教育系、研究、保育に関わる職業・仕事の種類一覧（30選）

保育士は、保育所や児童福祉施設で、おもに0歳〜6歳の子どもを預かり、保育をする人のことです。

子どもを心身ともに保護することに加え、子どもと一緒に遊んだり会話をしたりしながら、考える力や感性を育てていきます。

保育士として働くためには、保育士の国家資格が必要です。

保育士資格は、大学や短大、専門学校などの保育士養成課程を履修し卒業するか、保育士試験に合格することで取得可能です。

保育士の待遇は、忙しい割にあまりよくないといわれることもありますが、公立の保育園勤務の場合は公務員の身分となるため、安定した収入が期待できます。

近年は、保育園や保育所のほか、民間企業の保育施設や病院内の託児所などでも保育士が求められています。

また、都市部を中心に幼稚園との一体化の動きも進んでおり、保育士の活躍の場は時代とともに広がっています。

幼稚園教諭は満3歳から小学校に入学するまでの子どもを対象に教育を行う仕事です。

幼稚園は小学校や中学校などと同じく「学校」であるため、保育園よりも教育をするということに目的が置かれています。

幼稚園教育要領にもとづき、「健康、人間関係、環境、言葉、表現」それぞれについて、運動や音楽、遊びなどを通じて育みます。

幼稚園教諭になるためには、大学院・大学・短大などで幼稚園教諭養成課程を学び、幼稚園教諭免許状を取得したのち、採用試験に合格することが必要です。

筆記試験、面接の他、音楽などの実技試験があることもあります。

人気の仕事ですが、少子化の影響もあり、採用数が減少している傾向があります。

とくに公務員採用となる公立の幼稚園は難関です。

ベビーシッターとは、お客さまから依頼を受けて、個人宅や託児所などの保育施設で子どものお世話をする人のことです。

対象となる子どもは、生後6ヵ月から12歳くらいまでが一般的で、保護者が仕事で忙しいとき、あるいは病気などで子どもの世話を見ることができないようなときに、ベビーシッターに依頼が入ります。

お世話の具体的な内容は、子どもと遊ぶことや、トイレや食事、お風呂のお手伝い、勉強のサポートなどが中心で、お客さまの希望によっては簡単な家事をすることもあります。

ベビーシッターには法的な資格が存在せず、特別な学歴も求められない場合がほとんどです。

ただし「保育士」や「看護師」の学校で学んで免許を取得していたり、民間のベビーシッター認定資格を取得していれば、働く際に役立つことがあります。

また、音楽や英語などの教育に関する専門知識があるベビーシッターは家庭教師を兼務することもでき、仕事の幅が広がります。

ベビーシッターは時間単位で仕事の依頼を受けることが多いため、パートか契約社員として働く人が多いことが特徴です。

チャイルドマインダーは、0歳から学齢期までの子どもの保育を担う「家庭的保育」のスペシャリストです。

保育所などの集団保育とは異なり、一人ひとりの個性を尊重した少人数保育を行うことがこの仕事の特徴となっています。

保育士のように特別な資格が求められるわけではありませんが、子どもの健康・福祉・教育などについての幅広い知識や技術が要求されます。

勤務先は児童施設、幼児教室、企業内保育施設のほか、利用者宅に訪問して仕事をする人もいます。

組織に所属する場合も、正社員ではなく派遣やパートとして雇用され、時給で給料を得ている人が多いようです。

また、副業として働いている人もおり、保育士不足が叫ばれる日本では、これからチャイルドマインダーの需要がさらに高まると考えられています。

教師とは、おもに公立や私立の学校（小学校、中学校、高校、特別支援学校など）で、児童・生徒に対して学習指導や生活指導をする人のことです。

国語や数学、英語といった各教科を教えることのほか、集団生活や道徳面、部活動、進路などの指導にも携わり、児童・生徒の基礎学力を高めると同時に、思考力・判断力・表現力などを向上させる手助けをします。

教師になるには、まず教職課程のある大学などで教員免許状を取得したうえで、自治体や各学校が行う教員採用試験に合格し、採用される必要があります。

日常業務では、保護者対応や学校行事の企画・運営などの雑務も多く、多忙な日々となりますが、子どもたちの成長を間近で見られるやりがいがあります。

近年では地域によって教師不足が課題となっており、教育現場をとりまく多様な変化に適応できる熱意ある若手教師が求められています。

小学校教諭の仕事は、日本各地の小学校で、満6歳から12歳の児童に対し、学習や生活を指導することです。

教科指導においては、基本的に担任として学級を受け持ち、児童たちをまとめあげながら、国語、算数、社会、体育など、すべての科目を教えます。

また、子どもにとって小学校での生活は人格形成に大きな影響を与えるため、一人ひとりの子どもたちの個性を伸ばし、人間性豊かに育つように指導することも教諭の大きな役目です。

