人材コーディネーターの仕事内容・なり方・年収・資格などを解説
「人材コーディネーター」とは
人材派遣会社や人材紹介会社に勤務し、人を求める企業と仕事を求める求職者をつなげる仕事。
人材コーディネーターとは、おもに人材派遣会社や人材紹介会社などの人材サービス会社に勤務し、「クライアント企業」と「求職者」を結びつける業務に携わる人のことです。
「こういう人材（働き手）がほしい」と考えているクライアント企業と、「こういう条件や内容の仕事がしたい」と考える求職者の間に立って、それぞれの要望をヒアリングしたうえで、双方にとってメリットのあるマッチングを行います。
加えて、双方に対する条件交渉や折衝、求職者のキャリアカウンセリング、マッチング後のアフターフォローをすることもあります。
人材コーディネーターになるために必須の学歴はありませんが、大学卒業後、人材サービス会社へ就職する人が多いです。
また、国家資格「キャリアコンサルタント」を取得すると、実務に生かせることがあります。
求職者一人ひとりのキャリアに対する考え方をしっかりと引き出し、適材適所へのマッチングを実現できる力を持った人材コーディネーターが求められています。
「人材コーディネーター」の仕事紹介
人材コーディネーターの仕事内容
仕事をしたい求職者と、働き手を探す企業をつなげる仕事
人材コーディネーターとは、人材派遣会社や人材紹介会社などの「人材サービス会社」にて、「仕事をしたい」求職者と、「働き手を探している」企業をつなげる役割を担う職種です。
業務のなかでもとくに重要なのは、求職者との面談やカウンセリングです。
求職者がどのような仕事をしたいと考えているのかや、経歴・キャリア・スキルなどを確認したうえで、働き手を求めているクライアント企業のなかから最適な仕事を選んで紹介します。
ただ機械的にマッチングすればよいわけではなく、企業側と求職者の双方に魅力・メリットのあるように意識する必要があります。
このほか、求人広告の作成や登録スタッフとの継続的な面談、求職者が業務開始後のフォローアップ、営業活動なども、人材コーディネーターがあわせて行う場合があります。
人材コーディネーターの役割
人材コーディネーターに求められるのは、適切な人材を、適切な企業に結びつけることです。
人材コーディネーターが最適なマッチングをすれば、企業側としては生産性が上がるなど非常に大きなメリットがありますし、求職者も自身がやりたい仕事に挑戦できたり、キャリアアップにつながったりします。
もし企業側が求職者に求めるスキルや経験と、求職者のスキルや希望条件が折り合わない場合は、上手に交渉・調整を行うことも大事な業務の一部です。
さまざまな立場の人の間に立って物事をまとめていく力が強く求められる仕事です。
関連記事人材コーディネーターの仕事とは？ わかりやすく仕事内容を紹介
人材コーディネーターになるには
まずは人材サービス会社への入社を目指すのが一般的
人材コーディネーターとして働くうえで、必須とされる資格はありません。
人材コーディネーターは、おもに人材派遣や人材紹介などのサービスを手掛ける「人材サービス会社」で働いています。
このような企業へ新卒で入社し、一から人材コーディネーターとしての教育を受けて実務に携わっていくというケースもあります。
大手企業では「大卒以上」の学歴を求めるところが多いため、大手を目指す人は大学に進学しておくとよいでしょう。
ただし、新卒は「総合職」として一括採用されて、個々の希望や能力、適性等に応じて社内の各部署へ配属が決まるケースもあります。
人材コーディネーター志望であれば、その旨を就職試験の段階からしっかりと伝えておくとよいでしょう。
人材コーディネーターとして評価されるには
一部の人材サービス会社では、「看護師」や「ITエンジニア」「福祉・介護職」など、ある専門分野に特化した人材派遣サービスを手掛けているところもあります。
こうした企業では、各業界経験者は、業界の実情をよく理解しているという観点から採用時に優遇されることがあります。
未経験からスタートすることも可能な職種ではありますが、業務に関連する資格として国家資格「キャリアコンサルタント」があります。
キャリアコンサルタント資格を取得するには、特定の講習の受講または一定の実務経験を得たうえで、国家試験に合格する必要があります。
