商品企画への転職・未経験採用はある?

商品企画への転職状況は?

商品企画は企業にとって非常に重要なポジションですので、転職で入ることはそれほど簡単ではありません。

基本的には募集が少なく、そして経験のある即戦力人材が求められます。

また、基本的に同じ業界で活動していた人が高く評価される傾向があり、業界をまたいでの商品企画職への転職はさらにハードルが上がるでしょう。

ただし、すべてのケースがそうではなく、たとえば百貨店でアパレル部門のバイヤーをしていて優秀な成績を出していた人が、アパレルメーカーの商品企画へ転職するというケースはありえます。

職歴の中に、商品企画との接点や生かせる強みがあれば、その部分をアピールすることで転職できる場合も多いです。

商品企画への転職の志望動機で多いものは?

商品企画へ転職を希望する人の多くは「商品を企画して企業に貢献したい」と考えています。

作りたい商品のイメージが定まっている人もいれば、企業の商品ラインナップの広さを見てアイデアが湧きそうだと考えている人など、その具体性はさまざまです。

また、所属していた企業で商品企画をしたかったが、配属されなかったために転職するケースもあります。

マーケティング職や商品開発職など仕事内容が近かった場合、商品企画に必要な知識やノウハウをある程度期待でき、別部門からの視点を持ち込めるので企業も高く評価してくれます。

経験者の場合、「新しい業界や業種、商品の中で企画を行ってみたかった」という志望動機も多いです。

商品企画の志望動機と例文・面接で気をつけるべきことは?

未経験・社会人から商品企画になるには

未経験の社会人が商品企画に転職するのは一般的には難しいです。

商品企画はもともと人気が高い職種で、企業内でも配属を希望する人がたくさんいます。

また、企業の業績に大きく影響するため、業界の特徴や企業の商品、市場の様子をよく知っている必要があります。

そのため、転職(中途採用)でも即戦力人材が求められるのが一般的です。

転職で商品企画を目指す場合、マーケティングや営業などの業務の近い職種で実績があったり、個人のSNSでの発信力が認められたりするなど、特殊な経歴が必要になるでしょう。

営業職や販売職などからスタートし、社内で実績を上げて配置転換を願う方法もあります。

商品企画への転職に必要な資格・有利な資格

商品企画への転職を目指すなら、「商品プランナー」や「マーケティング・ビジネス実務検定」などの商品開発やマーケティングに関する資格を取得しているとよいでしょう。

また「ファイナンシャルプランナー技能士」「ITパスポート」「販売士」など、業界の仕事や顧客理解に役立つ資格を保有している場合も評価されることがあります。

資格は必須ではありませんが、外部に対して能力を示すためには有効です。

商品企画の能力は面接や書類ではわかりにくいため、能力や知識の範囲を示して個性をアピールするためにも役立ちます。

実務上は「マイクロソフトオフィススペシャリスト」などの事務系資格も資料作成やデータ分析で役立ちます。

商品企画を目指す人におすすめの資格はある?

商品企画への転職に役立つ職務経験は?

商品企画へ転職する場合、商品に直接関わる職務経験があると役立ちます。

市場調査や販売までを一括で企画・支援するマーケティング職や、商品の販売に直接関わる営業職や販売職、実際に製品の生産に携わる商品開発や生産などの職種です。

商品には直接関わったことはなくとも、研究職やアナリストなど、大量のデータの処理が得意な人材も評価されることがあります。

いずれの場合も、職務経験をアピールするだけではなく、その仕事の中で創造性や企画力を発揮し、課題解決や生産性向上に結びつけたという実績があることが大切です。

他職種から商品企画になれる人は、他の現場を経験したことが大きな武器となるでしょう。

商品企画に転職可能な年齢は何歳くらいまで?

商品企画に転職できる年齢に、とくに決まりはありません。

しかし、実際には未経験だと30歳を過ぎれば求人はほとんどありません。

最初から商品企画として育てる場合は、新卒や第二新卒を採用することが多いからです。

経験者が転職する場合は35歳くらいまでが多く、それ以上になると主に商品企画のマネージャー候補で相当の実績が求められます。

ただし、ベンチャーや中小企業で新規に募集する場合、経験者なら年齢問わず採用されることもあります。

商品企画への転職面接で気をつけるべきことは?

商品企画への転職面接では、商品企画として戦力とみなされるために必要なことをよく考えなくてはなりません。

たとえば、「営業で顧客の声を多く聞いたので、それを商品に反映させたい」と語る応募者は多いです。

新卒と違い、中途採用では「何ができるのか」が問われ、「何がしたいのか」はそれほど重視されません。

「営業で拾った顧客の声を商品開発部に伝え、製品のバージョンアップ時に採用してもらえました」など、実績をアピールすることで商品企画としてのポテンシャルをアピールできるようになります。

自分の強みをさらに一段階深く考えて、企業にとって受け入れやすい提案に作ってみましょう。