教師のおもな仕事は、学校（小学校、中学校、高校、特別支援学校など）で授業を行うことです。

各教科の指導を通して、児童・生徒の学力の基となる知識や技能を育み、その後の人生で必要になる思考力・判断力・表現力などを向上させる手助けをします。

このほか、教師の仕事は生活面や道徳面の指導、学級経営や学校行事の企画・運営、部活動指導、進路指導、保護者との交流など多岐にわたります。

他の教職員とも連携しながら、児童や生徒が健やかに学び、学校生活を送れるようにサポートします。

同じ「教師」という職業であっても、勤務する学校種（小学校、中学校など）によって子どもの成長度合いは異なるため、それぞれに合うサポートや指導をすることが大切です。

また特別支援学校の教師は、障害をもつ児童や生徒の日常生活のサポートを行うことも大事な役割です。

教師の活躍の場は、日本全国にある学校です。

学校種ごとの教師の主な役割は下記の通りです。

・小学校：満6歳から12歳の児童に対し、基礎的な学習や生活を指導する
・中学校：基本的に教科担任として自分の専門科目をもって授業を行う
・高等学校：科目が中学校よりも細分化され、自分の担当教科で、より高い専門性をもった授業を行う
・特別支援学校：障害をもった児童や生徒に対して授業を行うとともに、日常生活のサポートも行う

さらに、下記のような分類もできます。

・公立学校：地方公共団体が設置している学校で、文部科学省が定める学習指導要領に基づいて教育を行う
・私立学校：私立学校法に基づく学校法人が設置する学校で、各校独自の教育方針に沿って教育を行う

教師の1日のスケジュールは、勤務先となる学校種や役職、担当業務などで変わってきます。

また、担任を持っているか、部活動の顧問をしているかなどでも異なります。

基本的には、児童・生徒が学校で過ごしている時間帯は、子どもたちにつきっきりになることが多く、それ以外の時間を使って事務作業や会議などをします。

したがって、早朝や夕方以降に仕事をしている教師も多いです。

＜公立中学校で働く教師の1日＞

教師になるには、教員免許状を取得したうえで、教員採用試験に合格する必要があります。

教員免許状は、大学などで教職課程を履修し、指定された単位を修めることで取得可能です。

教職課程の後半には「教育実習」といい、実際の教育現場で教科指導や子どもたちとの触れ合いをする時間も用意されています。

なお、各学校種の教員免許はそれぞれ別のもので、また中学校や高校では「国語」「英語」など専門科目別の免許状があります。

教員採用試験については、公立学校の場合、都道府県や政令指定都市ごとに実施されますが、私立学校では各学校が独自に試験を行っています。

教員採用試験に合格し、採用されることで、教師として働けるようになります。

教職課程のある大学、つまり教員免許状が取得できる大学は、全国に数多くあります。

なかでも教育学に関する授業の内容が濃かったり、教育実習の内容が充実していたりするなどの理由から、教師の志望者は「教育学部」を目指す人が多いです。

一方、中学校や高校の教師を目指す人は、数学、英語など、将来教えたい科目について専門的に学べる学部に進学する人も多くいます。

教育学部以外に進学した場合は、通常の学部の講義以外に教職課程の講義を受けなくてはならないため、学校生活が忙しいものになりがちです。

学費の目安は国立の4年制大学であれば4年間で250万円ほど、私立大学であれば文系で330万円、理系で450万円ほどが相場とされています。

なお、短大でも教員免許を取得できるところはありますが、公立学校の教師を目指す場合、短大で取得できる免許状では教員採用試験を受験できない場合があるため、注意が必要です。

教員免許状の取得自体は、教職課程できちんと学び、単位を修めればさほど難しいことではありません。

しかし、自治体ごとに行われる教員採用試験は、自治体によって採用数が大きく異なることもあり、合格難易度・倍率には違いが出ます。

全体的な競争倍率で見ると、小学校は3～4倍、中学校や高校は7倍前後、特別支援学校は4倍前後になることが多いですが、とくに採用者数の少ない校種・教科は合格難易度が高くなりがちです。

なお、教員採用試験は既卒の受験者が多いため、新卒で合格を目指す場合には、受験予定の自治体の過去問題や傾向を調べて、十分な対策をとることが大切です。

公立教師の教師の場合、勤務する自治体や勤続年数、役職などによって収入に違いが出ます。

各自治体で定める「給料表」に基づく給料が支給され、各種手当も自治体の条例に基づいた内容が適用されます。

教師全体の平均年収は450万円～650万円程度がボリュームゾーンとされており、民間の会社員の平均年収よりはやや高めです。

ただし、公立学校の教師には残業代が支給されないため、多くの業務を抱えて長時間労働をしている教師にとっては、決してよい給料ではないという声もあります。

指導教諭、主幹教諭、教頭、校長などの管理職になることで、役職ごとの手当もつきます。

教師にとって最大のやりがいのひとつは、子どもたちの変化や成長を感じられることです。

学校生活を送る中で、少しずつ勉強ができるようになったり、難しい困難や課題を乗り越えたりして、次第にたくましい顔つきになるさまを間近で見られるのは、教師の喜びです。

