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人材コーディネーターの平均年収・給料の統計データ

人材コーディネーターの平均年収・月収・ボーナス

人材コーディネーターの平均年収について、政府の統計情報はありません。

民間の求人サービス各社のデータからは、360万円～380万円ほどと推測されます。

この数字で考えた場合、年2回のボーナス（それぞれ月給の2カ月分）が支給されると想定すると、月給は約22万円～24万円、ボーナスは夏・冬にそれぞれ約45万円～48万円の支給になります。

人材コーディネーターの仕事は、ボーナスの有無や時間外手当の状況によって大きく異なり、職場によって大きな違いがあります。

上記はあくまで平均的な数字であり、実際とは大きく異なる場合があるため参考にとどめてください。

求人サービス各社の統計データ

職業・出典	平均年収	年収詳細
派遣コーディネーター (転職会議)	366万円	20代前半 355万円
		20代後半 353万円
		30代 388万円
		40代以上 388万円
人材コーディネーター (求人ボックス)	379万円	-

人材コーディネーターの平均的な年収は、360万円～380万円ほどになっています。

求人における給与の幅は広く、200万円程度から1000万円超までさまざまです。

人材ビジネスでは、就職が決まったスタッフの年収に沿って売上が決まるため、扱う人材の単価によって企業の売上や人材コーディネーターへの報酬が変動します。

民間の求人では、年齢による年収の違いはそれほど見られません。

人材コーディネーターの手取りの平均月収・年収・ボーナスは

人材コーディネーターの平均年収を360万円とし、夏・冬にボーナスが2カ月ずつ支給されたと考えてみます。

「手取り額＝支給額－社会保険料－源泉徴収額（所得税）」とるため、額面支給額と実際の手取り額は以下のようになります。

	額面	手取り
平均月収	225,000円	188,821円
ボーナス（2カ月分）	450,000円	369,926円
年収	3,600,000円	3,005,074円

手取りは家族構成や前年度の所得状況など、個人のさまざまな状況によって変わるため、あくまで参考程度に考えてください。

人材コーディネーターの初任給はどれくらい？

人材コーディネーターの初任給は、求人ボックスのデータでは23万円となっています。

また、人材系の企業では、大卒の新卒求人でも21万円～23万円ほどが多くなっています。

人材コーディネーター全体の平均と比較してもさほど変わらない数字ですが、新卒求人を行う企業は規模が大きな企業が多いため、企業の中でも少数です。

人材サービス業には地方の中小企業が多いため、全国区の企業の求人状況と比較すると報酬が低めの数字になることもあります。

人材コーディネーターの福利厚生の特徴は？

人材コーディネーターの福利厚生は、基本的には企業の福利厚生ルールに準じます。

有給休暇や慶弔休暇、年1～2回の長期休暇はもちろん、産前・産後休暇や育児休暇、看護休暇などの休暇制度を充実させている企業もあります。

夕方の時間帯に人材と連絡を取りやすくなるよう、フレックスタイム制を導入している企業や出社時間を10～11時からとしている企業も見られるのも特徴です。

さまざまな働き方や雇用形態があり、それに対応する形で企業ごとに福利厚生の状況は違いがありますので、会社ごとの福利厚生の内容をよく確認しておくとよいでしょう。

人材コーディネーターの給料・年収の特徴

年齢や社歴の影響が小さい

民間の求人サービス各社のデータからは、給料における年齢や社歴の影響はそれほど見られません。

中小の事業者が多く、昇進・昇格による昇給が難しい企業が多いこと、また人材コーディネーター1人あたりの売上高は個人の能力による差がつきにくいことが理由と考えられます。

そのため、年齢やキャリアに相応した個人の成績アップは生じにくく、報酬に反映されていないと予想されます。

企業による給与の幅が大きい

人材サービス業は、人材の派遣や紹介によって報酬を得ますが、案件ごとの売上は人材の年収の30％程度が多くなっています。

そのため、マッチングする人材の年収が大きいほど、人材コーディネーター1人あたりの売上額や年収が大きくなりやすいです。

また、企業によって時間外労働について厳しく規制しているケースや、目標達成時にインセンティブ（追加支給）があるケースもあり、企業によって給与差が大きくなっています。

