情報システム(社内SE)の仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

「情報システム(社内SE)」とは

自社のIT戦略を策定し、情報システムの構築・運用・保守やITに関するサポートをする。

情報システムとは、自らが勤務する企業内で使用するシステムやサーバー、ネットワークを構築し、その運用や保守まで一貫してサポートする職種で、「社内SE」とも呼ばれます。

事業で使う在庫管理や経理処理などのシステムを作ったり、従業員の業務効率化につながるIT技術を導入したりと、社内における、ITサポートのプロフェッショナルとしての役割を担います。

情報システムは、企業の「情報システム部門」に配属されるケースが一般的です。

ITが企業経営に不可欠なものとなっている現代において、あらゆる業種・業界で活躍できる可能性がある職種です。

しかし、情報システムとして配属される人数は決して多くないため、大学で情報関連の勉強をしておくと有利になるでしょう。

実務に就いてからも継続的に最新の知識・スキルを習得し、多様な企業課題に対してIT戦略やシステム企画といった観点から解決させていける力を持ち合わせると、高い評価につながりやすいです。

「情報システム(社内SE)」の仕事紹介

情報システム(社内SE)の仕事内容

自社のシステムやネットワークの構築や管理を担当する

情報システムとは、自社で使用する情報システムやサーバー、ネットワークなどのインフラを構築し、運用や保守に携わるIT系の専門職です。

自分が所属する会社の経営方針に基づき、社内インフラを整備して業務効率化を推進したり、ITの活用で事業成長に貢献したりします。

ITによってお客さまのビジネス上の課題解決を行う「システムエンジニア(SE)」とは異なり、自社向きの仕事をすることから「社内SE」とも呼ばれています。

あらゆる業種・業界の企業においてITが導入されている現代では、ITを正しく、効率的に扱うことが各社が抱える需要課題のひとつです。

情報システムは、会社全体が円滑に動くように、ITの専門的スキルを生かして活躍します。

情報システムの役割は?

情報システムは、企業の規模が大きくなればなるほど、多くの人員が配置される傾向が見られます。

たとえば大企業で見られるのは、「自社のシステムサービスの開発」と「ネットワーク・インフラ監視」を分けて、それぞれ別のチームで担当するといったケースです。

一方、中小企業では少ない人員で幅広い業務に携わり、「社内のITに関する何でも屋さん」のような役割が求められることもあります。

基本的には社内のみで仕事をしますが、ときにはIT関連製品販売会社との商談など、外向きの仕事に従事することもあります。

経験を積むと、企業の経営戦略や方針に沿ったIT戦略を立案するなど、より高度で責任の重い仕事を任される人もいます。

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情報システム(社内SE)になるには

多様な企業で働ける可能性がある職種

情報システムは、あらゆる業界・業種の企業で働ける可能性がある職種です。

規模が大きな企業では、部門のひとつとして「情報システム部門」があり、複数名の情報システム担当者が配属されているケースが目立ちます。
(※企業によっては「システム管理部」「IT推進部」といった名称がついている場合もあります)

一方、中小企業で情報システム部門がないところでも、実際には情報システムとしての役割を担う社員が活躍しているケースも珍しくありません。

多様な就職先がありますが、どこで働くにしても、情報システムに携わるにはIT関連の専門的な勉強をしておくのがおすすめです。

新卒採用では文系・理系を問わないケースが多いものの、企業によっては情報システムに配置するのは理工系の学生を優先することもあります。

募集人数が少なく、就職試験は高倍率になりやすい

情報システムは非常に人気がある一方、どの企業でも「営業職」などのように大勢の人数を必要とする職種ではありません。

そのため、採用人数は少なく、倍率は高くなりがちです。

大手企業を志望する人は、大学に進学しておくほうが応募できる企業が増え、就職活動で有利になりやすいといえるでしょう。

なお、企業によっては新卒者は「総合職」などの職種を限定しないかたちで一括採用し、他の部署で働いた後に、本人の適性や能力などが認められて情報システム部門に異動するケースもあります。

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情報システム(社内SE)の学校・学費

大学の情報系学部やIT系の専門学校が候補に

情報システムとして活躍しやすいのは、大学の情報系学部やIT専門学校の卒業生です。

これ以外の学校から採用される可能性がゼロとはいえませんが、情報システムは求人自体の数が少なめで、ITの基本的な知識・スキルを身につけている人が歓迎されやすくなっています。

