司書になるには

司書になるには

司書として働くうえで「司書」の資格が絶対必要というわけではありません。

ですが、図書館の募集要件として、司書の資格を取得していることが条件となっていることが多くあります。

そのため、司書として働く、第一歩としては資格を取得することが大切です。

この司書の資格を取るためには、次の三つの方法があります。

カリキュラムを勉強

一つ目は大学や短期大学在学中に「司書養成科目」の単位を修得して資格を取得する方法です。

このためには、図書館学に関連する科目を開講している学校に進学しなければなりません。

二つ目は、大学や短大、高等専門学校を卒業した後で、「司書講習」を受講して資格を取得する方法です。

「司書講習」とは、図書の専門業務に携わるために必要な知識・技術を身につける講習会のことです。

平成31年度の場合、司書講習は文部科学大臣の委嘱を受けた全国の大学7校で開講される予定です。

平成31年度司書及び司書補講習実施大学一覧

司書補からステップアップ

三つ目の司書資格取得方法は、「司書補」からステップアップすることです。

司書補とは、司書を補佐する役割の図書館専門職で、司書と同じように貸出・返却業務やレファレンスサービスなどの業務に携わります。

司書補は、高等学校を卒業している、または高等専門学校第3学年を修了している人であれば、「司書補講習」を受けることができます。

司書補の資格を取り、図書館で3年以上の勤務実績をあげれば、上級資格である司書になるために司書講習を受講できます。

そして、講習修了後に司書の資格が与えられるというわけです。

司書の資格・難易度

司書の資格は、司書養成科目の単位を修得することや司書講習を受講する既定のカリキュラムを受けることで取得が可能です。

修了の際に筆記試験や面接などが行われるわけではないので、努力さえすれば誰もが手にすることができる資格といえるでしょう。

ただし、前述のカリキュラムは科目数が多いことで知られています。

大学生の場合は自分の専門である必修授業と平行して受講しなければいけないので、入学当初から履修している科目は確実に単位を取れるよう、日々の努力が求められます。

司書資格試験の難易度・合格率

司書になるための学校の種類

司書になるための専門的な知識を学ぶことができる学校はたくさんあります。

文部科学省によると、平成30年度の4月1日現在「司書養成科目」を開講している大学・短大は全国に203校あるようです。

その内訳は、4年制大学が148校、短期大学(部)が55校となっており、さらに、4年制大学では国立大学が9校、公立大学が5校、私立大学が134校となっています。

12校の私立大学には通信課程も設置されています。

短期大学は、公立短期大学が3校、私立短期大学が52校となっています。

こうして見てみると、司書を目指せる学校は、短大から四年制大学、公立、国立、私立とさまざまなので、希望する学部や学費、住んでいる地域の事情を踏まえて選ぶとよいでしょう。

司書の資格を取るためにはどんな学校に行けばいい?(大学・専門学校・短大)

司書に向いている人

司書に向いているのは、やはり「本が好き」な人でしょう。

小説や評論、科学や歴史に関する専門書、美術書など、さまざまな分野の本を偏りなく扱い、利用者のニーズに応じて貸出やレファレンスサービスをするためには、何よりも本を愛する気持ちが根底にあることが大切です。

同時に「人が好き」であることも求められます。

司書は利用者とコミュニケーションを取る機会が多く、本と読者の架け橋になる役割を果たすので。親身になって他人の相談を聞くことができるような思いやりのある人が最適です。

司書に向いている人・適性・必要なスキル

司書のキャリアプラン・キャリアパス

司書として働いている人は、非正規雇用であることが珍しくありません。

正規雇用の求人が少ないので、嘱託職員や臨時職員、アルバイトやパートなどでこの仕事に就く人が少なくないのです。

ですから、司書として働きながらまず目指すのは正規雇用というケースが多いようです。

地方公務員として公立の図書館に勤めることができれば雇用や待遇が安定するので、現場で経験を積みながら求人に応募し続けてキャリアアップできるように努力しています。

司書を目指せる年齢は?

司書を目指すうえで年齢制限はありません。

ただし、司書になるための司書講習を受けるうえでは
・「大学に2年以上在学(短大卒業者含む)し、62単位以上を修得しているか又は高等専門学校を卒業していること」
あるいは
・「2年以上司書補(国立国会図書館又は大学若しくは高等専門学校の附属図書館の職員で司書補に相当するものも含む)として勤務した経験があるもの」という条件があるので、高校生がこの資格を目指せるわけではありません。

また、基本的に年齢の上限もありませんが、資格自体は取得できたとしても、採用試験の際に年齢が問われることがあるので注意が必要です。