学芸員の需要・現状と将来性

学芸員の現状

日本にある博物館数は5,690館で、昔に比べると圧倒的に数が増えてきています。(平成27年調べ)

公立私立を問わず、博物館や美術館、水族館や動物園などの多種多様な施設が続々と生み出されているのです。

このような動きに伴い、博物館で雇用される学芸員数も一貫して増加しています。

文化庁が発表している学芸員数の推移の資料によると、平成5年には4000人に満たなかった学芸員数は、平成27年10月時点で7,821人まで増えています。

また、博物館への入館者総数は平成7年度以降ほぼ横ばいで推移しており、特に需要が減少するという傾向は見られません。

現在でも人気のある展示の場合は期間中に数十万人の訪問者を数えるなど、博物館の人気が衰える気配はないと考えておいてよいでしょう。

こうした現状のなか、学芸員はますます世の中に求められる職業となってきています。

参考:文化庁 博物館数,入館者数,学芸員数の推移

学芸員の需要

学芸員という職業は、これから時代が移り変わっても、なくなることは考えられない職業です。

貴重な文化財の保存や社会に対する教育的な役割を担う施設という性質上、国や自治体の助成やバックアップは残り続けるでしょうし、博物館運営の重要性は今後も変わらないでしょう。

したがって、そこで働く学芸員も一定数の需要はあり続けるということができます。

展示会の企画を考えたり資料を適正な手段で保存したりするというのは専門的な知識がある人間にしかできないことなので、今後この仕事がAI(人工知能)に取って代わられるというのも考えにくいでしょう。

ただし、現在の政治状況での公務員への風当たりを見ても分かる通り、公的な施設で雇用される学芸員は、雇用条件が厳しくなる可能性は十分にあります。

学芸員の将来性

公立博物館の場合、地方自治体が運用しているため、そこで働く学芸員の身分は公務員になります。

公務員は今まで安全な職業の代名詞ともいわれていましたが、最近の情勢を鑑みるとそうもいえなくなってきているのが現状です。

民間の不況と給料削減の流れに伴って、公務員の給料削減をはじめとする行政改革が叫ばれ、政治側もこれに応じる姿勢を見せています。

実際に公共施設の運用を外部に委託する流れは進みつつあります。

博物館や美術館も例外ではなく、正規雇用ではなくて臨時職員や嘱託職員の採用が増えつつあります。

学芸員を目指す人は常にある一定数以上いますが、正規雇用は少ないため、学芸員として就職するにはかなり厳しい状況です。

学芸員という職業がなくなることは考えにくいですが、待遇の変化または求人状況の悪化などは見越しておくべきかもしれません。

学芸員の今後の活躍の場

学芸員は、今後も博物館や美術館、水族館や動物園などで活躍していくことが期待されています。

2020年の東京オリンピックの際には世界中から多くの観光客が訪れることになるので、日本の歴史や文化財を海外の人々に紹介するという意味でも学芸員は重要な役割を果たすことでしょう。

語学力に自信のある人は、特に活躍の機会が増えるかもしれません。

また、これからの時代は学芸員の活躍の場も広がっていくと考えられています。

最近では専門的な知識を持つ人が個人のSNSで情報発信をしたり、動画サイトで解説をしたり、著書を執筆したりするような機会も増えたので、個人の能力と工夫次第でさまざまな形で知識を伝えていくことが可能でしょう。