音楽療法士とは、利用者に合わせた音楽プログラムを作成し、音楽が持つ力を利用して、幼児から高齢者まで心身に障害を持っている方の運動機能の回復、社会性、認知力を向上させるために手助けする仕事です。

一人ひとりの利用者に合わせた楽器選びを行い、聴く音楽だけでなく、音楽のリズムに合わせてリハビリテーションを行うこともあります。

脳梗塞や失語症の方には、音楽に合わせて歌を歌うことでご自身の気持ちを表現してもらう音楽療法もあります。

心理的な側面では、認知症や自閉症、精神障害を持った人の治療や癒しの効果があるとして、音楽療法の導入が進みつつあります。

医療の知識だけでなく、福祉、心理学など、幅広い知識が必要な職種といえるでしょう。

日本では音楽療法がまだまだ未開拓の領域のため、音楽療法士として専任して働く方はあまりいないのが現状です。

看護師、機能訓練士、介護士が音楽療法士を兼務することが多く、自身の医療知識や能力を使って音楽療法を行うのが一般的です。

そのため、病院などの医療機関、老人保健施設や有料老人ホームなどの介護福祉施設、障害者福祉施設、特別支援学校などが主な活躍の場となります。

デイサービスで生活相談員と兼任している、音楽療法士の1日

8:30　準備
始業する前に、その日のスケジュールを把握、職員と共有します。

9:00　始業
元気に利用者を出迎えます。
その後、電話対応などの事務作業を行います。

10:00　相談援助業務
生活相談員として相談援助業務を行います。
日常生活においてどんなことに悩んでいるのか、利用者が話しやすい雰囲気をつくりながら引き出します。

12:00　お昼休憩
午後も業務ができるように、しっかりお昼をとります。

13:00　音楽療法を行う準備
一緒に音楽療法を行う介護職員とともに打ち合わせを行い、ピアノなどの楽器や楽譜の準備を行います。

14:00　音楽療法を使ったリハビリテーション
ピアノやギター、管楽器の音楽合わせた体操を行います。
リズムに合わせて指先を動かし、楽しみながら体を動かしてもらいます。

15:00　振り返りを行う
一緒に演奏した理学療法士や作業療法士などの専門職とともに、セッションの振り返りを行います。
どんな楽器、どんな演奏がリハビリテーションに効果的だったのか、今回の課題と次回の対応策を検討します。

17:00 事務作業、電話
相談援助業務で必要になった書類の作成やほかの医療機関、介護福祉施設へ連携をはかります。

18:00 帰社
明日の準備を行い、退社します。

音楽療法士には公的な資格がないため、誰でも音楽療法士として働くことができます。

ただし、専門性が問われる職業であることから、音楽療法について専門的に勉強して知識を備えたり、音楽の演奏技術を高めたりする必要があります。

また、民間の資格はいくつか存在していますが、そのなかでも「日本音楽療法学会」が認定する音楽療法士の資格が一般的に知られています。

このような民間資格を取得しておくことで、ご自身の専門性を証明することができます。

音楽療法士は公的資格がないため、必ず学歴や資格が必要ということはありません。

日本音楽療法学会の音楽療法士を取得する場合は、2種類の取得方法があります。

＜日本音楽療法学会の音楽療法士を取得するまでの流れ＞
（1）日本音楽療法学会が認定する大学、短期大学、専門学校に入学し、音楽療法士試験、面接試験に合格し取得する。
（2）日本音楽療法学会が行う必修講演会を受講する。

(2)を選んだ場合、下記の受験要件が必須となります。

1．日本音楽療法学会正会員であること。
2．学校法人格を有する専門学校（2年以上）・高等専門学校・短期大学・大学いずれかを卒業していること。学部、選考は問わない。
3．臨床経験5年以上（音楽を使用した臨床経験2年を含む）を有する。（ただし、3年でスタートし2年間の必修講習会受講と並行して臨床経験を積み、合計で5年となる場合も可とする）。

音楽療法士試験を受験するためには、上記以外に下記3つの要件を満たさなければなりません。

1.90コマの必修講習会を修了する
2.音楽療法関連分野（医学・心理・福祉・教育）18単位の取得
3.学会参加、研究発表、スーパービジョンの受講など、200ポイントの取得

試験を受けるまでに学歴、必修講習会に参加など多くの勉強が必要です。

→日本音楽療法会

日本音楽療法学会以外にも、全国音楽療法士養成協議会が認定している音楽療法士（専修・1種・2種）で資格を取得する方法、高卒の方でも受講できる音楽系専門学校が独自で認定をしている通信講座でも学ぶこともできます。

日本音楽療法学会の音楽療法士試験は、実技・理論、筆記、面接の3つに分かれています。

実技では、事前に課題として出されるいくつかのピアノ音楽から1つを選び、演奏します。

この試験の2015年の合格率は60%と言われ、必修講習会を含めた長期間の授業をしっかり受講し、真面目に取り組んでいれば概ね合格できる基準です。

長い学習期間の集大成ともいえますので、試験のタイミングで本領発揮できるよう、日々の勉強がとても重要な試験といえるでしょう。

音楽療法士として専任で仕事を行う方が少ないため、平均年収を割り出すことはできません。

看護師や理学療法士などの機能訓練士、介護士、生活相談員として働きながら音楽療法士として活躍するのが、現状の音楽療法士の働き方といえるでしょう。

まだまだ音楽療法の研究が進んでいないため、音楽療法として自費をいただくまでは発展しておらず、収益も少ない状況です。

音楽療法の必要性が広まりつつありますので、今後音楽療法士として専任で働く方も増加してくると考えられます。

音楽療法士は、利用者が音楽を楽しみながらリハビリテーションに取り組む様子を見たときに、やりがいを感じる仕事です。

音楽のリズムや音色は人によって心地よく感じる度合いも異なり、一人ひとりの疾患や体調に合わせた音楽プログラムを作ることは難しいことです。

心地よいリズムとリハビリテーションを組み合わせることに苦労もしますが、利用者が笑顔で運動をしたりくつろいだりする様子から、この仕事の楽しさを味わうことができます。

