【2021年版】大学教授の仕事内容・なり方・年収・資格などを解説
「大学教授」とは
文学、法学、心理学など、専門分野の研究と学生への教育を行いながら、大学運営に携わる。
大学教授は、学生に対して自らの専門分野に関する講義を行うとともに、専門分野の研究をし、研究の成果を論文や学会で発表します。
また、大学の経営や運営のための事務的な業務にも携わります。
このほか、本の執筆、企業と共同でのベンチャー企業設立、セミナーなどでの講演、公共機関の顧問など、さまざまな活躍をしている人がいます。
大学教授になるために資格は必要ではありませんが、専門分野に関する深い知識が求められ、大学院博士課程を修了している人がほとんどです。
大学院卒業後に「助手」として採用されるのがキャリアのスタートで、優れた研究を続けて論文を書き、学会などで成果が認められれば、「講師」「准教授」「教授」へとステップアップをすることができます。
平均年収は高く、安定した仕事ですが、少子化の影響もあり、教授の空きポストは少ないのが現実です。
「大学教授」の仕事紹介
大学教授の仕事内容
「教育」「研究」「大学運営」に携わる
大学教授は、大学に通う学生に対して専門分野に関する講義や指導・助言をする教育者として活躍し、後進の研究者を育てる職業です。
個々の教授が自身の専門分野を持っており、その分野に関する指導を実施します。
ただし、実際に講義をする時間は決して多くなく、それ以上に、研究活動に精力的に取り組んでいる教授が多いです。
たとえば論文や書籍を執筆したり、実験やフィールドワークを行ったりしながら、より専門性を高めていきます。
また、職場である大学の経営・運営のための事務的な業務にも携わり、会議に出席する時間も多くあります。
学外での活動にも力を入れる
大学教授の役割のひとつはは、各分野に対する高度な専門知識を発揮して、日本の教育に貢献していくことです。
大学教授は「研究者」でもあるため、自分の研究の成果を社会に還元し、よりよい社会をつくり、発展させていくことも重要な業務の一部といえます。
研究に打ち込むなかで、学外での活動に打ち込む教授も多いです。
たとえばテレビやラジオ、雑誌などに出演したり、講演会を行ったり、企業や地域と共同で研究を進めたりすることもあります。
大学教授になるには
大学院に進み「博士号」を取得することが第一歩
大学教授には、小学校や中学校の教師とは異なり「免許状」のようなものは必要ありません。
しかし、高度な専門知識が求められることから、基本的には大学院博士課程を修了して「博士号」を取得していることが最低条件となっています。
そのためには、大学に進学し、自分の興味のある分野や領域を絞り、それらについて、より深く学ぶことのできる大学院へ進む必要があります。
大学教員のポストに応募する
大学院から大学教授を目指すとはいっても、その道のりは長く、険しいものとなります。
2年間の博士前期（修士）課程と、3年間の博士後期課程を終えて博士号を取得した後は、大学への就職を目指します。
大学教員は、経験や実績に応じた「職位」がいくつにも分かれており、最初は基本的に「助手」からスタートします。
その後、研究や論文で成果が認められると「助教」「講師」「准教授」と徐々にキャリアアップし、最終的に「教授」を目指せます。
ただし、大学教授のポストは欠員が出ないとなかなか就けないため、非常に狭き門となっています。
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大学教授の学校・学費
専門分野に関する「博士号」を取得できる大学院へ進学
一般的に大学教授を目指すには、大学を卒業して「学士」の学位を取得したのち、大学院へ進学する必要があります。
大学院は「前期課程」と「後期課程」に分かれています。
まずは前期課程で2年間の研究を行って「修士」になった後、後期課程では、さらに高度な研究を3年間続け、論文を書き上げます。
この博士論文に合格することで、ようやく博士号が取得可能です。
大学院では、大学時代以上に、自身の専門分野に関する高度な研究活動を行わなくてはなりません。
将来、大学教授になることを視野に入れている場合は、文系・理系ともに、自分が研究したい分野や進学先をしっかりと吟味することが重要です。