より専門性をもって人材サービス会社で働きたい場合には、このような資格取得を目指すのもよいでしょう。
人材コーディネーターの学校・学費
大手企業では大学卒業以上の学歴だと採用されやすい
人材コーディネーターになるために、必ず通わなくてはならない学校はありません。
就職時点では何の資格も求められないことが多いため、どのような学校で、どのような勉強をしてきた人でも、人材コーディネーターとしてのキャリアを歩みだせるチャンスがあります。
ただし、大手人材サービス会社の新卒採用では、応募資格として「大卒以上」の学歴を求めることも多いです。
学部・学科は不問ですが、大学に進学しておくほうが就職活動では有利になるでしょう。
人材コーディネーターの業務上必要な専門的知識は実務を通じて学んでいくため、学生時代に特別に学んでおくべきことはありません。
さまざまな求職者や企業と接することから、一般常識や教養を深めておくことは有用です。
人材コーディネーターの資格・試験の難易度
必須ではないが、国家資格「キャリアコンサルタント」を目指す人も
人材コーディネーターは、なにか特別な資格を持っていなければ働けない職業ではありません。
未経験から人材サービス会社に入社し、実務を通してコーディネーターとしてのキャリアを積んでいくといった人は多いですし、無資格でも有能なコーディネーターとして、さまざまな実績を残している人もいます。
ただ、人材コーディネーター関連の資格で資格を取るならば、国家資格「キャリアコンサルタント」がよいでしょう。
キャリアコンサルタントは平成28年にスタートした比較的新しい資格で、「働く人の主体的なキャリア形成を支援する専門家」であることを証明するものです。
試験を受験するためには講習課程の修了といった条件を満たす必要がありますが、人材関連の仕事で長期的なキャリアを見据えるなかで、資格取得を目指す人は増えています。
人材コーディネーターの給料・年収
経験・知識によっては高めに給与設定されることも
人材コーディネーターの平均年収は、求人サービス各社のデータを基にすると360万円～380万円程度と考えられます。
人材コーディネーターが勤務する人材サービス業界の企業は、人材の派遣・紹介によって報酬を得ますが、案件ごとの売上は人材の年収の30％程度が一般的といわれています。
エグゼクティブクラスのような高年収の人材を扱うことが多い企業ほど、人材コーディネーター1人あたりの売上額や年収が大きくなりやすい特徴があります。
また「医療系」「IT系」など専門特化した人材サービス会社においては、各業界に関する専門知識や経験をもつコーディネーターに対しては、給与面で多少優遇する傾向も見られます。
人材サービス業界の営業職よりはやや低めだが、正社員は安定
人材サービス業界では、「営業職」として働く人が、最も収入をアップさせやすいとされています。
というのも、営業職には成果報酬が取り入れられていることが多く、個々の売上や契約件数に応じて給与が変動したり、インセンティブの支給があったりするからです。
一方、人材コーディネーターはたいてい固定給となっており、個人の成果で収入が大きく変動することはあまり多くありません。
ただし、正社員になれば安定した働き方を望めますし、「キャリアコンサルタント」などの国家資格を取得したり、社内の役職者になったりすることでも昇給する可能性はあります。
関連記事人材コーディネーターの年収はいくら？ 給料についてくわしく解説
人材コーディネーターの現状と将来性・今後の見通し
専門分野と自分ならではの強みを持つことで、市場価値が高くなる
労働力不足が社会的な問題となるなかで、働く場を探す人と、働き手を求める人を適切に結びつける、人材コーディネーターの需要はさらに拡大しています。
とくに最近では「キャリアコンサルタント」の国家資格制度がスタートしたこともあり、人材業界にて、より専門性をアピールしやすい環境が整いつつあります。
また、専門領域を持つ人材コーディネーターは大企業から中小企業まで需要が高くなっています。
外国人労働者や障害者、高齢者などを含めたさまざまな人の労働の場への参加が求められるなか、人材を見極めるためのスキル・ノウハウをもつ人材コーディネーターは引っ張りだこです。
一方、人材サービスの場でもAIの活用が進み、簡単なマッチングは自動でできるようになっています。
