教師になるには、教員免許状を取得したうえで、教員採用試験に合格する必要があります。

教員免許状は、大学などで教職課程を履修し、指定された単位を修めることで取得可能です。

教職課程の後半には「教育実習」といい、実際の教育現場で教科指導や子どもたちとの触れ合いをする時間も用意されています。

なお、各学校種の教員免許はそれぞれ別のもので、また中学校や高校では「国語」「英語」など専門科目別の免許状があります。

教員採用試験については、公立学校の場合、都道府県や政令指定都市ごとに実施されますが、私立学校では各学校が独自に試験を行っています。

教員採用試験に合格し、採用されることで、教師として働けるようになります。

教職課程のある大学、つまり教員免許状が取得できる大学は、全国に数多くあります。

なかでも教育学に関する授業の内容が濃かったり、教育実習の内容が充実していたりするなどの理由から、教師の志望者は「教育学部」を目指す人が多いです。

一方、中学校や高校の教師を目指す人は、数学、英語など、将来教えたい科目について専門的に学べる学部に進学する人も多くいます。

教育学部以外に進学した場合は、通常の学部の講義以外に教職課程の講義を受けなくてはならないため、学校生活が忙しいものになりがちです。

学費の目安は国立の4年制大学であれば4年間で250万円ほど、私立大学であれば文系で330万円、理系で450万円ほどが相場とされています。

なお、短大でも教員免許を取得できるところはありますが、公立学校の教師を目指す場合、短大で取得できる免許状では教員採用試験を受験できない場合があるため、注意が必要です。

教員免許状の取得自体は、教職課程できちんと学び、単位を修めればさほど難しいことではありません。

しかし、自治体ごとに行われる教員採用試験は、自治体によって採用数が大きく異なることもあり、合格難易度・倍率には違いが出ます。

全体的な競争倍率で見ると、小学校は3～4倍、中学校や高校は7倍前後、特別支援学校は4倍前後になることが多いですが、とくに採用者数の少ない校種・教科は合格難易度が高くなりがちです。

なお、教員採用試験は既卒の受験者が多いため、新卒で合格を目指す場合には、受験予定の自治体の過去問題や傾向を調べて、十分な対策をとることが大切です。

公立教師の教師の場合、勤務する自治体や勤続年数、役職などによって収入に違いが出ます。

各自治体で定める「給料表」に基づく給料が支給され、各種手当も自治体の条例に基づいた内容が適用されます。

教師全体の平均年収は450万円～650万円程度がボリュームゾーンとされており、民間の会社員の平均年収よりはやや高めです。

ただし、公立学校の教師には残業代が支給されないため、多くの業務を抱えて長時間労働をしている教師にとっては、決してよい給料ではないという声もあります。

指導教諭、主幹教諭、教頭、校長などの管理職になることで、役職ごとの手当もつきます。

2020年から小学校では「英語」が教科化、「プログラミング教育」も必修化されるなど、学校教育のあり方や教育スタイルは、時代ごとに少しずつ変化しています。

これからの教師には、教育現場をとりまく多様な変化に適応するために、常にみずからの知識・技能を高める姿勢がますます求められるでしょう。

現状、教師の労働環境はやや厳しいという意見が目立ちますが、政府が掲げる「働き方改革」の取り組みが、教育現場でもスタートしています。

適切な労働時間の管理や業務内容の見直しなどによって、教師が安心して長く働き続けられる環境づくりが、今後さらに進んでいくものと考えられます。