臨床心理士と精神科医の違い

臨床心理士と精神科医の仕事内容の違い

臨床心理士と同じように心の病と向き合う職業として、精神科医があります。

しかし、この二つの職業の仕事内容は異なります。

まず、精神科医は心の病を診断し、病気を治療することが主な仕事です。

精神病で通院や入院をしている患者さんに対して、長期的に投薬を続けて病気を治すことを目指します。

これに対して、臨床心理士は医師ではありません。

医療的な治療を行うことはできませんし、投薬を指示することもできません。

あくまでもクライエント自身の力で精神状態を回復させることを目的としています。

具体的にいうと、クライエントに対して心理検査を行い、どこに問題があるかの見立てるのです。

そのうえで、さまざまな質問をしながらカウンセリングを繰り返します。

臨床心理士と精神科医のなる方法・資格の違い

臨床心理士と精神科医は、仕事内容だけでなく資格も全く異なるものになります。

臨床心理士は臨床心理士資格審査に合格することで取得できる資格です。

資格試験を受けるためには心理学を学ぶことができる指定の大学院を卒業していることが必要です。

試験ではマークシートや論述の筆記試験を受けることになります。

臨床心理士は心理系の難関資格の一つとして知られていますが、あくまでも民間資格であり国家資格ではありません。

これに対して、精神科医は国家資格である医師免許を持った人だけが携わることができる職業です。

外科や内科に勤める医師と同じように、大学の医学部を卒業後に医師国家試験に合格し、臨床医を経て、その仕事に就くことができます。

臨床心理士と精神科医の資格・必要なスキルの違い

臨床心理士は、クライエントの悩みや相談に対して解決策を提案する仕事ではありません。

医療行為や投薬をすることで治療をする仕事でもありません。

クライエントが臨床心理士との話をすることによって、考えを整理し、答えを見つけることを支援することを目指します。

必要とされるのは、カウンセリングを通してクライエント自身の心に寄り添うコミュニケーション能力や、心理学の専門知識です。

もしも相談者が精神的に重度の病を持っていると判断した場合には、精神科医や心療内科医などの医師と連携をすることが必要です。

カウンセリングは臨床心理士、病気の治療は精神科医というように仕事が分かれているので、それぞれの専門スキルが必要です。

臨床心理士と精神科医の学校・学費の違い

臨床心理士を目指すのと精神科医を目指すのでは、進学するべき学校が異なります。

まず、臨床心理士の資格試験を受けるためには、大学卒業後に特定の大学院を修了しなければいけません。

大学の学部は問われませんが、心理学の学部や学科を選んでおくと将来的に役立つでしょう。

大学院は、心理系の指定大学院や専門職大学院を選ぶ必要があります。

一方で、精神科医の免許を取るためには、医学系の大学で学ぶ必要があります。

大学院でさらに専門性を深める人もいますが、大学院への進学は必須ではありません。

臨床心理士を目指すにしても、精神科医を目指すにしても、6年間の学費がかかります。

いずれにしても高額になりますが、私立よりも国公立の大学を選ぶことで学費を抑えることは可能でしょう。

臨床心理士と精神科医の給料・待遇の違い

臨床心理士は心理系の民間資格のなかでは信頼度の高い資格ですが、国家資格というわけではありません。

正規雇用の採用が決して多くはないため、契約社員やパートで働いている人がたくさんいます。

ですから、一部の正規雇用の人たち以外は、待遇に恵まれていないのが現状です。

時給制で働くと安定した収入が得られないので、複数の職場を掛け持ちしている人もいます。

一方、精神科医の場合は国家資格である医師免許を所持しているので、雇用の条件は恵まれています。

精神病院や総合病院の精神科で正職員として採用されるケースが多く、毎月の給与に加えて賞与も支給されます。

外科や内科で働く一般的な医師たちと同じように、収入が安定している生活を送ることができるでしょう。

臨床心理士と精神科医はどっちがおすすめ?

臨床心理士と精神科医はどちらも心の問題と向き合う仕事ですが、向き合う手段が異なります。

臨床心理士の場合はカウンセリングが中心、精神科医の場合は病気の治療が中心です。

臨床心理士はコミュニケーションを深めながらクライエントの心に寄り添うことが大切ですし、精神科医は的確な医療行為を行うことが大切です。

自分がどちらを専門に行いたいのかをよく考えた上で、進路を決めるとよいでしょう。

それぞれの職業によって進学すべき大学も異なります。

臨床心理士は心理系の大学院を修了しなければいけませんし、精神科医は医学部のある大学を修了しなければいけません。

このため、どちらの職業を目指すかは高校卒業時点で決めておくことが大切です。