大学教授の資格・試験の難易度
免許状は必要ないが、専門分野に関する研究実績が求められる
大学教授には、小・中学校の教師のような免許状は存在せず、公募で行われる教員採用試験もありません。
ただし、日本で大学教授として働くには「博士号」の学位があること、もしくは博士号に準じる研究上の業績をもっていることが最低条件となってきます。
このため、通常は大学院まで進んで博士号を取得しない限り、大学教授を目指すのは極めて難しいと考えておく必要があります。
まれに芸能人やスポーツ選手、または企業の研究員、実業家などが大学教授となるケースもありますが、各分野の第一人者としての受賞歴や、非常に優れた功績がないと、このルートで大学教授になることは通常できません。
大学教授の給料・年収
平均年収は1000万円を超える
大学のおもな収入源は、学生から集めた授業料です。
このため、生徒数は大学の収益に大きく影響し、大学教授の給与自体も、大学ごとに大きく異なります。
大学の種類には「国立」「公立」「私立」がありますが、このうち、一般的に最も給与水準が高いとされるのが、首都圏の著名な私立大学です。
大学教授全体の平均年収は1000万円強ですが、首都圏の著名な私立大学で教授のポストに就くと、年収は1200万円～1500万円ほどに達することもあります。
一方、国立大学の大学教授は「みなし公務員」となり、公務員に準ずる身分で働きます。
給料については大学法人ごとに異なりますが、福利厚生や待遇は一般の公務員と同等のものが適用されることが特徴です。
学外での仕事で副収入を得ている人も
大学教授は、一般的な会社員の平均年収よりも、非常に高い収入が見込める職業です。
また、テレビの報道・情報番組のコメンテーター、書籍や雑誌記事の執筆、講演活動など学外での活動を行うことで、副収入を得ている人も少なくありません。
大学教授になれば豊かな暮らしを送れる可能性が高いですが、勤務する大学によっては研究費が十分に出ず、自己負担しなければならないケースなどもあります。
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大学教授の現状と将来性・今後の見通し
専門分野での成果に加え、指導力や人柄も重視される時代に
急速に少子化が進む現代の日本において、どの大学も、経営のために学生を多く集めることが重要な課題となっています。
こうしたなかで、大学のブランドイメージや魅力を決定づける大きな要素のひとつが「いかに魅力的な教授が在籍しているか」です。
各教授は、専門分野での業績や功績はもちろん、指導力や人柄、学生からの人気度なども、ますます意識していかなくてはなりません。
なお、これまで男性が圧倒的に多かった大学教授の世界ですが、昨今では博士号を取得する女性が増加し、積極的に女性の研究員を採用する大学も増えています。
大学教員には高度な専門性が求められるうえ、ポストが空かない限り教授職に就けない厳しさもありますが、高い志と向上心をもって日本の教育に貢献していける人材は、成功に近づけるでしょう。
大学教授の就職先・活躍の場
私立大学に勤務する大学教授の数が多い
大学教授は、日本各地の国立大学や公立大学、また私立大学に勤務しています。
「2020年度 日本の大学データ」によれば、日本全国の全781大学のうち私立大学の数は592大学で、全体の約8割に相当します。
したがって、大学教授の大半は私立大学に勤めることになります。
なお、大学教授を目指すなら、基本的に大学院で「博士号」を取得することが必須条件となりますが、その後は民間企業に就職活動をする場合と同じように、勤務できる大学を自分で見つけなくてはなりません。
また、たとえ就職先の大学が決まってもいきなり大学教授として働けるわけではなく、まずは「助手」として勤務をします。
その後は指導教授や担当教授の推薦を受けて、「講師」「准教授」「教授」へと長い時間をかけてキャリアアップしていきます。
大学教授の1日
授業を軸とし、その他の時間では研究活動や会議に出席
大学教授の1日のスケジュールは、授業やゼミの有無によって変わってきます。
授業は1日に1コマだけという日もありますし、1限目から授業をする日もあれば、昼過ぎからゼミが入るケースもあります。