これからの人材コーディネーターには、確かなスキルや業界知識、地域における人脈など、AIなどのシステムにはない優位性を強化することがますます求められるでしょう。
人材コーディネーターの就職先・活躍の場
人材派遣会社など、人材サービス業界で勤務する人が多い
人材コーディネーターのおもな活躍の場は「人材サービス業界」です。
もっと細かく見ていくと、人材派遣会社、人材紹介会社、特化型人材サービス業のいずれかの企業で働く人が多いです。
人材派遣会社では、登録している求職者人材（登録スタッフ）を、労働力を求めるクライアント企業へ派遣する事業を展開しています。
企業と人の適切なマッチングを行うにあたり、人材コーディネーターは重要な役割を担います。
人材紹介会社では、無期限の採用を前提としたマッチングを行うため、より長期的なキャリアを見据えたマッチング業務が重要視されます。
特化型人材サービス業は、医療系（医師・看護師など）、ITエンジニア系など、特定の分野を専門とする人材派遣・人材紹介サービスを手掛ける企業です。
いずれの種類の企業も、規模は大手から中小までさまざまです。
勤務先によっては、人材コーディネーターが「営業職」の仕事を兼務することもあります。
人材コーディネーターの1日
社内業務が中心だが、1日はめまぐるしく過ぎていく
人材コーディネーターの業務は、オフィスワークが中心です。
求職者に対して面談や案件の紹介、また就業後のフォローアップなどをしていると、あっという間に1日が過ぎることもよくあります。
さまざまな仕事を同時進行で進めなくてはならないことが多く、段取りのよさも重視されます。
ここでは、人材対応をメインとする人材コーディネーターのある1日の例を紹介します。
関連記事人材コーディネーターの1日のスケジュール・生活スタイル
人材コーディネーターのやりがい、楽しさ
人の人生に関わり、成長のためのサポートができること
人材コーディネーターが喜びを感じる瞬間のひとつは、企業と求職者の架け橋となり、双方にとってメリットのあるマッチングができたときです。
マッチングが成功すれば、企業の担当者と求職者の両方から「ありがとう」と感謝してもらうことができ、世の中に貢献できた実感が得られます。
また、人材コーディネーターの業務では、多数の求職者との面談や転職活動のサポートを通して、さまざまな人の人生に関わっていきます。
コーディネーターが親身になってアドバイスをすれば、求職者にとって、よりよい働き方が見つかるかもしれません。
「人のキャリアをサポートしたい」「人の成長を支援したい」といった思いをもつ人にとっては、非常にやりがいを感じられる仕事です。
人材コーディネーターのつらいこと、大変なこと
人の間に立つため、クレームやトラブル対応に悩む人も
人の間に立つため、クレームやトラブル対応に悩む人も
人材コーディネーターに向いている人・適性
調整役を苦にせず、人が好きであること
人材コーディネーターは、さまざまな求職者やクライアント企業の間に立ち、双方の意見や希望を整理したうえで、上手にマッチングさせていく役割を担います。
案件によっては、希望の条件ではマッチングが進まず、折衝や交渉を必要とする場合もあります。
そうした調整事が得意な人だと、マッチングの成約数も多く、大きなクレームを避けやすいでしょう。
また、人材コーディネーターは、求職者や企業からあれこれ言われることが多く、どうしてもストレスが溜まりやすいです。
人に何か言われてもあまり落ち込まない人、気持ちの切り替えがスムーズにできる人も、人材コーディネーターとしての適性があるといえます。
また、そもそも人と話すことが好きかどうかや、人を支援・サポートすることにやりがいを感じられるかどうかも、大事なポイントとなります。
関連記事人材コーディネーターに向いている人とは？ 適性や必要な能力を紹介
人材コーディネーター志望動機・目指すきっかけ
人のキャリアをサポートしたい思いがきっかけに
人材コーディネーターを目指す人は、もともと「人のキャリアや生き方をサポートする」といった点において、人材業界に興味をもつケースが多いようです。
また、過去の人材コーディネーターにサポートしてもらった経験や、キャリアカウンセリングを受けて進路が定まった経験などが、目指すきっかけとなる人もいます。
