理学療法士への転職・社会人からなるには?

理学療法士への転職状況は?

理学療法士は、比較的ほかの仕事を経験したことのある転職者が多い職業です。

理学療法士養成校の多くが、昼間の学科と併せて夜間の学科を開設していますので、働きながら国家資格取得を目指すことができるという点も、転職者が多い一因となっています。

また、就職に際しては、資格さえあれば年齢や実務経験を問わないというところも珍しくなく、働き口を見つける難易度もさほど高くはありません。

理学療法士は、リハビリを進めるために幅広い世代の患者と密にコミュニケーションを取っていくことが必要ですので、施設側としても、新卒者だけでなく、多様な人材を雇用したほうがメリットがあります。

ただし、転職者に限った話ではありませんが、近年は理学療法士資格者が増加しているため、多くの人が志望する病院などの医療施設については、採用倍率が高くなるケースも散見されます。

社会人から理学療法士になることも十分に可能ですが、必ずしも希望する先に就職できるとは限らない点には、あらかじめ留意しておく必要があるでしょう。

理学療法士への転職の志望動機で多いものは?

理学療法士への転職を志望する動機はさまざまですが、安定した働き方をしたいという人が多いようです。

理学療法士は国家資格であり、求人需要も豊富にあるうえ、高齢化が進む社会においては将来的な見通しもかなり明るく、また一旦離職することになっても復職はさほど困難ではありません。

手に職を付けて生活に困らないようにするためには、理学療法士はうってつけといえる職業です。

また、理学療法士は、一般的に残業が少なく、看護師などのほかの医療職と違って夜勤などもありません。

このため、ワークライフバランスも取りやすく、現在の職場で長時間労働や不規則な勤務体系に悩む人が、仕事と家事、育児を両立させるために転職を志すケースも少なくありません。

理学療法士の志望動機と例文・面接で気をつけるべきことは?

未経験・社会人から理学療法士になるには

理学療法士試験を受験するためには、理学療法を学べる大学・短大・専門学校いずれかの養成校で3年以上学び、所定の単位を取得して卒業することが必須条件となっています。

したがって、未経験・社会人から理学療法士になる方法は、今の仕事を辞めて学校に通う方法と、仕事を続けながら学校に通う方法の2パターンが考えられます。

仕事をした後に学校に通うのは肉体的にも精神的にも大変ですので、できれば勉強だけに専念したいところですが、養成校の学費はかなり高額であり、また生活費も考えると、かなりまとまった貯金が必要です。

どちらを選択するかは個人の経済事情や考え方次第ですが、働きながら学校に通う人のほうが多いようです。

ただし、最終年次における臨床実習については、1ヵ月~2ヵ月ほどの長期間にわたって、日中の時間に施設での実習を行わなければなりません。

仕事と両立するのはかなりハードですので、休職したり、臨床実習が始まるタイミングで退職するという人も少なくないようです。

忙しいなかにあってもきちんと勉強に励み続け、十分な成績をあげれば、学校から国家試験の受験資格が与えられます。

卒業を間近に控えた2月頃に試験に臨み、合格すると、晴れて理学療法士になることができます。

理学療法士への転職に必要な資格・有利な資格

理学療法士の国家資格以外で役に立つ資格としては、マイクロソフトオフィス検定などのPCスキル関連資格が挙げられます。

理学療法士の仕事はリハビリがおもですが、カルテの記入やリハビリプログラムの策定、退院時の情報提供書作成など、デスクワークもかなりのボリュームがあります。

それらの作業はリハビリ終了後の限られら時間でこなすことが求められますので、資格があれば短時間で事務を片付けられる人材として評価されやすいでしょう。

また、医療保険ではなく介護保険の適用となる介護老人保健施設やデイサービスセンターなどに就職する場合は、ホームヘルパー資格があると非常に有利といえます。

さらに、近年競争が激しくなっている医療施設を希望するなら、同じリハビリの専門資格である作業療法士資格も併せて持っていれば、強力なアピール材料となります。

理学療法士への転職に役立つ職務経験は?

理学療法士の転職に役立つ職務経験としては、まず病院や介護施設などでの一般事務職の経験があります。

実際に患者と接したことはなくとも、診察・治療から診療報酬の計算といった一連の業務の流れを理解していると、理学療法士の仕事もスムーズに行うことができるでしょう。

また、理学療法士は、老若男女問わずさまざまな患者とふれあう機会がありますので、社会人として培ったマナーや一般常識、雑学などを含め、コミュニケーションスキル全般が役に立ちます。

とくに、小売業や外食業、サービス業などで、不特定多数の人に接客した経験があると非常に有効といえます。

さらに、患者やその家族に病状を説明したり、リハビリプログラムを指導したりすることもありますので、営業職などのプレゼンスキルも役立つでしょう。

理学療法士への転職面接で気をつけるべきことは?

理学療法士のなかには、「思っていた職場環境と違った」といった理由で、早期に離職してしまう人も一定数います。

しかし、施設側からすると、せっかく採用した人にすぐに辞められては、また求人しなければなりませんし、教育も一から行わなければならず、二度手間になってしまいます。

したがって、転職者は、一度ほかの職業を辞めているからこそ、転職面接の場においては、長期間にわたって勤め続ける熱意があることを示す必要があるでしょう。

面接に臨む前に、各施設が得意としている治療方法や運営方針などの特徴を詳細に調べておけば、軽い気持ちで志望しているわけではないというアピールになります。

また、前職を辞めた理由もまず間違いなく聞かれることになりますが、不満などを口にするのは極力避けて、スキルアップのため、ワークライフバランスを取るためなど、ポジティブな言い回しにするべきです。

理学療法士に転職可能な年齢は何歳くらいまで?

理学療法士に転職できる年齢の上限は、自身がどんな職場で働きたいかによって若干事情が異なります。

理学療法士の養成校に通う生徒のなかには社会人も多く、30代の人や、なかには40代の人もいます。

しかし、病院への就職を希望する場合、リハビリテーション科の責任者は一般的に30代前後の若い人が多く、自分より年上のスタッフを起用したがらないため、40代ではかなり厳しいようです。

一方、介護施設では、人手が足りていないこともあって、とくに年齢制限を定めていないという求人情報も多数見受けられます。

また、施設によっては、高齢者を相手にする関係上、新卒学生よりむしろ社会経験豊かな人のほうを積極的に採用するというケースもあり、40代でもチャンスがあります。

ただ、理学療法士は、患者を物理的に支えるためにある程度の筋力が必要になる仕事であり、肉体労働という側面もかなり強くあります。

年齢が上がれば上がるほど、就職先の選択肢が狭まるのは間違いありませんし、体力的にも厳しくなるでしょう。

未経験から理学療法士に転職する際の志望動機

ほかの業界から理学療法士に転職する場合、その志望動機については、前職を志望した理由をまず最初に述べるのがよいでしょう。

前職においてどんな業務を経験し、それによってどのように考え方が変わり、どうして理学療法士を目指すに至ったか、一連の流れを意識すれば、自然と説得力のある内容になるはずです。

たとえ実務未経験であっても、理学療法士の養成校における臨床実習の経験があれば、前職と理学療法士を具体的に比較することも難しくないでしょう。

人と接するのが好き、人の役に立ちたいなど、動機自体は誰にでもあてはまるものでも構いませんので、過去の体験を交えながら、自分自身の言葉で語ることが大切です。

前職において培ったスキルのなかで、理学療法士の仕事に生かせるものがあれば、併せて志望動機に含めると尚よいでしょう。