授業や給食、ホームルームの時間以外にも、保護者との連携や地域活動、学校行事運営など数多くの業務があり、小学校教諭は激務といわれています。

公立の小学校教諭になるためには、教職課程のある大学などで教職課程を修了し、小学校教員免許を取得したのち、自治体の教員採用試験に合格することが必要です。

採用倍率でみると、採用数の多い都市部に比べて、地方のほうが競争率が高い傾向です。

中学校教師の役割は、中学校において各教科の指導を行うとともに、進路指導や生活指導を通して生徒の健全な成長を支えていくことです。

具体的な業務内容は、専門科目の指導をはじめ、テストの作成・採点、部活動の指導、学校行事の準備、進路指導など多岐にわたり、事務的な業務も多くあります。

また、思春期で精神的に不安定になりがちな生徒一人ひとりと向き合いながら、心身の発達や個性を伸ばせるように手助けします。

中学校教師になるためには、教職課程のある学校で教職課程を修了し、中学校教員免許を取得したのち、教員採用試験に合格することが必要です。

採用数が多い都市部は採用倍率が低く、逆に地方は採用倍率が高い傾向があります。

公立の学校での勤務の場合、身分は地方公務員となるため待遇は安定していますが、部活動の指導などで休日を使って仕事をすることもあり、忙しく働く教師が多いです。

高校教師は、高校に通う生徒に対して、各専門教科や生活面の指導をおこないます。

高校の授業は中学と比べると難しさが格段に上がるため、教師自身も日々勉強し、専門知識を磨いておかなければなりません。

また、高校生活は今後の人生を左右する時期であるため、生徒一人ひとりの将来の希望や考え方を尊重し、進路指導や就職相談にのることも重要な業務の一部です。

その他、テストの準備や、部活動の顧問、学園祭の準備など、仕事の内容は多岐に渡ります。

高校教師になるためには、教職課程のある学校で教職課程を修了し、高校教諭の免許状を取得したのちに教員採用試験に合格することが必要です。

高校教諭の免許は教科別になっているため、どの科目を教えたいのか事前に決めておく必要があります。

採用倍率は小中学校よりも高めで、とくに地方における採用は厳しいものとなっています。

養護教諭とは、学校で働く「保健室の先生」のことです。

子どもたちの突発的な病気やケガの応急処置、そして学校全体の保健の管理を行なっています。

おもな業務内容は、ケガや病気の救急処置、水質検査や空気検査、病気やケガに関する予防指導、健康診断の管理、保健室相談対応などがあります。

養護教諭として働く一般的なルートは、教育学部や看護学部などで養護教諭育成課程を修了し、「養護教諭」の免許を取得することです。

その後、教員採用試験を受験して採用されることを目指しますが、養護教諭は採用数が少ないため倍率が高くなりがちです。

最近では心の悩みを抱えた子どもが増えているため、カウンセラーや保健師、医師などとも協力し、心のケアをすることも養護教諭の大切な役割となっています。

特別支援学校教諭は、障害のある幼児・児童・生徒を対象とする幼児・児童・生徒が通う「特別支援学校」で働く教員です。

特別支援学校は、「幼稚園、小学校、中学校または高等学校に準ずる教育を施すこと」や「障害による学習上又は生活上の困難を克服し自立を図るために必要な知識技能を授けること」を目的とした学校です。

最近は「総合支援学校」として、幅広い教育的ニーズに対応するため複数の障害種を対象とする学校も増えてきています。

特別支援学校では、そこに通う子どもたちの学びを支えるためのチームティーチングが欠かせません。

また、健康管理や日常生活場面でも支援が必要な子どもが多く通うため、安心・安全な学校生活を保障するためにも、一般校と比較し、教職員の人数が多めに配置されています。

そういったことからも、特別支援学校教諭には個に応じた教育を施すための高い専門性と、他者と協同しながら仕事を進めていく力が求められるといえるでしょう。

大学教授は、学生に対して自らの専門分野に関する講義を行うとともに、専門分野の研究をし、研究の成果を論文や学会で発表します。

また、大学の経営や運営のための事務的な業務にも携わります。

このほか、本の執筆、企業と共同でのベンチャー企業設立、セミナーなどでの講演、公共機関の顧問など、さまざまな活躍をしている人がいます。

大学教授になるために資格は必要ではありませんが、専門分野に関する深い知識が求められ、大学院博士課程を修了している人がほとんどです。

大学院卒業後に「助手」として採用されるのがキャリアのスタートで、優れた研究を続けて論文を書き、学会などで成果が認められれば、「講師」「准教授」「教授」へとステップアップをすることができます。