授業以外の時間では、基本的に研究活動や論文執筆を行っており、日によっては教授会などの会議に出席します。
ここでは、大学教授のある1日のスケジュールを紹介します。
大学教授のやりがい、楽しさ
知的好奇心を満たし続け、研究者として社会にも貢献できる
大学教授の大きな原動力は、知的好奇心です。
自身が興味がある分野・対象について深く研究を行い、それを実証することで自分の知的好奇心を満たすことができる日々は、大学教授ならではの魅力です。
また、この仕事は基本的に定年がなく、年齢に関係なく働き続けられるため、自分の情熱の火が消えることがない限り、心ゆくまで研究に没頭できます。
そして、研究の成果を授業や講演などを通して多くの人に伝え、知ってもらえることも、この仕事の魅力のひとつといえます。
同時に、教育者として、次世代に活躍する優秀な若者を育てていくことに大きな充実感を覚える教授もいます。
大学教授のつらいこと、大変なこと
授業や研究以外の仕事にも時間が取られてしまう
大学教授が、自分の専門分野を生かして行う業務は「授業」と「研究」です。
しかし、大学に勤める教員の一人である以上、大学運営に関する会議への出席、事務分掌などの雑務も担当しなくてはなりません。
とことん研究に打ち込みたい大学教授にとっては、こうした事務的な業務がストレスになってしまうことがあるようです。
とくに役職が上になればなるほど責任ある立場として大きな仕事を任され、自分の思う通りに研究の時間を取ることが難しくなりがちです。
授業準備や研究の時間を確保するために、深夜早朝に仕事をしなくてはならない場合もあり、上手に時間を使いながら、自分の活動に対するモチベーションを保ち続けなくてはならないのは大変な一面です。
大学教授に向いている人・適性
知的好奇心が強く、専門分野を突き詰めていく情熱がある人
大学教授は、教育者として学生に講義をおこなうことだけでなく、自らの専門分野を深く突き詰めて、地道に研究を続けていく日々を過ごします。
教授のポストに就くにも、まずは自身の研究の成果が対外的に認められなくてはなりませんし、研究は大学教授にとってライフワークといえるものです。
研究で成果を上げるには、対象となるものごとに対して常に「なぜそうなのか？」という疑問を抱き、扱う課題や問題について深く掘り下げて探求していく力が欠かせません。
いくら歳を重ねても、粘り強い探求心と知的好奇心が求められる仕事です。
加えて、難しい事柄をわかりやすく教えたり、知識を伝えたりする能力も必要です。
教授にはさまざまなタイプの人がいますが、学生から信頼される教授になるためには、人と接することを苦にしない人のほうが向いているといえます。
大学教授志望動機・目指すきっかけ
研究を続けながら教育者として活躍したい
大学教授の大きな魅力のひとつは、自分にとって関心のある専門分野の研究を心ゆくまで続けられる点でしょう。
一般的な企業に勤めた場合、自分の希望通りの仕事ばかりをしているわけにはいきませんし、ときには会社の意向で部署や仕事内容が突然変わることもあり得ます。
しかし、高度な専門性が問われる大学教授の場合は、基本的に自分の専門分野に関する研究をずっと続けていくことができます。
こうした点を魅力に感じて、大学院に通いながら、将来の大学教授を目指す若者が多いです。
また、自身が得た知識を学生たちに伝えることで、教育者として次世代の若者を育てていくことにも貢献できます。
アカデミックな世界で教育に携わりたい思いをもち、大学教授を目指す人もいます。
大学教授の雇用形態・働き方
大学の職員として正規雇用されている人が多い
大学教授は国立・私立ともに、各大学の職員として採用されます。
大学教員には、実績やキャリアに応じたさまざまな職位があり、講師などは非正規の非常勤で働く人も少なくありません。
しかし教授のポストになると、多くは常勤で正規雇用されており、通常は任期なしで長く働き続けられます。
なお、独立行政法人に運営される国立大学の大学教授は、国立大学法人の職員の身分となります。
この職員は「みなし公務員」と呼ばれることがあり、公務員ではないものの、公共性の高い仕事であることから、実質的には公務員と同じような待遇の下に働けます。
安定した雇用環境が用意されているといえますが、給与や待遇に関しては、私立大学で働く教授のほうがよい場合があります。
