高校教師になるには・どんな資格が必要?

高校教師になるまでの道のり

高校教師になるためには、まず教員免許を取得することが必要です。

教職課程のある大学で教職課程を修了することで、高校教員免許を取得することができます。

高校教諭普通免許状には、大学で取得できる1種免許状、大学院で取得できる専修免許状の2種類です。

小学校教諭や中学校教諭とは異なり、短大卒でも取得できる2種免許状では高校教員となれないので注意が必要です。

資格は教科別になっているため、どの科目を教えたいのか、事前に決めておく必要があります。

教員免許取得後、公立の場合には、各都道府県などで実施されている教員採用候補者試験、私立の場合には、各高校の教員採用試験を受験します。

教員採用数が多い都市部の倍率が低く、地方の倍率が高いという傾向にあります。

教員採用試験に合格することができれば、高校教諭として働くことができます。

高校教師の資格・難易度

教員免許状を取得する

高校教師になるためには高等学校教員免許状が必要です。

小学校の教員免許状と異なり、目指す科目によって取得する単位が異なるので注意しましょう。

一般的には大学在籍中に免許を取得します。

教員免許に必要な単位は全国共通なので、たとえ一度大学を中退しても別の機関で単位を持ち越すことができるのが利点です。

免許取得のために時間割を考える

注意点は取得単位が膨大で、大学1年生の頃から単位取得に向けて時間割を考えなければならないことです。

大学では基本自分がとりたい授業をとって、個人が自由に時間割を作ることができますが、教職を目指すのであれば、多くの授業が教職単位を取得するためのものとなるでしょう。

具体的な内容

単位には必須単位と自由単位の2種類があり、必須単位は教師になるに向けての心構えや生徒への関わり方、心理学などを学びます。

自由単位は、自分が目指す科目を中心に取ります。

また、大学4年生になると、教育実習が必須単位となり,教育実習では実際の高校の教壇に立ち生徒に指導することとなります。

これらの単位を余すことなく取得することで、大学卒業時に教員免許状が授与されます。

複数免許を取得することも可能

大学のカリキュラムや授業の組み立て方法によっては複数科目の免許を同時に取得したり、中学校・高校の両方の免許を取得したりすることも可能です。

ただし、単位数が増えるためしっかりと確認をしながら取りこぼしのないように単位を取得していく必要があります。

高校教師採用試験の難易度・合格率・倍率

高校教師になるための学校の種類

大学または大学院に進学

高校教師になるためには、教職課程をおく大学または大学院に進学する必要があります。

大学によって、また進学する学部・学科によって取得できる教職科目は大きく変わるためあらかじめ注意が必要です。

一般的には通学して単位を取得しますが、通信教育学部など通信教育とスクーリングで教職課程を学び、免許を取得することができる大学もあります。

高校教諭免許が取得できる科目

A 国語・書道
B 数学
C 理科
D 社会・地理歴史・公民
E 保健体育・保健
F 音楽
G 美術・工芸
H 家庭
I 技術・工業
J 職業指導
K 宗教
L 英語
M 中国語
N フランス語
O ドイツ語
P その他の言語
そのほか、高等学校のみに認められた科目として、看護・情報・農業・商業・水産・福祉・商船があります。

文部科学省:平成31年4月1日現在の教員免許状を取得できる大学
高校教師になるためにはどんな学校に行けばいい?(大学学部・大学院)

高校教師に向いている人

高校教師は、生徒のさまざまな悩みや相談に対応していかなければなりません。

生徒に対して愛情があり、人間性が豊かであることが求められます。

また、高校生活になじむことができなかったり不登校などの問題を抱えたりした生徒を、良い方向へ導いていけるような熱意を持っていることも必要になります。

高校教師に向いている人・適性・必要なスキル

高校教師のキャリアプラン・キャリアパス

一度高校教師になると、仕事を続ける人が多いのが特徴です。

なかには教師として現場に立ち続けるほかに、教頭や校長などの管理職を目指して勉強をする人もいます。

高校の管理職選考試験の場合、各都道府県別に受験資格が設けられ、年齢制限があるので注意が必要です。

高校教師を目指せる年齢は?

教員採用試験の受験年齢制限については、各都道府県または自治体によって違いがあります。

平成30年度公立学校教員採用選考試験では、千葉県・千葉市、福岡県、北九州市が制限なしへ、佐賀県が満39歳以下から満49歳以下へ、大分県が満40歳以下から満50歳以下へと緩和をしました。

こうした年齢制限を廃止したり緩和したりする動きは、ほかの都道府県でも広がっていくと考えられています。