平均年収は高く、安定した仕事ですが、少子化の影響もあり、教授の空きポストは少ないのが現実です。

研究者とは、おもに科学技術分野において、人類や社会の新たな発見のための研究活動を続ける人のことを意味します。

具体的な研究の分野やテーマは、病気を治す医療技術、おいしい食事を作る食品加工技術、あるいは災害を予知するシステムなど、多種多様です。

各分野で研究者たちがそれぞれの研究活動を続け、新たな知見を発表し、世の中の発展や人々の豊かな暮らしに貢献しています。

研究者の活躍の場は、大学や国立研究所などの研究機関や、民間企業が中心です。

自分が決めたテーマを深く探究していく姿勢が求められ、学生時代は大学から大学院へ進む人が大半を占めています。

研究はすぐに結果が出るものではありませんが、各界で素晴らしい功績を残した研究者は「ノーベル賞」などを受賞することができ、世界的にも高く評価されます。

科学者とは、一般に、科学の研究を専門的に行っている人のことをいいます。

とくに物理学、化学、生物学、天文学といった自然科学の研究をする人が多く、新たな知見に関する研究内容を論文にまとめ、学会で発表することを続けていきます。

科学者の研究内容は基本的に理系分野となるため、大学は理工学系の学部へ進学し、さらに大学院の修士課程、博士課程と進んで、博士号を取得するのが一般的なルートです。

その後は職員として大学に所属する人もいれば、民間企業に就職して研究所などで働く人もいます。

社会の発展のために不可欠な存在ではありますが、誰もがよい待遇の下に働けるわけではなく、厳しい生活を続けながら研究に没頭する生活を送る人もいます。

この世界で成功するには研究実績を残していくことが最も重要であり、安定した身分を確保するには、相当な努力が求められるといえるでしょう。

学芸員とは、博物館、美術館、動物園などにおいて、資料の収集、保管、展示などを担当する専門の職員のことです。

欧米では「キュレーター」と呼ばれる専門職ですが、日本の学芸員は数が少ないため、多岐にわたる業務を担当します。

具体的な業務内容は、資料の収集および整理・保管・修理、展示の企画、研究・分析、教育普及活動などです。

学芸員になるためには、大学で博物館に関する科目の単位を修得するなどして「学芸員」の資格を修得しなければなりません。

専門知識が必要となるため、大学院を卒業していることが望ましいとされています。

学芸員の採用人数は非常に少ないため、アルバイトとして学芸員の仕事をしながら、正社員の求人を探す人も多いです。

心理学者は、心理学のプロフェッショナルとして活躍する人のことです。

自身の研究活動の他、講義や講演、執筆にメディア出演とその活躍の場は多岐に渡り、近年では企業や機関でアドバイザーとしての役割を果たす人も出てきています。

なかにはカウンセラーとして臨床現場を研究拠点にしながら、実際のクライアントをサポートするというスタイルで働くという人もいます。

心理学者になるには、大学院で心理学の博士号を取得し、研究を深め実績を重ねながら、研究員や教授などのポストを目指すのが一般的です。

正規雇用であれば高収入を得る機会も得られますが、それはほんの一握りで、心理学者として生計を立てるのはかなり厳しい道であるといわざるを得ません。

結果、ポスドクという任期付きの研究員が非常に多く、なかなか安定した身分を得られないという人も多いのが現状です。

一方でカウンセラー としての需要は高まってきているため、研究のためにも、就職のためにも「臨床心理士」の資格を取得しておくと、より有利となるでしょう。

数学者は、主に数学の未解決の問題を解き、論文にまとめ、学会で発表することが仕事です。

大学などで教員としての立場を担う人がほとんどで、研究のほかに書籍の執筆や講演なども行う人が多いです。

なかには、数学の専門知識を活かして、金融機関の商品開発分野で働いている人もいます。

数学者になるには、大学院の数学研究科に進学し、博士の取得を目指すのが一般的ですが、近年は大学の学部学科の改組が相次いでおり、ポストは減少傾向です。

学生の間に研究実績を作ることができれば、その後の進路に大きくプラスになるため、早いうちから研究者としての自覚を持つことが大切です。

大学教授ともなれば高収入が期待できますが、専任として勤めるまでには長い時間がかかるため、生涯年収としてはそこまで高いわけではありません。

研究だけで生計を立てるまでに至るのは非常に難しく、今後も現状は大きく変わることはないと考えられます。

そのため、海外に活躍の場を求めて留学したり、研究の拠点を移したりする人も増えてきています。

物理学者とは、一般に、大学や研究所などに所属して「物理学」の研究を専門的に行っている人のことをいいます。

物理学は自然科学のひとつの分野であり、細かく見ていくと、力学、電磁気学、量子力学、統計力学、熱力学などの分野があります。

物理学者は、対象となる物質の本質と特性を究明するために、実験と論理的推論を繰り返します。

物理学者になる道は険しく、大学の物理系学部・学科へ進学して物理学の基礎知識を身につけたのち、大学院へ進んでさらに研究分野を究め、博士号取得を目指すのが一般的なルートです。

