一般事務の働き方の種類とその特徴

一般事務の雇用形態

一般事務には、主に以下の働き方があります。

・正社員
・派遣
・アルバイト、パート
・フリーランス

一般事務に限った話ではありませんが、雇用形態の違いは働き方や給与などの待遇、そこから得られる満足度に大きな違いを生じることになります。

どのような理由・希望で一般事務として働きたいのかによって、適した雇用形態は異なります。

求人においては、企業によって採用条件となる雇用形態は異なりますので、希望する雇用形態で働くことができる求人を見つけましょう。

一般事務の仕事は勤務先によって仕事内容にも大きな違いがある(製造系なら発注や発送、法律系事務所なら各庁への出張や手続きの代行作業など)ので、その点も考慮する必要があります。

正社員の一般事務

正社員として一般事務の仕事をこなすことには、さまざまなメリットがあります。

・残業は正社員の中でも少なめ
・雇用形態の中で昇給や福利厚生は最も充実している
・雇用形態の中で雇用の安定性が最も高い

正社員の働き方で気になる「残業」については、さまざまな職種の中でも特に少なめという特徴があります。

正社員雇用であるため「昇給」や「福利厚生」が充実しており、「安定して雇用し続けてもらえる」という点がメリットです。

一般事務の仕事は勤務時間や休日が比較的固定的であるため、さまざまな意味において「安定して働くことができる仕事・雇用形態」となります。

一方で以下のようなデメリットもあります。

・勤務先によっては残業が多い
・転勤の可能性がある
・正社員の中では給料が低め

一般事務の仕事は残業が少なめですが、全く無いわけではなく、よほどの事情が無ければ拒否することも難しいです。

また、勤務先の規模によっては「転勤」のリスクがあり、勤務時間もこちらから希望を出すことができません。

派遣の一般事務

派遣として一般事務の仕事に従事することには、以下のメリットがあります。

・条件次第では正社員の一般事務よりも収入が多くなる
・派遣先を変えない限り転勤は無い
・勤務時間や休日が正社員よりも自由度が高い

一般的に正社員の方が収入が多いイメージがありますが、一般事務の場合は正社員の給与水準が低いので、条件次第では派遣の方が高収入になる可能性があります。

また、派遣先が変更にならない限り転勤が無い、勤務時間や休日などの就業条件も正社員ほど固定的ではありません。

一方で、以下のデメリットがあることも無視できません。

・昇給の機会がほとんど無い
・ボーナスが無い
・雇用が安定しない

正社員のように昇給や福利厚生の条件は厳しく、派遣として働き続けてもなかなか収入アップにつなげることができません。

雇用も比較的不安定であるため、いかにしてスキルアップして収入や雇用の条件や安定性をアップさせられるかが重要なポイントになります。

アルバイト・パートの一般事務

一般事務にはアルバイトやパートでの働き方もあり、以下のメリットがあります。

・転勤が無い
・勤務時間や休日の自由度が高い
・派遣よりは勤務場所が安定している

アルバイトやパートは勤務先を変えない限り、転勤を必要としません(企業によってはバイトに勤務先の変更を依頼することもあります、就業規則を確認しましょう)。

勤務時間が短めで休日もシフト制なので自由度が高く、プライベートや家庭での時間を確保したい人におすすめです。

一方で、以下のデメリットについては理解しておく必要があります。

・給与水準は最も低い
・昇給はごくわずかしか無い
・ボーナスが無い

このように、給与の条件は他の働き方よりも厳しくなっています。

一般事務のアルバイト・パートとして収入を増やしていくためには、経験を積んで正社員雇用を目指すか、仕事をかけもちするなどの方法が必要になります。

一般事務の雇用は事務職の経験を重視するところも多いので、ある程度の経験を積めば事務職社員としての就職の道は十分に開けます。

在宅での事務代行

企業勤めの一般事務ではなく、在宅でフリーランスとしての事務代行として働くことも可能です。

事務代行の契約先は、中小企業や個人事業主などとなり、クラウド系のサービスなどで契約先を探します。

パソコンとインターネットを使って在宅でできる仕事も多く、そうした仕事に絞って大量に契約すれば、自宅にいながらそれなりに稼ぐことができます。

一方でデメリットについてもきちんと把握しなければ、事務代行としてやっていくことは難しいです。

・必要な道具やソフトウェアはすべて自分で用意しなければならない
・体調不良時などに代わりの人を探せない
・単価が安い業務も多い

すべては自己責任となるため、場合によっては一気に契約先を失い、収入がゼロになる事態もありえます。

そうしたリスクを考えながら働き方を考えることが必要です。