業員がおかれ、ベルトコンベアで運ばれて来るものに対して、切り取りや溶接、塗装、組み立てなど決められた作業を行います。

単に「工場作業員」と呼ぶ場合はこのライン作業をする人のことを指すのが一般的です。

作業内容は作業員ごとに割り振られており、細かな作業ではあるものの業務内容はシンプルであるため、未経験からでもはじめられるものばかりです。

そのほか、「ピッキング」とよばれる伝票や指示書をもとに、工場内で指定されたものを取り出す作業や、「検品」という製品に不備はないかをチェックする仕事もあります。

さらに、つくられたものや工程を管理する「生産・工程管理」という仕事もあり、これは工場内の作業員をまとめるリーダー役でもあります。

工場作業員の仕事の特徴としては人とコミュニケーションをとることが少なく、同じ仕事を黙々とこなすことが求められます。

給料はアルバイトや派遣社員などのように日給制をとっていることが多く、工場によっては一日に1万円以上稼ぐことができるところもあります。

役員とは、会社法第329条において「取締役」「監査役」「会計参与」の3種類の肩書きをもつ人のことを意味します。

このうち、役員の代表格である取締役は、会社の経営方針を考え、決定していくことをおもな役割とします。

また、監査役は、取締役と会計参与の業務を監査する人、会計参与は、取締役と共同で株式会社の計算書類等を作成する人のことです。

一般の社員から役員へと出世できるのは、通常、現場での経験や実績を十分に積み、実力が認められた人です。

役員の給料は「役員報酬」という名称で、上場企業になると億単位にものぼりますが、中小企業では一般会社員の平均年収とさほど変わらないこともあります。

役員は会社経営における大きな責任を抱える大変なポジションですが、自ら会社の舵取りに参画できるやりがいがあり、実力によっては高く評価され、世の中に名を残すことができます。

社長とは一般に、会社のトップに立つ人のことを意味します。

会社がどのような方向を目指していくのか、何をしていくのかを考え、経営に関するあらゆる最終決断を下します。

社長になる方法は、大きく分けて「起業をする」パターンと、「社員から出世する」パターンの2種類が考えられます。

特別な資格等は必要なく、学歴要件も定められていませんが、社長職を継続して務めるには経営やビジネス全般に関する幅広い知識・経験が必要です。

なお、社長の多くは「取締役」もしくは「代表取締役」として、法律的に、契約などで対外的に物事を進める権限を担います。

社長は厳しい競争社会で会社を存続させるために、常に先を見て、利益を生み出し続けられるビジネスモデルを考える必要があります。

大企業で活躍する社長の一部は、億単位にものぼる収入を得ています。