ただし、なかには大学卒業後にすぐメーカーなどの民間企業へ就職し、会社員として研究・開発職に就いて働く人もいます。

物理学者は科学技術の発展に貢献できるやりがいある仕事ですが、大学では「ポスドク」と呼ばれる非常勤、任期制の職に就き、低い給与や厳しい環境で研究活動を続けている人も多くいます。

考古学者とは、遺跡や遺物など人類が残した過去の痕跡から、その生活様式や変化を研究する人のことを指します。

発掘チームを結成して発掘を行い、そこでの出土品や遺構を記録し、報告書にまとめます。

「学者」や「研究者」の一種ともいえますが、考古学者は、実際に外に出て調査を行う機会が多いことが特徴です。

考古学になるには、大学の史学科や歴史学科で考古学を勉強したのち、大学院に進んでさらに専門性を高め、研究活動を続けるのが一般的なルートです。

考古学者の働く場や働き方はさまざまで、研究を続けながら「学芸員」の資格をとって博物館で働く人もいれば、教育委員会で文化財の専門家として働く人、また大学教員として考古学に関する講義をおこなう人などがいます。

いずれも募集人員はあまり多くなく、安定した雇用環境で働ける人は限られています。

哲学とは、人生や世界、事物の根源のあり方、原理などを、客観的、理性的に追求する学問のことで、主に美学・倫理学・認識論という3つのジャンルにわけられます。

哲学の対象となるものは研究者によって実に多種多様で、ときには思想や宗教とも密接に結びつくこともあります。

哲学者は主に大学で講義をしながら、自身の執筆活動、講演活動、そして研究活動を行っています。

研究者としての基礎は大学の哲学科で修得し、大学院に進んで研究を深めていかなくてはなりません。

大学教授になるのは狭き門であり、ほとんどの人がポスドクなど不安定な立場でアルバイトをしながら研究実績を積み、空席を待ちます。

教授職の平均年収は1000万円と高額ですが、着任するまでの不遇の時代が長く、書籍代等自腹を切ることも多いため生涯年収としては特別高いわけではありません。

物事を探究し、多角的な視点で見つめることを信条とする哲学者の思考力は社会人に求められる能力でもあるため、一般企業などでの活躍も期待されています。

天文学者とは、大学や天文台などの研究機関において、宇宙や地球に関する研究を行う人のことです。

天文学とは宇宙と天体に関わる学問で、おおまかに位置天文学、天体力学、天体物理学、宇宙物理学などに分けられます。

研究方法には、天体を計測し、得られたデータから物質などを分析する観測アプローチと、物理学や数学、化学などの知識から理論的にアプローチする2つの方法があります。

天文学者になるためには、大学で天文学を専攻し、大学院を卒業して修士号や博士号を取得しなくてはなりません。

多くの天文学者は、大学の研究室や国や海外の研究機関、天文台などで働きながら、それぞれの専門分野で研究をすすめていきます。

こうした職業としての天文学者以外に、アマチュア天文家という道もあり、仕事を持ちながら趣味で天文の研究を続け、好きな天体や好きな分野の研究を自由に行う人も多いです。

