大学職員になるには? 必要な資格や学歴はある?

大学職員になるために必要な資格

大学職員は、医師弁護士のような、いわゆる「国家資格」が必要な職業ではありません。

各大学が出す求人募集に応募し、採用試験に合格すれば大学職員として働くことができます。

各大学の基準によって行われる教養試験や面接などを経て総合的に合否が判断され、採用されることになります。

ただし、一般的に大学職員は事務方として活躍することが多いため、持っておくと役に立つ資格はあります。

たとえば、代表的なものとして、語学の資格が挙げられます。

近年ではどこの大学でも留学生の受け入れが盛んになり、大学職員は実務の現場で日本語が十分に話せない学生のサポートをする機会も増えてきています。

こうした際に役に立つのが英語をはじめとする語学のスキルです。

学生のうちから英語をしっかり勉強して「TOEIC」や「TOEFL」で高得点をとっておくと、仕事でも活かすことができるでしょう。

また、WordやExcel、PowerPointのような基本的なパソコンスキルもあるにこしたことはありません。

資料の作成をするときや、会議や説明会でプレゼンテーションをする機会は日常的に発生しますので、大いに役に立つでしょう。

大学職員になるための大学・学部

大学職員は採用試験に合格すれば大学職員として勤務することができるため、大学職員に直結する大学などはありませんが、学歴は「4年制大学卒業以上」が望ましいといえます。

大学職員の受験資格には、特に「学歴」が明示されていないこともあります。

しかし、実際に採用される人は大卒以上の学歴を持っている人が一般的で、なかでも難関大学の出身者も多いのが事実です。

この理由として、大学職員が人気職であるということがあげられます。

応募者が多いので当然競争も激しくなり、筆記試験でも優秀な人が残ります。このなかで、自然と高学歴な人が多く残るようになっているというのが現状のようです。

また、面接においても、やはり自分の大学時代の経験などを交えて志望動機を語れるほうが、説得力が増すという側面があるようです。

大卒以外の学歴で受験を考えている人は、以上のことも踏まえて受験対策を練ることが大切です。

出身大学は関係ある?

大学職員になる条件として「学歴が重要」「その大学の卒業生でないと職員になれない」という噂があるそうですが、いずれも実際は異なります。

まず、学歴については、募集されるポストによって応募条件が異なります。

というのも、大学は少数採用が基本で、欠員が出ると年度途中などでの中途採用も多いという特徴があります。

研究所配属などの場合は修士以上で、所定の研究実績が必要な場合もありますが、大卒を対象としたもの、高卒以上が対象など、職務に応じた条件が個々に定められています。

出身校については、関東甲信越地区国立大学法人等職員採用試験の場合、こう説明されています。

「出身大学が採用に影響するということは全くありません。現に、私立大学出身者も多数採用されております。二次試験は人物重視で行われています。また、誰かからの紹介や縁故によって採用をするということも全くありません。」

私立大学の場合も、現在では縁故採用のみというケースはありませんが、日本大学のように学部長推薦書等が必要という大学もありますので、応募前に確認する必要があります。

「愛校心」も大切

出身校に制約はないにしても、実は多くの大学職員が必要と感じているのが「愛校心」です。

大学職員は、大学の特色や魅力を入学希望者や高校、企業、国や行政、一般社会にまで広報していくという役割を担っています。

学内でも、学生はもちろん、数多くの教員や外部スタッフとも「自分の言動=大学の見解」として接するのです。

ですから、他人ごとでは仕事のモチベーションを維持するのは難しく、学校づくりの当事者であるという誇りを持ち、職員同士の一体感を共有することが大切だといわれます。

大学に勤務する大学職員の多くは、出身大学でない場合でも大学のために仕事を続けるうち、愛校心が生まれ、愛着心を持ちながら業務にあたる人も少なくありません。

大学職員は、いくら事業拡大や採算性を求められるとは言っても、教育者としての側面を強く持ちます。

経営と社会的価値のバランスを取れる、「大学人」としての自覚を持つことが、やはり根本的に必要なのです。