また、教師は子どもの人格形成のサポートにも携わります。

たった一人の教師の教えが、その後の子どもの人生や進路に大きな影響を与えることも珍しくはありません。

非常に責任のある仕事に就くプレッシャーはありますが、だからこそやりがいも大きなものとなります。

自分の教え子が立派に成長し、巣立っていく姿を見るのは何度経験してもうれしい瞬間です。

教師は、とにかく多忙な日々を送る人が多いです。

ただ授業を行うだけが仕事ではなく、その授業のための準備、テストやプリントの作成、採点といった事務作業にかける時間も膨大なものとなります。

さらに、保護者への対応や学校行事の運営、部活動の指導、生活指導、進路指導など、毎日やるべきことが山積みです。

決められた勤務時間内ではとても仕事が終わらないため、毎日遅くまで残業をしたり、残務は自宅に持ち帰ってまでやっていたりする教師も少なくありません。

「子どもたちのために」と思えば思うほど、一つひとつの仕事に丁寧に向き合って、結果的に忙しくなってしまうこともあります。

いくら子どもが大好きでも、あまりの多忙ぶりに体調を崩してしまったり、仕事がつらくなったりしてしまったりする人もいます。

教師は昔から人気がある職業ですが、優れた教育者になるのは簡単なことではありません。

一人ひとり違う個性や価値観を持ち、家庭環境や境遇も異なる児童・生徒と平等に向き合うには、まず教師自身が「教育」について本質と徹底的に向き合い、人格を磨かなくてはなりません。

子どもに対するやさしく温かな気持ちと、どの子どもにも平等に愛情を注げることは、教師にとって必須事項です。

また、学校生活の中では日々さまざまな出来事やトラブルが発生します。

子どもたちの様子をしっかりと把握できる観察力や洞察力を持ち、優先順位をつけながら、同時にいろいろなことをこなせるスキルがある人に向いている仕事です。

教師を目指す人の志望動機として最も多いのは、「子どもが好きで、子どもと深く触れ合う仕事がしたい」といったものです。

また、過去に大きな影響を受けた先生の存在や、親など身近な人が教師であることがきっかけになるケースもあります。

「こんな先生になりたい！」という大きな夢を抱いて、教師になることを熱望する人も少なくありません。

しかし、教師の仕事では、ただ子どもが好きなだけでは務まらない、大変な面や厳しさもあります。

教師の役割の本質をきちんと理解したうえで、目指す教師像を具体的に示せるようにしておくと教員採用試験などでも評価されやすく、教師になってからも正しい道を進めるでしょう。

多くの教師は常勤の「正規教員」として勤務しています。

これは、いわゆるフルタイムでの働き方で、民間企業の正社員と同じような働き方です。

正規の新任教員として採用された人は、担任を持って子どもたちとの日々の関わりを通し、ときに先輩教師からアドバイスや指導を受けたりしながら業務を覚え、一人前の教師を目指します。

授業以外の仕事（行事運営、PTA活動、部活動指導）などにも携わります。

キャリアを積むうちに役職がつき、管理職になる人もいます。

このほか、教師には「臨時的任用教員（常勤講師）」や「非常勤講師」の働き方もあります。

常勤講師は正規の教員と同じ労働時間で働き、担任をもつこともありますが、非正規の身分であり、正規教員とは給料などの面で差がつきます。

非常勤講師も非正規の教員のことで、フルタイム勤務はせず、受け持っている授業の時間だけ勤務するスタイルです。

公立学校で働く教師の所定勤務時間は、一般的に8:15～16:45で、休憩を除いて1日当たり7時間45分、1週間当たり38時間45分と設定されています。

ただし、この時間通りに仕事をしている教師はそこまで多くないようです。

教師は多岐にわたる膨大な業務を抱えており、長時間労働になる人が少なくありません。

休日については基本的に土日・祝祭日・年末年始ですが、部活動の顧問をしている場合など出勤する教師もいます。

公立学校の教師は他の地方公務員と同様、年次有給休暇、病気休暇、特別休暇、介護休暇が適用されます。

私立学校の教師は、各学校が勤務時間や休日を定めています。

近年、教師不足が社会問題のひとつとなっています。

教師の激務ぶりがメディアなどで話題になることが増え、以前に比べると明るい気持ちで教師になりたいと考える人がやや減っているようです。

ただし、2020年以降は退職者の減少と少子化の影響によって教師の新規採用者数が抑えられ、教員採用試験の競争倍率は上昇していくことが見込まれます。

現状では、地域によって、教師のなり手の数にはだいぶ差が出ています。

自治体ごとに採用人数にもばらつきがあるため、就職のしやすさは、地域によっても大きく異なると考えておいたほうがよいでしょう。

教師への転職は不可能ではありませんが、民間企業から教師に転職するケースは、まだそこまで多くないのが実情です。

教員採用試験の受験者は既卒者が多いものの、その大半は「教職経験者（国公私立学校の教員であった人）」です。

民間の会社員など、教職とは異なる職業からの転職者はさほど多くありません。

ただし、なかには社会人経験を積むうちに教育に関わる仕事に興味を抱く人もいます。

もちろん意欲と熱意、努力次第では、未経験から教員になることも可能です。

なお、転職を希望する場合でも、新卒者と同じように「教員免許状の取得」と「教員採用試験の合格」は必須となるため、計画的な準備が必要です。

2020年から小学校では「英語」が教科化、「プログラミング教育」も必修化されるなど、学校教育のあり方や教育スタイルは、時代ごとに少しずつ変化しています。

これからの教師には、教育現場をとりまく多様な変化に適応するために、常にみずからの知識・技能を高める姿勢がますます求められるでしょう。

現状、教師の労働環境はやや厳しいという意見が目立ちますが、政府が掲げる「働き方改革」の取り組みが、教育現場でもスタートしています。

適切な労働時間の管理や業務内容の見直しなどによって、教師が安心して長く働き続けられる環境づくりが、今後さらに進んでいくものと考えられます。