天文や宇宙に関する分野は現代でも未知の部分が多く、近年機器の発達や宇宙開発により急速に研究が進化するなか、これから多くの発見が期待されています。

一方で、成果を出すための研究には長い時間が必要で、観察や研究を地道に続けていく根気やこつこつと仕事に取り組む姿勢が大切です。

歴史学者とは、歴史を後世に残すために、残された資料を基に文章にしたり、歴史を研究したりしてその成果を論文や著書として発表する人のことです。

歴史学とは、過去の史料をもとに史実を検証し、歴史上の事実やそれらに関連する研究を行う学問です。

多くの歴史学者は、歴史上すべての事柄を調べるわけではなく、自身の関心や専門性に従って時代や史実を設定し、それに合った調査や研究を行います。

主な分野としては、日本史、東洋史、西洋史、考古学などがあり、それぞれが政治や経済、芸術文化、民俗などに分かれ、専門的な研究をしています。

歴史学者はそれぞれ歴史をどう見るか？という「歴史観」を持っており、その違いによって、同じ事実でも解釈が異なるのが特徴です。

歴史学者になるには、大学の史学科などに進学して修士号・博士号を取得し、その後大学等に所属し研究を続ける方法が一般的です。

また、教師などの仕事に就きながら、個人で郷土や地域の歴史について調べる「郷土史家」なども存在します。

生物学者は、生物の体の仕組みや成長の過程、生命現象などについて研究する人のことです。

地球上には現在1000万種以上の生物がいるといわれています。

生物学者は、人間や哺乳類はもちろん、植物や微生物などあらゆる生物に対し、独自の観点やテーマを設定し、研究を行います。

とくに近年は遺伝子を解析する技術がすすみ、生命の誕生や本質を遺伝子から解析しようという研究が進んでいます。

また生物学は生態そのものの研究だけでなく、生理学や行動学、環境学などとも深いかかわりがあり、研究のテーマは人によって多種多様です。

生物学者になる場合は、大学院に進学後に研究者として大学に残ったり、公的な研究機関に入ったりする人が多いです。

また、民間企業の研究室で研究をしたり、生物学の知識を生かして、医薬品や化粧品、食品などの開発をしたりする人も少なくありません。

近年はIPS細胞（人工多能性幹細胞）に代表されるバイオテクノロジー（生物工学）が非常に注目を集めており、これまで治療することができなかった病気への対応など、医療分野への応用が期待されています。

化学者とは、さまざまな物質の構造や性質、物質と物質の間で起きる変化や反応について研究する人のことです。

化学は「ばけがく」とも呼ばれ、地球上または宇宙に存在する物質の構造や性質を調べる学問です。

物質の構造や性質を研究することで、物質が変化する条件やメカニズムを発見し、未知の物質の性質や、新たな物質を作りだすことを目標としています。

化学には「無機化学」「有機化学」「物理化学」「分析化学」といった分類があり、それぞれが理論を学ぶだけでなく、実験や実習を通じて仮説が正しいかどうかを調べていきます。

物質同士によって起きる変化や反応を調べるため、実験や実習が最も多い学問のひとつとされています。

化学者になるには、大学に残って研究を続けるほか、総合化学メーカーや化粧品開発会社、製薬会社、農薬開発会社などの研究職になる方法があります。

なかには大学院修了者しか採用しない企業も多く、大学院に進んでより深く化学を学び、専門的な研究をすすめる人が大半です。

化学はクリーンエネルギーや医療への活用、ファインケミカルなど、私たちの生活に身近なものに利用されていることも多いため、研究開発が進んでいる分野です。

近年はとくに地球環境保全に力を入れる大学や企業が増えており、こうした観点からも、世界的に優秀な人材の確保に力を入れているところが増えています。

JAXA（ジャクサ）は「Japan Aerospace Exploration Agency」の略称で、正式名称は「宇宙航空研究開発機構」です。

2003年に、宇宙開発事業団（NASDA）、宇宙科学研究所（ISAS）、航空宇宙技術研究所（NAL）の3機関が統合し、2015年4月には、国立研究開発法人となりました。

JAXAでは宇宙に関する基礎研究から開発・利用に至るまでを一貫して行っており、東京都調布市の本社のほか、筑波宇宙センター、鹿児島宇宙センター、角田宇宙センターなど各地に事業所を設けています。

場合によっては海外に赴任することもあり、研究を進める上でも海外とのやり取りが頻繁に行われるため、英語力は必須といえます。

2016年のデータでは、1,545名の職員が働いており、そのほかに国内外の研究者や大学院生、企業研究者など多くの人がJAXA内で働いています。

職種別では、技術系が71％、教育職が22％、事務系が7％となっており、航空・宇宙に関する勉強をした人だけでなく、さまざまなバックグランドを持った職員が活躍しています。

理系分野出身の人でなくても職員になることはできますが、技術系職員を志望する場合は航空・宇宙のほか物理学や天文学といった学問を高度なレベルで習得しておかなくてはなりません。

理化学研究所は、文部科学省所管の独立行政法人で、日本国内では唯一の自然科学系総合研究所です。

研究分野は物理学、化学、工学、生物学、医科学など幅広く、基礎研究から応用研究までを行っており、大学や企業との共同研究も多く行うなど日本でもトップクラスの研究機関です。

埼玉県和光市にある本部をはじめ全国各地に拠点を構え、海外にも拠点がおかれています。

理化学研究所は各拠点に研究組織を持っているのが特徴で、幅広い分野での研究を進めています。

2020年の常勤職員は3,502人で、その85％にあたる2,973人が研究系職員です。

全常勤職員のうち女性が37％、研究系職員では37％、研究職員では15％、研究管理職では8％を占めています。

また、世界各国から研究者や技術者、学生を積極的に受け入れており、外国籍の研究系スタッフは、2019年では822人です。

そのうち、研究員（非常勤を含む）として451人が在籍しており、非常に多種多様な人たちがそれぞれの研究を進めています。

各センターごとの人員数は大きく差があり、数百人単位で働いているところもあれば、わずか数人というところもあり、研究内容によって人員の募集も大きく異なります。

アーキビストとは、保存する価値のあるものを収集、整理し、長期的に保存、管理、閲覧できるようにする仕事のことです。

日本では文書管理の専門家とされ、公文書館や古文書館などの専門職員や、官公庁において公文書の管理と保管に携わる人のことを指します。

公文書（アーカイブ）は、基本的には永続的に価値があり、将来の利用のために保存・保管しなくてはなりませんが、ずさんな管理体制によって記録が廃棄されてしまうこともあります。

