【2021年版】社長になるのに必要な資格はある?

資格は必須ではないが、スキルアップのため取得する人も

社長になるために、必ず取得しておかなくてはならない資格はありません。

また、特定の資格を持っていれば社長になりやすいというわけでもないのです。

しかし、会社を率いていく責任あるポストに就くうえでは、経営やビジネスに関連する幅広い知識・スキルが求められます。

それらを習得するために実務を通じて自己研鑽に励むとともに、継続的に資格の勉強を行っている社長や、社長候補となる人も少なくありません。

以下では、社長職を経験する人が取得することが多い、または、社長の仕事に役立つと考えられる資格を中心に紹介します。

中小企業診断士

中小企業診断士は、一般社団法人 中小企業診断協会が実施する国家資格です。

この資格を取得することで、中小企業に対しての経営コンサルティングや、経営課題に関する助言、アドバイスなどをできる能力があることを示せます。

試験では、経済学法務、財務、会計から運営管理、人事、マーケティングなど、経営に関わる幅広い分野について出題されます。

1次試験(マークシート形式)、2次(筆記・口述)試験、さらに実務補習・実務従事の3段階の試験となっており、合格率は4~5%の難関資格です。

この資格を取得後は経営コンサルタントとして独立する人もいますが、経営に必要な各領域の知識と問題解決能力などが身につくことから、社長にもおおいに役立つ資格とされています。

参考:一般社団法人 中小企業診断協会

日商簿記検定

日商簿記検定は、日本商工会議所が主催する複式簿記に関する検定試験です。

複式簿記は企業の会計で用いられている方式で、自社のお金の出入りを細かく記録することによって、現在の経営状態や財政状態を明確に示します。

企業の会計に関しては、税理士や監査法人など会計のプロフェッショナルに手伝ってもらいながら進めることが一般的です。

しかし、社長が簿記を理解しておくことで自ら会社の数字をより深く見られるようになり、経営判断上でも役立つ場面が多々出てくるといわれています。

日商簿記検定はレベル別に分かれており、下から3級、2級、1級があります。

社長は3級もしくは2級を取得している人が多いようです。

参考:日本商工会議所 日商簿記検定

MBA(経営学修士)

MBA(経営学修士)は、「Master of Business Administration」の頭文字をとったもので、経営学の「学位」です。

日本を含む、世界中にあるMBA教育機関(ビジネススクールや大学院など)で学び、修了することでMBAが得られます。

MBAコースでは「企業経営の実務家養成」を目的としており、ビジネスの場で活用できる学びを深めることが特徴です。

マーケティングや財務・会計、事業戦略、マネジメントのほか、論理的思考力や問題解決能力など、経営者として求められる幅広い知識・スキルを習得できるのがMBAの特徴です。

アメリカでは100年以上の歴史をもつ有名な学位ですが、最近では日本でもMBAの注目度が高まっており、社長や経営層がMBAを取得する例が増えています。

資格そのもの以外にも大切なことがある

上記のほか、ビジネスマネジャー検定、経営士、公認会計士、税理士などの資格を取得する社長もいます。

このようにビジネスや経営に関連する知識・スキルが得られる資格は多数あるため、勉強を継続してスキルアップに励むことは社長業を務めるうえで有用でしょう。

しかし社長にとって最も必要なのは、経営者としてビジネスを動かし、会社を存続させていくためのスキルだといえます。

具体的には、決断力、人間力、リーダーシップ、人脈、洞察力、先を読む力など、挙げればキリがありません。

多くの社長は経営ノウハウに関する書籍を読んだり、セミナーなどに積極的に参加したりして、日々スキルを高めています。

ここで挙げてきた会計や財務などの知識はもちろん大切ですが、実際には、それらは士業などの専門家に任せることもできます。

しかし、専門家のアドバイスを受けたうえで、最終的にどのような経営判断をすべきか決断するのは社長です。

その決断力を高めるためにも、さまざまな勉強が必要になるといえるでしょう。