販売促進は、その名の通り「販売を促進すること」を意味します。

企業のなかでもとくに商品の売り上げを伸ばすことに特化した業務を行うのが、販売促進チームです。

広報部や宣伝部などと混同されがちですが、広報や宣伝が企業や商品のイメージを伝えることを目的としているのに対し、販売促進は実際の購買行動につながるような仕掛けを考えることが役割です。

具体的な業務内容としては、新商品の発売に伴うキャンペーンやイベントを企画したり、特典やノベルティを考案したりすることが挙げられます。

こうした企画を成功に導くためには、柔軟な発想力に加え、ターゲットとなる消費者層のニーズを掴むためのデータ分析やマーケティング能力が求められます。

販売促進になるために特別な資格や学歴は必要ありませんので、一般的には、販売企画部門のある会社の就職試験を受け、採用されることが、販売促進を担当するための道です。

販売促進を行う必要のある企業は数え切れないほどあり、飲料品メーカーや化粧品メーカー、アパレルブランドや百貨店など、業界を問わずさまざまな企業が就職先の候補になるでしょう。

また、販売促進のみを専門に請け負う企業やイベント会社もありますので、やりたいことが明確に定まっているなら、そういった企業への就職を考えてみてもよいかもしれません。

販売促進にとって、新商品の発売イベント当日や販促キャンペーンの開始日などが仕事の山場となります。

そこに向けて、日々情報収集や企画会議を繰り返して、より効果の大きい企画となるよう練り上げていきます。

9:00 出社
メールチェック、案件ごとの打ち合わせなどを行います。

10:00 マーケティング
消費者のトレンドや他社製品について情報収集します。

12:00 休憩

13:00 企画会議
調査結果に基づいて、キャンペーンのアイデアを出し合います。

15:00 デスクワーク
企画内容が具体的に固まったら、プレゼン資料などを作成します。

18:00 帰社

販売促進になるためには、企業に就職した後、販売促進部門に配属される必要があります。

販売促進を手掛ける部署は組織によって名称はさまざまですが、「販売促進課」「販促部」「販売企画部」などの名称を用いているところが多いようです。

ただ、就職時に販売促進を希望しているとはっきり意思表示しても、すぐに販売促進部門に配属されるとは限りません。

自社商品の知識や消費者ニーズへの理解が欠かせない職種であり、営業や販売の経験を経てから販売促進の仕事に就くケースもありますので、まずは与えられた役割をしっかりこなすことが大切です。

販売促進を担当するために必要な学歴は特にありませんが、大手企業に就職するのであれば、他の職種と同様に大卒以上などが採用条件となるでしょう。

出身学部における有利不利もないようですが、商学部や経済学部などでマーケティングなどの知識を学んでおけば、希望職種に就く際のアピールになるかもしれません。

販売戦略やマーケティングに関する知識は専門性が高く、難解な内容も含まれますので、ビジネススクールに通って集中的に勉強する人もいます。

イベントやキャンペーンを企画する際には、「なんとなくこうすれば売れそう」と感覚的に方針を定めるわけにはいきませんので、深い専門知識や分析スキルが必要になります。

それらを習得するために役立つ資格は複数あり、「プロモーショナル・マーケター認証資格」、「販路コーディネータ」、「販売士検定」、「マーケティング・ビジネス実務検定」などが有名です。

また、販売促進は業務上、wordやexcel、powerpointといったoffice関連のソフト全般を使いこなす必要性がありますので、学生のうちからこれらのスキルを身に付けておくと仕事の役に立つでしょう。