アーキビストとはこうした事故を防ぎ、資料を後世に残すために働きます。

まだ認知度が低く、主に国や地方自治体が作成した公文書や歴史的資料を保存・保管する仕事とされていますが、それ以外にも海外では写真や映像などさまざまな形式のものを扱います。

また、歴史的に見て価値のある資料の鑑定や評価したり、調査研究をしたり、来館者にプレゼンテーションしたりすることもあります。

2012年に日本アーカイブズ学会登録アーキビスト資格認定制度が発足し、普及が広まりつつある職業です。

また公文書をデジタルデータとして残す際には「デジタル・アーキビスト」という専門の資格があります。

主に政治学や行政学、法学に関わる分野ですが、図書館情報学やアーカイブズ学など記録管理の知識も求められます。

塾講師の仕事は主な仕事は2つあります。

ひとつは中学・高校・大学合格を目指す生徒に、受験対策を軸とした学習指導を行うこと、もうひとつは学校で定期テストの点数をとらせることで内申点の向上を目指すことです。

そのほか、生徒の学習意欲向上のための授業外でコミュニケーション、電話応対、入塾希望者を集めるための各種説明会の実施、保護者や生徒との面談なども行います。

正社員の塾講師を目指す場合、大学に進学し、就職の採用試験をクリアするというのが一般的な方法で、有名大学の出身であることがアピールポイントになります。

塾講師の初任給はほかの職業と比べるとやや高めですが、給料の伸びがゆるやかで一定の年齢になると頭打ちになることも珍しくありません。

給料アップのために、あえて非常勤となり複数の塾を掛け持つ人や、経験を生かして独立を目指す人もいます。

塾業界は少子化のなかでも業績を伸ばしつつありますが、一方で生徒集めの競争は厳しくなりつつあり、正社員が営業活動をすることも増えてきています。

予備校講師は、高校生や高卒生を対象とした予備校に勤務する講師のことを言います。

小学校、中学校、高校の教師のように教員免許は必要なく、自分の専門とする科目についての高い知識と授業力が問われるようになります。

常勤で正社員として働く予備校講師もいますし、非常勤で複数の予備校を兼任している予備校講師もいます。

予備校によって待遇も大きく異なりますが、平均的な年収は370万円程度になっています。

人気の高い予備校講師は、予備校から授業のオファーが来ることもありますし、書籍を出版して欲しいとの依頼が来る場合もあるようです。

人気が出れば収入も高くなり、年収が1000万円を超える人気の予備校講師もいます。

日本語教師とは、日本語を母国語としない人に対して日本語を教える先生です。

日本語を学びたいと考えるビジネスマンや留学生などに対し、主に国内外の日本語学校・スクールで、日本語の発音や文法、読み書きなどを指導します。

言語そのものはもちろんのこと、言葉の背景にある日本の文化や習慣、歴史などをわかりやすく伝えていくのも日本語教師の役割です。

日本語教師は、学校の教員とは異なり法的な免許などは定められていませんが、多くの日本語学校では「日本語教育能力検定試験」の合格や、「日本語教師養成講座」の修了などを採用条件としているケースがほとんどです。

また、2024年4月1日から「登録日本語教員」という国家資格制度が開始したため、今後は認定日本語教育機関で日本語教師として働くには、登録日本語教員の国家資格取得が必要になります。

国家資格制度の開始前は、日本語教師は専任での雇用枠が小さいことから、非常勤講師として働きながらステップアップを目指す人が非常に多くいました。

今後は国家資格を持つ日本語教師について、より働きやすい環境が整っていくことにも期待が寄せられています。

日本語学習者が増えたことで、日本語教師のニーズは時代を追うごとに高まり続けており、途上国など海外で日本語教育に携わる人もいます。

語学学校教員とは、語学を教える学校に勤務し、教員として指導を行ったり学校運営に関わる幅広い業務に携わる人のことをいいます。

語学学校が指導する外国語は、英語、中国語、韓国語、フランス語、ドイツ語、スペイン語など多岐にわたり、また、外国人向けに日本語を指導する場合もあります。

語学学校で働く教員はそれぞれ得意な言語を持ち、その言語を専門とした指導計画を立てたり、テストの採点、個人面談などの業務を担当します。

また、学校が円滑に運営できるよう、企画や予算管理といった裏方的な業務まで担当することもあります。

語学学校では正社員のほかアルバイトやパートとして働く人もいますが、いずれの場合でも生徒に指導できるだけの一定レベルの語学力は必須になります。

ただし、指導のスキルについては一からスキルアップを目指せる研修体制を整えている語学学校もあるため、熱意や意欲があれば未経験でも採用される可能性はあります。

セミナー講師とは、あるテーマに基づくセミナーを開き、集まった参加者の前で講義をする人のことをいいます。

セミナーのテーマは経営、マネー、マーケティング、自己啓発、親子関係、恋愛など多岐にわたりますが、セミナー講師はたいてい自分の専門分野を持ち、その分野についての講義を行います。