学生時代にITを勉強しておくほうが、より有利に就職活動を進めやすく、「情報システムで働きたい」という熱意も伝わりやすいでしょう。

大手企業になるほど、新卒採用で高学歴の人材を求める傾向にあり、大卒でなければ応募できない場合もあります。

最近では、情報システムを専門的に学べる大学の学部やコースも増えてきているため、さまざまな学校を調べてみることをおすすめします。

情報システム(社内SE)の資格・試験の難易度

資格は必須ではないが、スキルを示すためには有用

情報システムの業務に関連するIT系資格は複数ありますが、どれも仕事をするうえで法的に必須というわけではありません。

ITの資格は、あくまでも「その人の知識・スキルレベルを示すもの」と考えておくとよいでしょう。

情報システムが、実務で求められるスキルは勤務先によってさまざまですが、基礎的なな資格として「ITパスポート」や「基本情報技術者」は学生のうちに取得しておくのがおすすめです。

これらはITの基礎知識を問う「入門編」の位置づけであり、難易度はそこまで高くありません。

情報やIT系の学校で学んでいる人は理解しやすい内容ですし、独学で勉強することも可能です。

実務に就いてからは、より専門的なIT資格取得を目指して勉強を続ける人も多くいます。

たとえば「ネットワークスペシャリスト」「システムアナリスト」「システム監査技術者」「情報セキュリティスペシャリスト」など、多種多様な資格が存在します。

情報システム(社内SE)の給料・年収

業務の専門性によって、やや高めの収入が期待できる

厚生労働省の令和2年度賃金構造基本統計調査によると、情報システム(社内SE)の平均年収は、37.4歳で512万円ほどとなっています。

一般的な会社員の平均年収よりは高めであり、専門性の高さが評価されるケースが多いことが見えてきます。

ただし、給与体系は勤務先によって差があり、各業界の大手企業で働く情報システムは高収入となるケースが多い一方、中小企業では平均以下となる可能性も考えられます。

とくに給与水準が高めなのが金融、製薬、商社などの大手企業と、外資系企業といわれています。

大企業ほど福利厚生を充実させている傾向が見られるため、安定した働き方を望む人には理想的かもしれません。

より高難度の業務に携われる人は収入が上がりやすい

情報システムの給料・年収は、勤務先による違いのほか、経験年数や業務スキルによる個人差も出やすいことが特徴です。

経験年数が少なく、定型的な保守業務を担当する情報システムは年収400万円台にとどまることがありますが、豊富な実務経験を積み、IT戦略やシステム企画といった上流工程を担当するようになると、年収800万円を超えることもあるでしょう。

社内で順調に出世し、管理職になれば年収1000万円以上も目指せます。

ITの専門的知識・スキルを発揮し、自社の事業経営に貢献できる人は高く評価されるでしょう。

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情報システム(社内SE)の現状と将来性・今後の見通し

あらゆる業界でITの活用が進んでおり、需要が高まる

業務効率化や事業拡大と発展のために、いまやどの企業においても「ITの積極的な導入」は避けて通れない重要事項となっています。

業界・業種や企業規模にかかわらず、社内に情報システム部門や、情報システム担当者を配置する企業は、少しずつ増加傾向にあります。

セキュリティ対策やコンプライアンス対応といったも周辺業務の強化も必要であり、情報システムに期待される役割や活躍の場は、今後ますます拡大していくでしょう。

IT技術はどんどん進化し続けてるため、常に新しい情報を取り入れて、現場に落とし込める専門的な人材が不可欠です。

実務経験を積みながら勉強を重ね、十分なスキルを備えさえすれば、将来性や今後の見通しも明るいといえます。

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情報システム(社内SE)の就職先・活躍の場

さまざまな業界・業種の企業に活躍の場が

一般的な「システムエンジニア(SE)」の多くは、IT業界のシステム開発企業に勤めていますが、「情報システム(社内SE)」の場合、その勤務先はIT業界の企業に限りません。

最近では、ありとあらゆる業界・業種の企業が自社の事業を発展させるため、あるいは業務効率化のためにITを活用しているからです。

したがって、情報システムは多岐にわたる領域の企業で働ける可能性があります。

実際の業務内容は企業によって差があり、社内のインフラまわりの構築や運用から、電子取引や電子決済システム関連の整備、あるいは各部門の従業員に対するIT教育などまで、多様な業務を担当します。

