大学職員に向いている人・適性・必要なスキル

大学職員に向いている性格・適性

大学職員は人気の高い職業ですが、実際どのような適性があると良いのでしょうか。

大学職員という職種において、何が求められるのか、どのような人に適性があるのかを見てみましょう。

幅広い業務やポジションがあり、部署によって業務内容は大きく異なりますが、そうはいってもやはりすべての人に適しているとは限らず、中には不向きな人もいるでしょう。

教育現場を支えたい人

大学職員は、業務を通して、大学生や大学院生の積極的な学びや研究者の充実した研究活動を支えることができます。

教育に興味がある人、研究をサポートしたい人は直接的にも間接的にも大きなやりがいを感じることができるので、「日本の教育現場を支えたい」という熱い想いがある人にぴったりの職場です。

一方で、こうした仕事はあくまでも研究者や学生にとって学びやすい環境を整えるというい裏方の側面もあるため、自分自身が華々しく活躍することよりも人のサポートをすることに喜びを感じられる人に向いている仕事といえるでしょう。

コミュニケーション能力が高い人

大学は教育機関であるため、学生や教職員だけでなく、他大学の研究者や他国からの留学生、また業務でやり取りが発生する他大学の職員など、たくさんの人間が出入りをしています。

また、オープンキャンパスでは大学を受験することを視野に入れている高校生や、就職課に営業に来る企業の人事部の人なども訪れます。

こうした人たちを迎え入れる役割をする大学職員は、清潔感のある服装や礼儀正しい言葉遣いなど知性や品性を感じさせる立ち振る舞いをすることが大切です。

さまざまな人と接する仕事であるため、コミュニケーション能力が高いにこしたことはないでしょう。

世話好きで面倒見のいい人

大学職員は、ときには大学生から直接、進路や留学に関する相談を受けることがあります。

また、高校生向けの説明会やオープンキャンパスの際にも、高校生からの相談を受けることがありますし、学生や受験生の保護者と接する機会も案外多いものです。

こうした際には、相手の立場に立って親身になって相談に乗ってあげることができることが大切です。

自分自身の学生時代の経験や反省を語るなど、人生の先輩としてアドバイスをする機会もあるでしょう。

世話好きで面倒見のいい人、後輩や年下の人間に頼られることが多い人は、その能力を十分に発揮することができる職場だといえます。

大学職員になるには? 必要な資格や学歴はある?

大学職員に必要なスキル・能力

就業中の大学職員のためのスキルアップの機会は一般企業などの社員に比較すると、格段に多いことが知られています。

関係する法律が改正されたときや、学内の法規やルールの説明会、さまざまな勉強会など、しっかり学んでスキルアップしていきたいと考える人にとってはこの上ない環境です。

また、大学のグローバル化にともない、大学職員の国際感覚の養成や資質の向上が求められるようにもなってきています。

そこで、若手事務職員を対象とした海外の大学への調査研修出張が実施されることも増えてきました。

たとえば大阪大学(国立大学)では、大学の国際化のための事務体制強化をめざす調査研修出張が、「研究大学強化促進事業」の一環として実施されました。

若手事務職員が随行という立場ではなく、自ら主体的に調査に参加し、「大学改革」「教育の取り組み」「交換留学」「国際担当業務」「研究推進業務」など、業務に関連したリサーチを行ったことが特徴といいます。

また、一橋大学(国立大学)では、職員に対しインターンシップを取り入れた実践的海外職員研修が実施されています。

世界標準の大学等の国際交流関係業務に実際に触れることにより、国際的な視野を広げ、専門的知識やスキルアップをはかることが目的となっています。

就職する際のスキルよりも、学びながらそれらを業務に生かしていくモチベーションスキルが問われる職業だといえるでしょう。

また、職員の能力開発は、何も海外出張に限ったことではありません。

意欲のある職員のために、いろいろな研修や勉強の機会が用意されています。

それらの一例を紹介します。

スタッフ・ディベロップメント

スタッフ・ディベロップメント(SD)という取り組みが、現在多くの大学で実施されています。

これは、大学職員を対象とした、管理運営や教育・研究支援までを含めた資質向上のための組織的な取り組みを表す用語です。

研修や研究会の開催をはじめ、大学間連携による相互訪問、大学院修学支援を実施している大学もあります。

従来のように、仕事の基礎力を身につける研修で終わりではなく、継続的に専門性を高め、業務に関連した分野で大学院レベルの研究に取り組むこともできます。

リサーチ・アドミニストレーターという新しい職種

大学職員に、研究の事務的な支援を超えた高度な専門性が求められるようになったことを背景に、研究開発マネジメントの支援に特化したリサーチ・アドミニストレーター(URA)という職種が新たに設けられるようになっています。

仕事内容は、政策などの調査分析から研究費助成の獲得、研究環境の整備や各種調整業務、研究広報など、研究者とともに研究活動の企画・マネジメント全般を行います。

高度な業務であるため採用条件は厳しく、修士以上の学位や一定の業務経験、研究支援分野での実績を有することなどが必要で、新卒では応募できないケースも多いようです。

現在は、ポスドクや産学連携コーディネーター経験者をはじめ、企業出身者も増えていると言います。

この状況は、日本の大学が世界で戦っていくための戦略的な体制作りをしっかりと整えることを意識し始めた表れであるといえるでしょう。

日本も、研究者と環境を整える大学職員、そして研究分野を専門的にサポートするリサーチ・アドミニストレーターを中心として、組織を強化していく必要があります。

リサーチ・アドミニストレーターになるためには公募を探すのが一般的ですが、派遣会社に大学案件専任の窓口がある場合は、派遣社員としてリサーチ・アドミニストレーターの職種につくことも可能です。

派遣の場合も大学院卒、企業での企画や広報の経験、高度な英語力など、案件ごとに定められた条件にマッチした場合に仕事を紹介してもらえます。

現在は、国が財政補助等を通じ、専門性の高い「第三の職種」として定着を図っている段階ですが、今後、全国の大学でリサーチ・アドミニストレーターの活躍の機会が増えていくことでしょう。

特に、医・理工系の大学や学部で、リサーチ・アドミニストレーターの必要性や価値は急速に見直されています。