セミナー講師として働く人の多くが、フリーランスとして完全に個人で活動するか、講師業を手掛ける専門会社に登録して仕事をしています。

特定の分野に関する深い知識や経験が求められてくるため、学校を出たばかりの若い人よりも、社会人が仕事を通じて得た専門知識や経験などを強みにセミナー講師になるケースが目立ちます。

その人自身に豊富な知識や技術、経験、キャリアがあれば、個人でも多くの人を集める人気セミナー講師としてやっていくことは可能ですし、自分の実力次第で大きく稼ぐことも夢ではなくなってきます。

家庭教師は、生徒の家を訪問して国語、英語、数学などの勉強を教える仕事です。

生徒は小学生から高校生までが対象になることが多く、指導目的は学校の予習復習やテストのフォロー、受験対策まで、生徒と保護者の要望によってさまざまです。

塾や予備校にて集団指導するのとは異なり、個々の生徒に応じた指導がしやすいことが特徴ですが、一人ひとりの生徒の個性や得意・不得意を見極めて、確実に成果を出していくことが求められます。

家庭教師は、家庭教師業を営む企業に就職して正社員として働く人がいる一方、大学生がアルバイトとして働くケースも多く見られます。

給料は時給制が多いですが、実力や経験によって変動する傾向があり、ベテランのプロ教師になれば時給5,000円以上で契約できたり、月給で安定した収入を得られたりすることもあります。

学校事務とは、小学校、中学校、高校、短大、大学、専門学校など、さまざまな種類の学校に勤務し、事務や管理業務を担う仕事です。

職員の給与計算、各種証明書の発行、施設管理、備品調達、福利厚生、奨学金手続きなど、その業務内容は多岐にわたります。

裏方的な業務が多く、縁の下の力持ちとしての役割を果たしますが、学校事務が教職員と連携を図りながら動くことで、スムーズで効率的な学校運営が実現します。

教育現場を支え、その発展に貢献していきたいという熱意ある人には向いている仕事です。

なるための道筋は、公立、私立、国立のどの種類の学校で働きたいかによって異なります。

少子化による学校の統廃合や規模の縮小が進む現在、本当に現場で力を発揮できるだけの専門性を身につけた学校事務が、ますます求められていくといわれています。

大学職員とは、国公立大学や私立大学の職員として働く人のことをいいます。

大きく分けると「事務系職員」と「技術系職員」がおり、前者は庶務、会計、人事、広報などの事務的な業務を担当し、後者は学内施設の工事や維持管理、実験装置の開発などに従事します。

なるために特別な資格は求められませんが、一般的な事務のスキルや、語学力、簿記の知識などを持っていると優遇されることがあります。

日本の教育現場を支えるというやりがいの大きさや、ワークライフバランスを重視した働き方をしやすいなど労働環境が魅力となり、人気の職業となっています。

しかし、少子化の影響によって一部の私立大学では学生の定員割れが相次いでおり、大学によっては厳しい経営状態の下、大学職員の待遇にも影響が出てくる可能性があります。

司書（図書館司書）とは、公立図書館や小中高の学校の図書室や大学の図書館にて、本を管理し、図書館のさまざまなサービスを担当する職員のことです。

具体的な業務内容は、本の貸出や返却の対応、本の購入・管理、配架、読書相談、イベント開催、展示コーナーの設置など、多岐にわたります。

司書として採用されるには、「司書」の資格を取得していることが条件となっていることがほとんどです。

大学や短大で司書取得に必要な科目を履修する、あるいは司書講習を受講するなどによって、司書資格を取得することができます。

小中高の学校で司書として勤務するためには、司書の資格に加えて「司書教諭」の資格も必要です。

しかし、これらの資格を取得しても、臨時職員や派遣社員、アルバイトとしての募集が多く、正社員の採用はあまりないのが現状です。

スクールカウンセラーは、学校に通う年齢の子どもたちの心のケアを行う心理学の専門家です。

各種学校に配置されることが多く、子どもたちの話を聞き、その子らが抱える問題を解決させるためのアドバイスや働きかけを行います。

教師とは異なる第三者の立場として、子どもたちの健やかな学校生活をサポートするのが、スクールカウンセラーの役割です。

この仕事に就くために必須の資格はありませんが、実質的には、心理系資格の最高峰といわれる「公認心理師」もしくは「臨床心理士」が求められることが多いです。

心の問題が多様化・複雑化する現代では、スクールカウンセラーに期待される役割はますます大きくなっています。

しかし、現在の日本ではスクールカウンセラーをとりまく雇用環境や待遇が整備されておらず、「非常勤」として別の仕事と掛け持ちしながら生計を立てている人も少なくありません。

