役員への転職・未経験採用はある?

役員への転職状況は?

役員というと、その会社で平社員から順調に出世し、課長、部長と役職が上がって、最終的に役員になるようなケースをイメージするかもしれません。

しかし、なかには転職をきっかけに役員のポストに就く人もいます。

役員の転職は、とくに中小企業やベンチャー企業ではわりとよくあることで、スキルや実績があれば、どんどん転職しながらさらに上を目指すことも可能です。

役員の求人情報は、一般の人が利用する求人情報サイトにはあまり出ていません。

その代わり、エグゼクティブクラスの転職に特化した求人情報サイトを利用することで、効率的に転職先を見つけることができるでしょう。

あるいは転職エージェントを利用する方法もあります。

なお、役員クラスの転職はすべての求人情報が公開されているわけではなく、ヘッドハンティングや知人の紹介によるものも多いようです。

役員への転職の志望動機で多いものは?

役員クラスの実力をもつ人が転職をする理由として多いのは、「会社の方針と自分の目指す姿とのズレ」といった内容です。

取締役などの役員になれば会社の重要事項を決定する立場になりますが、それでも大勢の役員の中のいち役員である限り、社長(代表取締役)などトップの方針でほぼすべてが決まるといった場合もあるようです。

その場合、いくら役員でも自身の意向はほとんど考慮されないこともあり得ます。

また、会社の成長とともに、会社の方向性と自分の方向性が変わってくることもあるでしょう。

役員はビジネス全般や経営に対して意欲的で向上心旺盛な人も多いため、より自分の意思が通りやすい場所へ転職する、といった事例は比較的よく見られます。

未経験・社会人から役員になるには

未経験から役員になるのは簡単なことではありませんが、ひとくちに役員といっても、会社の規模や種類によって求められるものは異なり、個人のスキルレベルもだいぶ異なっています。

そのため役員未経験であっても、トップクラスの社員としての実力が認められれば、転職を機に役員になれる可能性はあります。

その場合、社員として営業やマーケティング、開発など特定の職種における実績を積み、高いレベルでのリーダーシップやマネジメントスキルを備えていることは、最低限必要になってくるでしょう。

また、役員になるにあたっては、経験・スキルに関わらず、役員の欠格事由に該当しないことも必須です。

役員になるのに必要な資格はある?

役員への転職面接で気をつけるべきことは?

役員は経営に深く携わる立場であり、一般の社員とはまったく異なる存在であることを理解しておく必要があります。

会社の中では「重役」とみなされるポジションではあるものの、ただ「稼ぎたい」「偉くなって尊敬されたい」という思いだけでは、なかなか役員の使命をまっとうすることは難しいものです。

面接の際には、「役員として何を成し遂げたいのか」や、「自身のキャリア・経験から、どのように会社の力になれると考えるのか」などを、詳しく問われることが多いようです。

経営に関する志や理念のようなものも聞かれますし、それが会社の方向性とマッチしていることも重視されます。

役員の転職を考える際には、社員としての転職を目指すとき以上に、会社の経営方針や理念、ビジョンなどを深く理解し、自分の考えを的確に伝えるための準備をしておくべきでしょう。

役員に転職可能な年齢は何歳くらいまで?

役員は一般的に、ビジネスパーソンとしてのキャリアをある程度積んでからなることが多いです。

とくに大手企業ではその傾向が強く、50代以上で役員になる人がほとんどで、60代以上の役員も少なくありません。

また、会社によりますが役員には従業員のような定年制度は設けられていない場合もあり、健康的で十分な経営判断ができるようであれば、かなり高齢になってから役員になれるチャンスもあります。

しかし、ビジネスの経験が浅い人がいきなり役員に転職できるケースがほとんどないことを考えると、若いうちにできるだけ多様な経験を積み、ステップアップを目指すことを考えたほうがよいでしょう。

能力次第では、何歳でも役員として採用される可能性はあります。