規模が大きな企業では業務内容ごとに分業して働くことが多いですが、小さな企業になればなるほど、一人の担当者が社内のITに関するあらゆる業務を任される傾向があります。

情報システム(社内SE)の1日

他部署の社員や外部と打ち合わせをする機会もある

情報システムの働き方は勤務先によっても異なりますが、大企業でスタッフの人数が多いところでは、複数の情報システム担当者が分業し、自分に割り当てられた業務を進めます。

一方、中小企業の情報システム担当は、社内のあらゆるITシステム関連の仕事を一手に引き受けることが多くなるでしょう。

ここでは、中小企業で働く情報システムのある1日の例を紹介します。

9:00 出社
9:30 社員からの問い合わせに対応
11:00 経理担当者と打ち合わせ(経理システム更新について)
12:00 昼食
13:00 改修ポイントに関する仕様まとめ
15:00 外注先ベンダーと打ち合わせ
16:30 他部署からの問い合わせ対応
19:00 雑務完了後、退社

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情報システム(社内SE)のやりがい、楽しさ

社内全体と関わることができ、幅広い知識やスキルが得られる

情報システム部門が手掛ける業務は、IT戦略やシステム企画といった上流工程から、実際に手を動かす社内システムの構築や運用、保守管理業務といった実務工程まで幅広いものとなっています。

また、これらの業務のほとんどが、自社の円滑な運営や事業の成長、従業員の業務効率化を目的としています。

言い換えると、情報システムは、常に「会社全体」を意識した仕事をし、他部門との連携も豊富です。

ITシステムの専門家として、他の社員たちから感謝されたり頼られたりする機会が多いため、その点にやりがいや充実感を得やすいでしょう。

また、情報システムとしてさまざまな経験を積むことで、プログラミングなどの技術スキルだけでなく、プロジェクトマネジメントやコンサルティングなどの経営スキルも身につけることができます。

こうした多様なスキルは自分の財産となり、もし転職を考える際にも評価されやすくなるでしょう。

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情報システム(社内SE)のつらいこと、大変なこと

正当に評価されなかったり、便利屋扱いされたりすることも

情報システム部門は、組織を支えるために欠かせないポジションではあるものの、営業のように会社の業績に直接関わる仕事ではありません。

このため、企業の経営状況によっては部門の予算を減らされたり、担当者としては業績に大きく貢献している自負があっても、それに見合った正当な評価が得られない場合があります。

もうひとつ、情報システムが苦労することが「社内の便利屋」になりがちなことです。

あまりITやパソコンに詳しくない従業員から「パソコンが思うように動かない」「ネットワークにつながらない」といった質問も、たいていは情報システムに届きます。

もちろん、社内のITインフラに関するトータルサポートを担当するのが情報システムではありますが、なかにはちょっと調べればわかる簡単なトラブルまですぐに相談されることがあります。

ささいな問題にしょっちゅう駆り出され、本来の仕事が滞ることで、ストレスを感じる人もいるようです。

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情報システム(社内SE)に向いている人・適性

人と人の間に立つのが得意で、調整力が高い人

情報システムは、お客さま向けに仕事をする一般的な「システムエンジニア(SE)」とは異なり、社内のための仕事をします。

システムの開発やメンテナンスに携わるだけでなく、社員からのITに関する相談に乗ったり、要望をくみ取ったりする機会が多い立場です。

そのため、コンピュータが好きでITに詳しいことも重要ですが、面倒見がよく、コミュニケーション能力に優れている人が情報システムに向いています。

また、立場や意見の異なるさまざまな部門や、外部のベンダーと連携して業務を進めることも多いため、人と人の間に立って調整することが得意な人にも適性があるといえるでしょう。

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情報システム(社内SE)志望動機・目指すきっかけ

システムエンジニアではなく、情報システムを目指す理由を明確に

情報システムを目指す人は、もともとIT技術を使ってものづくりをすることが好きだったり、学生時代に情報システムを学んでおり、その知識・スキルを生かしたいという思いをもっているケースが多いです。

もともとはシステム開発企業の「システムエンジニア(SE)」志望だった人が、社内のITサポートに携わる情報システムの存在意義や魅力を感じ、志望変更するケースも少なくありません。