教育コンサルタントは、学校や家庭に対し、教育に関する指導や助言を行う仕事です。

「教育コンサルタント」には明確な規定がなく、各種学校や学習塾など教育機関に対するコンサルタントを行っている人、家庭や児童生徒一人一人に対してコンサルタントを行っている人がいます。

ひとくちに教育コンサルタントといっても、仕事内容は大きく変わってくるため、注意が必要です。

学校などの教育機関に対してコンサルタントを行う場合は、学校の経営全体に関わること、広報やブランディングなど生徒を集めること、学習内容やカリキュラムに関わることなどの観点から指導を行います。

近年は少子化により児童生徒を集めるために各学校がさまざまな工夫をしており、とくに私立学校や民間の学校では教育コンサルタントの力を借りているところも増えてきています。

また、校舎を移転・新築するといった際には、学習環境だけでなくICTやインフラの観点から提案を行う場合もあります。

一方で、個人に対してコンサルタントを行う場合、学習計画をたててその進捗を管理したり、児童生徒や保護者のメンタル面を支えたりする仕事も担います。

職業訓練指導員は、「ハローワーク」などの公共職業訓練施設や民間の認定職業訓練施設において、求職者や学卒者（高卒）の人を対象とした、就職の手助けとなるための訓練を担当する人のことです。

主に「ものづくり」の職業訓練に携わり、教育プログラムの作成や講義のほか、ときには就職のためのアドバイスや生活指導にまで関わることもあります。

職業訓練指導員として働くには「職業訓練指導員免許」を取得したうえで、職業能力開発施設の採用試験を受けて合格する必要があります。

行政施設もしくは国に準ずる公的な機関に勤務するため、給料や待遇面も含めて安定性があるといえます。

その時代の社会のニーズを掴み取り、それに対応した訓練を行う職業訓練指導員は、今後も変わらず求められ続けていくでしょう。

キャリコンサルタントとは、人々がキャリアに関する課題達成や問題解決を自主的に図れるよう、専門知識とスキルによって支援する職業です。

カウンセリングを中心に、クライアントが自分自身ときちんと向き合って自らの価値を見出し、自己実現ができるように支援します。

近年は「キャリア」の意味を、単なる仕事や就職・転職だけではなく、勉強や趣味、ボランティア活動も含めた「人の生き方そのもの」と広義に捉えられるようになり、キャリアコンサルタントの仕事範囲が広がってきています。

ときに人の人生に大きな影響をおよぼすサポートをするため、関連分野における知見を得て、現場経験を積むことが欠かせません。

なお、カウンセリング業務自体は無資格でも行えますが、「キャリアコンサルタント」と名乗って働くためには「キャリアコンサルタント国家資格」の取得が必須です。

主な活躍の場は一般企業や教育機関、ハローワークなどの公的職業紹介機関など多岐にわたりますが、現状では正規雇用されず、契約社員や派遣社員として働いている人もいます。

職業指導員とは、障害を持った人が職業に就くための技術を指導する仕事で「就労支援員」とも呼ばれます。

障害を持つ人はそれぞれ障害の度合いや身体能力に違いがあるため、適性や本人の希望に合わせた技術を指導していきます。

具体的には、パソコン、印刷、木工、農業、園芸、食品などの製造加工、飲食サービスなどがあり、こうした技術を指導し、訓練のサポートを行います。

また、実際に就労を目指す際には職場実習や就業体験を行ったり、就職活動の支援をしたりします。

そのほか、実習先や就職先を見つけたり、就業した際には継続的な訪問や相談したりするなど、就職先と障害者の双方が安心して長く働けるようサポートしていくことも大切な仕事です。

主な活躍の場は障害者の就労支援を行う施設で、就労移行支援や就労継続支援を行う障害者関連施設・事業所、職業指導を行っている児童福祉施設などです。

職業指導員になるためには、特別な資格は必要がありませんが、国家資格である「社会福祉士」や「介護福祉士」などの資格を取得しておくと就職に有利です。

また、技術指導を行う際には一定の経験や技能が求められるため、実際の求人では、社会福祉主事任用資格(児童福祉施設では児童指導員任用資格)が求められるケースが多いです。