役員部門で働くには
役員になるまでの道のり
大企業で役員を目指す道のりは長い
役員になるまでの道のりは、決して楽なものではありません。
会社法上の役員、つまり「取締役」などを目指すルートとして一般的な方法のひとつは、就職した会社で少しずつ出世していく方法です。
新人社員として会社に入社し、少しずつ責任範囲が増え、ポジション・役職が上がっていくことで最終的に役員になるルートです。
こうした人は、通称「生え抜き役員」と呼ばれます。
しかし、大企業であれば、役員になれるのは1000人のうちに1人ほどといわれ、相当な厳しい出世レースを勝ち上がっていく必要があるといえるでしょう。
また会社によっては、幹部や役員を目指せるのは一流大学の出身者のみなど、学歴もある程度限定されてくることがあります。
引き抜きや起業で役員を目指すことも
上記以外でも役員になる方法は考えられます。
たとえば、ある会社やビジネスで大きな実績を残せば、他の企業から役員としてヘッドハンティング（意味：外部から人材をスカウトし、自社に引き入れること）ことがあります。
経営センスやスキルのある優秀な人材は、どの企業も喉から手が出るほど求めています。
また、自分一人で会社を立ち上げて代表取締役になれば、その時点で役員です。
現代では学生時代から起業家志向が強く、事業をつくっている人が増えています。
冒頭で紹介したような大企業でなければ、年齢や勤続年数などは関係なく、役員になれるチャンスも十分にあります。
役員の資格・難易度
役員になるための必須資格はありませんが、会社法では「役員になれない人の条件（欠格事由）」が定められています。
この欠格事由に該当しないことが、役員になるための最低条件です。
加えて、高度な「経営能力」や「税務・会計の専門知識」を習得、証明するために、以下のような資格を取得する人がいます。
＜経営系＞
・中小企業診断士
・MBA（経営学修士）
・経営士
など。
役員は、常に自分が身を置く会社の経営状況を把握して、会社が成長していくための経営判断をしていかなくてはなりません。
そのためビジネスや税務・会計に関して熱心に勉強を続けている人が多いです。
役員になるための学校の種類
役員になるために必ず通うべき学校はありません。
ただし、大企業で歴史のある会社だと、新卒入社の時点で出世を目指すコースか、そうでないかが決められていることがあります。
よく見られるのは、「総合職」枠で入社する人は幹部候補として採用され、「一般職」枠では総合職ほど責任の重い仕事は任されず、昇進もそこまでしないというケースです。
入社枠によってキャリアパスがある程度決まっている会社に入る場合は、どの枠で入社するかよく考えておく必要があります。
また、昔ながらの会社では、OBとのネットワークなどの関係上「学閥で出世が決まる」といわれるようなところもあります。
一橋大学の「如水会」や、慶應義塾大学の「三田会」などは、有名な学閥です。
もちろん学閥だけが出世を決める要素ではないものの、全体的に見ると東京大学をはじめ、有名私立大学出身の役員が多いことは確かです。
ただし、比較的歴史の新しい会社やベンチャー企業などでは大手企業ほど強い学閥がありませんし、そもそも学歴すらほとんど気にされず、高卒や中卒で役員になっているような人もいます。
このように、会社ごとにどのような学歴の人が役員になれるかは変わってきます。
役員に向いている人・配属されやすい人
ビジネス感覚がすぐれている
役員になる人のタイプはさまざまですが、ビジネスパーソンとしてさまざまな経験と実績を積み重ね、経営陣から「この人は仕事ができる。信頼に値する人材だ」とみなされることは必須の要素といえます。
ビジネスに対する嗅覚が鋭く、感覚を研ぎ澄ませていける人は、役員になれるチャンスを掴みやすいでしょう。
向上心や向学心が強いことも大切です。
人並み以上の判断力、実行力がある
役員のような経営陣に求められるスキルのひとつが、「判断力」や「実行力」です。
役員は、一般社員のように指示されて動くのではなく、会社の経営判断という重要な役割を担い、自らどのように会社を動かすのか考えなくてはなりません。
そのためには「ブレない指針」のようなものをもつことが必要ですし、リスクを承知で思い切った判断が求められるタイミングもあります。
そして、考えたことを口にするだけでなく、実行していくアグレッシブさや行動力のようなものも求められます。
リーダーシップがある
役員に求められるリーダーシップとは、人を巻き込んで物事を進める力や、「この人についていきたい！」と思わせる人間力です。
これを得るためにはビジネスに対する情熱や覚悟、誠実さなどが大事になってきますし、多様なタイプの人をうまくまとめ上げる力や交渉力なども必要です。
役員のキャリアプラン・キャリアパス
大手企業では、役員就任時の年齢は40代後半～50代以上が多いため、経営に深く関わりながら、そのまま退職を迎える人も多いです。
取締役であれば、最終的には代表取締役、つまり実質上の会社のトップになる人もいます。
同じ会社内で出世して役員になるほか、優秀であれば他の会社からヘッドハンティングされて、再び役員へ就任することもあります。
また、中小企業では、創業者の2代目や3代目として役員に就任するケースも珍しくありません。
なお、役員には法律上での定年は定められていないため、各社の定めによって何歳で定年を迎えるかは異なります。
65歳くらいで定年になることもあれば、定年がなく、70代以上でも役員として働いている人もいます。