志望動機を考える際にも、なぜ一般的なシステムエンジニアではなく情報システムを目指すのか、その理由を明確にしておきたいものです。

たとえば「社内システムを支えて会社全体を最適化したい」「効率化を実現して売上に貢献したいなど」情報システムならではの役割に共感できるポイントを盛り込むとよいでしょう。

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情報システム(社内SE)の雇用形態・働き方

正社員として安定的に雇用されるケースが多い

情報システムは、会社の重要情報を知り得る立場にあるため、ほとんどが正社員として雇用されています。

長期的なキャリアを築きやすい職種といえますが、なかには人件費の削減を目的として、派遣社員の雇用に切り替える企業もあるようです。

雇用形態はもちろんですが、雇用条件も、就職前によく確認しておく必要があるでしょう。

なお、情報システムはIT系の職種のなかでは同じ職場で長く働き続ける人も多いですが、スキルや経験を積み上げると、よりよい待遇の企業へ転職を目指す人もいます。

情報システム(社内SE)の勤務時間・休日・生活

安定した職場環境が多く、ほぼ定時で帰れる人も

社内で勤務することが多い情報システムの勤務時間は、他のオフィス系職種の社員とほぼ同様です。

9時~18時前後を定時とする企業が多いですが、フレックスタイム制が導入されるなど、柔軟な働き方が可能な職場もあります。

ただし、システムやインフラなどの保守・監視業務を担当するなど、早朝や深夜の対応が必要なケースも想定されます。

IT系のエンジニアは激務といわれますが、情報システムの場合、ルーティンワークが多いこと、社内業務に専念できることなどから、一般的な「システムエンジニア(SE)」と比べると残業時間はかなり少なめです。

IT系職種のなかでは、ワークライフバランスが取りやすいといえるでしょう。

情報システム(社内SE)の求人・就職状況・需要

システムエンジニア(SE)からキャリアチェンジを目指す方法も

情報システムは、さまざまな企業で必要とされる職種ではありますが、採用人数は多くありません。

比較的規模が大きな企業でも、新卒で情報システムに配属されるのは毎年1~2人ということもあり得ます。

そのため、情報システムへの就職を目指す場合、一般の就職情報サイトはもちろん、IT専門の就職情報サイトを利用したり、転職エージェントに登録したりなど、広く情報を集める努力が必要になるでしょう。

まずは求人数が多いシステム開発企業に就職し、一般的な「システムエンジニア(SE)」としてキャリアを積み、情報システムへの転職を目指すのもよいかもしれません。

情報システム(社内SE)の転職状況・未経験採用

業務経験が求められるケースがほとんど

情報システムは、さまざまな業種・業界の企業で活躍できますが、一度に大量採用されることはまずありません。

そのため、転職市場においても高い競争率となっており、採用される人のほとんどは専門スキルを備えた経験者です。

中途採用では「即戦力」となることが期待されるため、前職でもITシステムに深く携わっており、プロジェクトマネジメントなどを手掛けた実績があれば、より有利となるでしょう。

未経験採用を行うのは、長期的なビジョンで社員を育成できる大企業が中心となるでしょう。

中小企業ですぐに人手がほしい職場では、少しITに詳しければ採用される可能性はありますが、十分な教育体制が整っていないケースもあるため、転職先を選ぶ際には注意しましょう。

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情報システム(社内SE)のキャリアパス

リーダーからマネージャーになり、徐々に高度な業務を担当する

情報システムに配属されたばかりの人は、まずパソコンやアプリケーションのセットアップなど、ITインフラ業務を担当することが多いでしょう。

社内の各部門でインフラまわりのトラブルがあれば個別に対処したり、社員からの相談にのったりして、徐々に基本的な業務知識を習得します。

一般社員として数年ほど経験を積むと、プロジェクトリーダーに抜擢される人が増えていきます。

実務としてはサーバー構築や社内システムの改善などに携わり、部下の育成やマネジメントも経験します。

さらにステップアップすると、マネージャークラスに昇進し、新システムの開発や導入の際の責任者など、責任のある業務を任されます。

現場から離れてマネジメントに専念する人が増えますが、小さな企業などでは、実務も同時に担当するケースもあるでしょう。

ここまでくると、「会社の事業や組織全体をITでどう活性化させるか」といった視点がより強く求められるようになります。

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