販売促進の仕事をしている人の給料や年収は、どのような業界で働いているか、どれくらいの規模の企業に勤めているかによって大きく変わります。

大手のメーカーや都心部の百貨店など規模の大きな企業では年収600万円を超えることも珍しくありませんし、地方の中小企業の場合は年収300万円前後になります。

また、この業界は景気によって給料の変動があることが多く、中小企業を中心に不景気になるとボーナスが減ったり出なくなったりすることがあります。

販売促進の手法はさまざまで、既存のアイデアを踏襲することもできるでしょうが、これまで誰も見たことがないような、新しい企画のほうが効果は高いかもしれません。

アイデア次第でいくらでも新しいことに挑戦できますので、自分のオリジナリティを発揮しやすい点が、販売促進という仕事の楽しさでしょう。

消費者の心を掴むために、型に捉われない自由な発想でアプローチしていく販売促進の仕事は、わくわくするような多くの魅力に満ちています。

消費者心理は移ろいやすく、誰にも100%正確に把握することはできませんので、自信を持って企画したイベントやキャンペーンが必ずしも成功するとは限りません。

多額の費用をかけたイベントが全く話題にならなかったり、販売促進グッズが大量に余ったりすることもあります。

販売促進の成果は商品の売上やSNSのコメント数といったさまざまな数字にはっきりと表れるため、失敗した際には言い逃れできない点が販売促進担当者のつらいところです。

適切な販売促進活動を行うためには、消費者の動向をマーケティングし、「今の世の中に何が求められているのか」をできる限り正確に掴まなけばなりません。

トレンドや流行に基づいて、人気タレントを起用したり、ノベルティをプレゼントしたりといったことを企画するには、情報を分析する能力とアイデアを生み出す能力の双方が問われます。

また、営業部や広報宣伝部、イベント会社やタレント事務所など、社内外のさまざまな人と連携して業務を行うため、コミュニケーションの得意な人が販売促進に向いているでしょう。

企業が主催するさまざまなイベントやキャンペーンを目にした経験は、多かれ少なかれ誰もが持っているでしょう。

そうした企画は基本的に参加者を楽しませるものですので、消費者としての立場からイベントやキャンペーンに触れた結果、自分も企画する側に回ってみたいと希望を抱くことは自然な流れといえます。

だからこそ、実際に志望動機を固める際には、どうして「商品開発」でも「広報」でもなく「販売促進」なのかを、突きつめて考えてみることが大事かもしれません。

就職してもすぐ販売促進業務に携われるとは限りませんので、販売促進の一般的なキャリアはまず営業や広報の業務を通じて自社の製品や消費者動向について知ることからです。

やがて実績が認められて販売促進担当になれたら、次は先輩社員のアシスタントとして実務経験を積みます。

販売促進として一人前になったら、いずれはグループのマネージャーとなって管理職に就くことも考えられます。

また、マーケティングや販売戦略のスキルを活かして、経営陣に加わるケースもあるようです。

販売促進は時期によって忙しさが上下する職種で、たとえば新商品の発売前などは非常に忙しくなり、残業が立て込むようです。

全国各地で行われるイベントやキャンペーンのために出張する頻度も増え、またそうしたイベントは集客しやすい土日祝日に開催されることが一般的であるため、休日出勤も多くなりがちです。

基本的に企画の規模が大きければ大きいほど業務量も膨大になりますので、大型イベントの直前は連日深夜まで働かないといけないケースもあります。

インターネットやSNSの普及によって宣伝方法が多様化している影響もあり、商品の売上はいかに魅力的な販売促進企画を打ち出せるかに大きく左右される傾向が強まっています。

多額のコストをかけなくても、消費者の話題になりさえすればあっという間にネットを通じて情報が拡散し、商品が売れる時代ですので、販売促進の手腕には期待がかかっています。

自社の商品を手にとってもらい続けるため、商品企画の重要性はこれまでよりも高まっているといえます。

販売促進には絶対に必要な専門知識やスキルがあるわけではありませんので、たとえ業務未経験であっても、企画力さえアピールできれば、就職するチャンスは十分にあるでしょう。

企業によっては他職種からの転身を歓迎しているところもあり、これまでとは違った目線で新しいアイデアを思いつくことに期待を寄せているのかもしれません。

ただ、企業によっては営業やマーケティングの実務経験が必要となることもありますので、求人情報をよくチェックしましょう。

中長期的にみれば、人口減少や高齢化により、国内のマーケットは徐々に縮小していくことが予想されます。

消費増税の影響も懸念され、よりモノが売れなくなっていく環境の中で、他社との競争に勝ち、生き残っていくためには、販売促進の活躍が欠かせません。

最近では、販売促進に特化した部署を立ち上げる企業や、販売促進イベントを企画する専門企業が増えるなど、販売促進は今の世の中において注目を集めている分野といえるでしょう。