大学教授の勤務時間・休日・生活
勤務時間の定めはなく、個人の裁量で動く
大学教授の勤務時間に、厳密な決まりはありません。
毎日、だいたい同じ時間帯で働く人もいますが、担当の講義がない日はゆっくりと出勤したり、自宅や学外で仕事をしていたりすることもあります。
担当する講義のコマ数によって勤務時間は変わりますが、個人の裁量が大きく、自由な時間がつくりやすい職業です。
休日は、一部の大学では「週〇日」など設定されていますが、個人の自由としている場合も多いです。
基本的に講義がない土日祝日を中心に休むケースが多いですが、週末も研究室での研究のために出勤したり、大学以外の外部で活動したりする大学教授もいます。
大学教授の求人・就職状況・需要
教授同士のコネクションが重視されることも多い
大学教授などの大学教員を目指す人むけの採用試験は、基本的に「公募」という形で、誰でも応募できるものです。
しかしながら求人数は少なめで、非常に狭き門となっています。
多くの志望者は、大学院で「博士号」を取得したのち、就職希望先を探していきます。
採用については基本的に各大学の教授が決定権を持っており、志望者が所属する研究室の大学教授と、志望先の教授の関わり方や関係性の強さなどによって、採用が決定することも多いです。
このため、実力以上にコネクションが重要になるケースがあるのが実情です。
大学院にいるときから、その先の進路を見据えて、さまざまな教授や大学とのつながりを強くしておくことも重要です。
大学教授の転職状況・未経験採用
各業界で功績を残した人が大学教授に転身するケースも
大学教授とは、おのおのが研究対象と決めた分野について、高度な専門的知識をもつことが重視される職業です。
このため、多くの人は大学から大学院へ進んで「博士号」を取得し、そのまま大学教員を目指します。
民間企業の転職のように、簡単にはいかないのが大学の世界です。
ただし、世界的に有名な芸能人やスポーツ選手が「他にない技術や才能を持っている」という観点から、大学教授として招かれる場合があります。
同じように、企業勤めの研究者や実業家も、企業での研究成果や実績が優れていると判断されれば、博士号の有無に関係なく大学教授となる場合があります。
「客員教授」という形で大学教授となる場合は、その人自身がその大学を卒業していたり、大学院を修了していたりする場合が多いです。
大学の非常勤講師とは？
割り当てられた講義の時間だけ講義をおこなう
大学では、さまざまな種類の職員が勤務しています。
事務職や広報職など、裏方として大学の運営を支える職員が多くいるほか、大学教授のような「教員」たちは、日々学生に講義をしながら、自身の研究を続けています。
大学教員は、キャリアや役割によっていくつもの職位に分かれており、そのなかに「講師」と呼ばれる人たちがいます。
大学講師は、最も上位ポストの「教授」や、教授の次のポストである「准教授」の下という位置づけです。
講師の働き方は「常勤」と「非常勤」の2種類があり、非常勤講師は、大学に正規雇用されているわけではなく、アルバイトのように割り当てられた講義のときだけ出勤して講義をおこなうのが特徴です。
各大学の専任となる常勤講師とは異なり、非常勤講師の場合、ほかの大学に勤めている教授が、副業として務めることも多くあります。
大学教授の定年・退職金
実質的に定年なしで働き続けられる大学も
大学教授の定年は大学によって異なります。
一般的には、国立大学であれば65歳程度、私立大学では70歳～75歳くらいまで働けたり、実質的に定年なしの場合も少なくありません。
研究や教育に対する情熱が続く限り、年齢を重ねても働き続けることができる職業です。
なお、大学教授は平均年収が1000万円を超えるほどの高収入が得られる職業であり、長く働いた場合には退職金も高めです。
退職金の額は勤続年数によって大きく変動し、35年以上働き続けた場合、3000万円以上を手にする人もいます。
ただし、国立大学の教授は「みなし公務員」の扱いとなるため、公務員の給与や退職金が削減すると、教授もその影響を受けて減額になる傾向があります。
一方、私立大学は各大学によって事情が異なりますが、国立大学よりも高めの退職金が支給される場合が多いです。