音楽療法士として働いて大変なことは、上手に音楽プログラムを作成しないと利用者の心身に負担がかかり、音楽やリハビリテーション自体が苦手になってしまう点です。

早すぎるリズムが体に負担をかけ、リラックスできない状態にしてしまうこともあります。

また、心地よいと感じる音楽、リズムは利用者によってさまざまなため、そのたびに試行錯誤しなければなりません。

音楽療法を行っている間でも、演奏やコミュニケーションを通じて利用者がどう感じているのか、反応はどうなのか注意しておく必要があります。

音楽療法士は音楽を用い、利用者の心身をリラックスさせる、失語症などの方のコミュニケーションをとるなど、さまざまな役割を担った仕事です。

そのためまずは自分自身が、音楽がとても好きであることが重要です。

そして、その音楽を使って誰かを笑顔にしたい、人の役に立ちたい、健康を支えたいなどの気持ちがあれば適性があるでしょう。

音楽に励まされた方など音楽の重要性を感じている方であれば、音楽療法士に携わっても楽しく働くことができるでしょう。

音楽療法士は、看護師、機能訓練士、介護士などの職業と兼務しているケースが多く、一般的な就職先は医療機関や介護福祉施設が多いです。

まずはご自身が専門で持っている資格や知識、経験をアピールし、あわせて音楽療法士としてどんなことを行いたいかを志望動機に入れましょう。

音楽への気持ちと、音楽を通じてご自身が何をしたいのか、どのように役立ちたいのかを明確に伝えます。

音楽療法士としてのポジションを既に用意している医療機関や介護福祉施設もありますが、ご自身の熱意により音楽療法士としての勤務も考えてくれる職場もあるでしょう。

音楽療法士を専任することが現状少ないため、看護師、理学療法士や作業療法士などの機能訓練士、介護士、生活相談員などとして働くことが多いようです。

正社員として働く割合が多いですが、看護師や機能訓練士、介護士などは女性の割合も高いためパートとして働く方も見受けられます。

アルバイト、パートで勤務する場合の時給も、業界、職種で大きくばらつきがあるため、平均時給を割り出すのは難しいでしょう。

音楽療法士の多くが医療機関や介護福祉施設で働いているため、シフト制で勤務しています。

土日休みの医療機関やデイサービスなどの介護福祉施設になると、週末を固定休にすることも可能です。

24時間で患者や利用者を支えている医療機関や介護福祉施設になると夜勤が発生し、勤務時間も早番、中番、遅番などに分かれることもあります。

ご自身がどの職種でどの職場に就職するかで休日制度が変わってくるといえるでしょう。

音楽療法の必要性が少しずつ広がり始め、音楽療法を取り入れる医療機関や介護福祉施設が増加し始めています。

ただし、日本ではまだ専任として働くケースが非常に少なく、専任の人材を確保するほど音楽療法が広まっていないのも事実です。

音楽療法士として就職先を探すよりも、兼務する職種で仕事を探し、兼務しながら音楽療法士として活躍していく方法が一般的な就職方法です。

今後、さらに多くの医療機関や障害者施設や学校などにもニーズが広がる期待のできる職種といえるでしょう。

音楽療法士は専任の職種ではなく、看護師や機能訓練士などの職種と兼務するのが一般的なため、音楽療法士としての転職は厳しいものになります。

しかし、音楽療法は少しずつ認知度が上がっているため、音楽療法士が入社することで新しい機能訓練ができたり、精神面で悩んでいる方へのアプローチができたりと、活躍の場を作ってくれることもあります。

未経験の場合、資格取得のためにも音楽療法士として2年以上の臨床経験が必要なため、音楽療法士が働いている医療機関、介護福祉施設に就職することが大切です。

必須の資格ではないものの、ご自身のアピールや関わりで音楽療法士としての活躍を広がることができるでしょう。

近年、職業としての音楽療法士の認知度が高まり始めています。

精神科をはじめとする病院や個人経営のクリニックなどの医療機関、介護福祉施設、学校、あるいはNPO法人など、その活躍の場も多岐に渡っています。

しかしながら、音楽療法士としての求人が行われているケースは希少であり、求人を目にすることはあまりないでしょう。

これは、音楽療法士の需要がないというわけではなく、日本ではまだ音楽療法に対して専門分野や研究が確立されていないためです。

音楽療法士には民間資格が存在するものの、国家資格化はされていません。そのため、実際には他の職業に就きながらの兼業で、看護師や介護士をはじめとする医療関係や福祉関係の仕事のなかで音楽療法を行うことが一般的となっています。

つまり、音楽療法士の資格がなくても音楽療法に携わることは可能です。

ただし、大学や短大、専門学校などできちんと学び、正しい音楽療法の知識を身に付けていなければ、音楽療法の対象者に対して、適切な効果を生み出しにくいことも現実です。

日本では知名度が低い音楽療法ですが、アメリカでは健常者のカウンセリングにも用いられることもあるなど、海外では音楽療法の重要性が認められつつあります。