人材コーディネーターの勤務先別の給料・年収

大手企業

大手企業では、人材コーディネーターの給料や年収も高めです。

初年度から年収で400万円ほどになる企業が多く、またキャリアを積んでいけば30代～40代の年収が600万円～700万円になる企業も多いです。

組織規模が大きいために役職も多く、昇進・昇格もしやすいといった特徴もあります。

中小企業

人材サービスを行う中小企業は、地方でとくに多く、人材コーディネーターは人材の面談や教育だけでなく営業も兼務するケースが一般的となっています。

地域による給与の差が見られ、役職のポストが少ないことから、昇進・昇格による昇給が難しい企業も多いようです。

専門特化した分野の人材サービス業

都市部や地方を問わず、専門特化した人材サービス業の場合、人材コーディネーターには専門的な業界知識が求められ、年収も高めに設定されています。

医師の紹介サービスを行う企業なら、小さな企業でも大企業の人材コーディネーターと同等、それ以上の給与をもらっている人も少なくありません。

売上が人材の報酬から算出される点は変わらないため、特化している分野によって企業の売上や人材コーディネーターの収入も上下するため、企業による違いが大きく出る傾向があります。

人材コーディネーターの正社員以外の給料・年収

派遣社員

人材コーディネーターの派遣社員の平均時給は、1,500円～1,700円程度が多くなっています。

派遣社員の場合、人材の登録面談や連絡などの業務が主となり、マッチングのための面談など売上に直接的に関わる業務は担当しないケースが多いです。

時給1,500円、月の稼働時間が160時間と仮定すると、単純計算で月収24万円、年収288万円です。

アルバイト

人材コーディネーターのアルバイトの平均時給は、1,000円～1,200円程度が相場と考えられます。

アルバイトの場合は、人材へのメールや電話での連絡や、面接会場でのアシスタントなどの業務が主となります。

人材との面談やマッチング業務などの重要な仕事を担当することはほとんどありません。

時給1,200円、月の稼働時間を80時間と仮定すると、単純計算で月収9.6万円、年収115.2万円です。

フリーランス

独立開業し、フリーランスとして活躍する人材コーディネーターもいます。

この場合、人材サービスを提供する企業と契約して、社員と同様に人材との面談やマッチングなどの業務を行うのが一般的で、個人で人材の紹介やあっせんを行うことはほとんどありません。

専門特化した分野で活躍することが多いため、契約が継続できていれば特化型の人材サービス業と同程度の年収が期待できます。

人材コーディネーターが収入を上げるためには？

実績を作る

人材コーディネーターとして収入を上げるためには、マッチング業務で実績を作ることが欠かせません。

成約件数が多く、クレームなどが少なければ、マッチング業務の実力が評価されて昇給や昇進などのチャンスも増えます。

企業によっては目標達成のためのインセンティブも出るため、短期での収入増も期待できます。

実績を作るために必要な活動は人によって異なるため、自身の仕事をよく振り返って必要な分野で努力することが大切です。

転職する

人材コーディネーターの仕事は、会社によってある程度報酬が決まってしまう傾向があるため、より収入の高い職場を求めて転職する人も多いです。

転職するためにも実績やスキルは必要ですので、しっかりと自身のスキルアップに励み、計画的にキャリアを積み重ねていくことが大切です。

転職ではキャリアカウンセラーなどの資格があれば有利になる場合もあります。

マネジメント職につく

人材コーディネーターは仕事の性質上、1人が担当できる案件数や人材の数に限界があり、1人あたりの売上にも限られてきます。

マネジメント職に就いて役職手当などが上乗せされれば、人材コーディネーターとして個人で稼げる報酬よりも高い収入を得られます。

ただし、会社の規模によってはマネジメント職がほとんどない場合もあり、なかなか昇進が難しいこともあります。

その場合は見切りをつけて職場を移るか、機会に向けて努力を続けるかとを検討することになるでしょう。