いずれにせよ、人材コーディネーターを志望する人の多くが「人の役に立ちたい」「その人らしく働ける仕事に就けるようにサポートしたい」といった思いを抱いています。
志望動機の考え方
人材コーディネーターとしての志望動機を考える際には、人材業界に対する理解と、自分がこの場でどのように貢献したいのかを深く考えていくことが大切です。
人材コーディネーターは、クライアント企業と求職者をつなぐ役割であり、基本的には主役ではありません。
また、クライアント企業には利益をもたらし、求職者に活躍できるステージを提供することが求められます。
調整役となり、周囲に貢献できる意欲やポテンシャルがあることをアピールしていきましょう。
関連記事人材コーディネーターの志望動機と例文・面接で気をつけるべきことは？
人材コーディネーターの雇用形態・働き方
正社員もしくは契約社員として働く人が多い
人材コーディネーターは、人材サービス会社にとって重要な役割を担うため、正社員として雇用されることが多い職種です。
中途採用で未経験からスタートする場合などは、契約社員として雇用され、経験を積むなかで正社員へステップアップすることもあります。
企業によってはパート・アルバイトなどの雇用形態で募集されることもありますが、未経験者を対象としたものは、ほとんどが人材コーディネーターの補佐役業務です。
非正規雇用であっても、人材コーディネーターとして面談やカウンセリング業務に従事する場合には、経験者を対象とするものも多くなっています。
人材コーディネーターの勤務時間・休日・生活
休みはとれるが、夕方以降に忙しくなり残業時間が増えることも
人材コーディネーターの多くが、月曜日から金曜日までの平日、朝から夕方にかけての日勤主体で働いています。
土日祝日は多くの企業が休日としており、繁忙期や突発的なクライアントの依頼事項などが入らなければ、きちんと休むことができます。
大手企業を中心に、最近では有給休暇の取得にも力を入れている企業が増えているため、上手にリフレッシュしながら仕事に取り組むことができるでしょう。
ただし、日々の業務は比較的忙しく、企業側への対応と求職者の対応とで、常にバタバタしている人も少なくありません。
また、現在仕事をしている求職者に対してコンタクトをとる際には、夕方以降でないとなかなか連絡がつかないことがあり、日によっては夜間に業務が集中します。
残業時間が増える可能性もあることは、念頭に置いておいたほうがおいでしょう。
人材コーディネーターの求人・就職状況・需要
都市部での求人が圧倒的に多い
労働力不足が社会的な問題となるなかで、人材サービスの需要は大きく、また重要性を増しています。
最近では、人材サービス会社の事業内容も多様化しており、幅広い業界・職種を対象とする大手企業だけでなく、「医療・看護系」や「IT系」など、特定の業界を専門とする人材サービス会社も増えています。
このほか、外国人材のあっ旋などに取り組む企業もあり、多様な特色をもつ人材サービス会社が、人材コーディネーターの求人を出しています。
将来性のある職種のひとつといえますが、人材コーディネーターの求人数は、地方よりも東京・大阪・名古屋など都市部のほうが圧倒的に多い状況です。
事業所（企業）が集中し、人の数も多いエリアでは、それ相応の人材サービスの需要があるからです。
もちろん日本全国で働ける可能性がある職種ではありますが、需要という面でみると、地域ごとに差が出やすいのも実情です。
人材コーディネーターの転職状況・未経験採用
人材業界の経験者は転職で有利になりやすい
人材コーディネーターは、転職希望者向け求人も多数出ています。
なお、新卒でない場合には、学歴よりも職歴やスキルが重視される傾向が見られます。
求職者との面談やカウンセリングでは、アドバイザー的な立場から話を進めてまとめていくなどのスキルが求められるため、すでに人材コーディネーターとしての実務経験があれば、即戦力として優遇されます。
人材業界での経験はなくても、営業や人事関連の職務経験などは、転職活動ではプラスに評価される可能性が高いです。
未経験者でも応募できる企業はありますが、その場合は契約社員からのスタートで、アシスタントとしての役割から任されることが多くなっています。
実務経験を積むなかで正社員を目指せる企業もあるため、未経験者はまず現場に入ることを優先して考えてみるのもよいでしょう。
