音楽療法士の仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

音楽療法士の資格取得が一般的

音楽療法士には公的な資格がないため、誰でも音楽療法士として働くことができます。

ただし、専門性が問われる職業であることから、音楽療法について専門的に勉強して知識を備えたり、音楽の演奏技術を高めたりする必要があります。

また、民間の資格はいくつか存在していますが、そのなかでも「日本音楽療法学会」が認定する音楽療法士の資格が一般的に知られています。

このような民間資格を取得しておくことで、自身の専門性を証明することができます。

活躍の場はまだ少ないのが現状

音楽療法士は国家資格でないということもあり、音楽療法士としての常勤の求人情報はまだまだ少ないのが現状で、常勤や正社員待遇での勤務先を見つけるのは簡単ではありません。

一方で、日本でも音楽療法の治療効果は認められつつあり、非常勤や派遣といった雇用形態で働ける職場は増えつつあります。

現在では、「作業療法士」などの他のリハビリテーション関連資格を持つ人が、仕事の幅を広げるために認定音楽療法士の資格を取るというケースが多いです。

臨床経験が役立つことを考えると、現状では、医療や福祉の現場で働く人がプラスαで目指す資格といえ、音楽療法士のみの資格で働くことは難しいといえます。

ただし、人が抱える心の問題は社会問題化しており、今後よりケアが必要な人が増えるにつれ、音楽を用いて心のケアを行う音楽療法士の活躍の場は増えてくると考えられます。

日本音楽療法学会の認定校に進学する

日本音楽療法学会の認定校では、音楽療法士になるための3年以上の教育が課せられます。

具体的には3年制の専門学校と、4年制の大学がありますが、認定校の数は全国合計でも20校弱しかありません。

音楽療法士の認定校では、専門分野にあたる音楽や音楽療法についての知識・技術に加え、医学・福祉・心理学の知識といった関連分野の学び、さらに音楽の技術と援助の技術などの実践力を身につけていきます。

認定校以外でも、音楽系の専門学校で音楽療法を学べるところが増えつつあるため。音楽療法士になりたいと考えている人は検討してみるとよいでしょう。

そのほか、全国音楽療法士養成協議会が認定している音楽療法士（専修・1種・2種）で資格を取得する方法、高卒の方でも受講できる音楽系専門学校が独自で認定をしている通信講座でも学ぶこともできます。

ほかの医療系・福祉系の資格取得を目指す

ただし、音楽療法士は絶対的な求人数が多くなく、音楽療法関連の資格だけで就職活動を成功させるのは難しいのが実情です。

現状では、まずは「心理カウンセラー」や「看護師」、「作業療法士」など、そのほかの医療系、福祉系の資格の取得をし、それから音楽療法士を目指すほうが現実的とされています。

医療・介護・福祉関連の知識もしっかりと身につけ、そのうえで音楽療法を実践できるようになれば、活躍の場を見つけやすいでしょう。

音楽療法士の受験資格とは

「認定音楽療法士」資格を取得するには、まず定められた要件を満たして受験資格を得なくてはなりません。

受験資格を得るための方法は、大きく以下の2通りがあります。

1. 日本音楽療法学会が認めた音楽系の大学や専門学校を卒業する方法
2. 日本音楽療法学会の正会員になるなどのいくつかの条件を満たしたうえで資格取得のための制度に参加する方法

音楽療法士は専門的な職種と捉えられており、誰でも思い立ったらすぐに受験できる認定試験ではないという点において、取得は決して容易ではないといえるでしょう。

最低でも学校に2年通う必要がありますし、学会主催の資格取得のための制度を利用する場合には、5年以上の臨床経験が必要とされます。

音楽療法士の試験内容

日本音楽療法学会の音楽療法士試験は、実技・理論、筆記、面接の3つに分かれています。

実技では、事前に課題として出されるいくつかのピアノ音楽から1つを選び、演奏します。

試験自体の正式な合格率は発表されていないようですが、必修講習会を含めた長期間の授業をしっかり受講し、真面目に取り組んでいれば概ね合格できる基準です。

長い学習期間の集大成ともいえますので、試験のタイミングで本領発揮できるよう、日々の勉強がとても重要な試験といえるでしょう。

多くの人は兼任で働く

音楽療法士の給料は、勤務先や働き方などによって、だいぶ違いが出ています。

音楽療法士の働き方としては、看護師や理学療法士などの機能訓練士、介護士、生活相談員として働きながら音楽療法士として活躍するというケースが多いです。

音楽療法士の初任給は、勤務先や学歴、採用時の職種にもよりますが、18万円～20万円ほどがボリュームゾーンとされており、とくに介護職員として採用される場合は、やや低めの初任給になる傾向です。

しかし、規模の大きな病院や福祉施設に勤務する場合には、21万円～23万円ほどの初任給が見込める場合もあります。

専業として高い収入を得るのは難しい

現状、音楽療法士の資格は国家資格化されておらず、この職業を専業として働いている人はほとんどいません。

音楽療法士としての求人募集を出す福祉施設や病院などもあまり多くないため、お金をもらって職業として働くのではなく、地域のサークルやNPOなどでボランティアとして活動する人もいます。

生活するための収入を得ることは難しいですが、「音楽療法の知識やスキルを実践の場で生かしたい」という思いがある場合は、こういった活動の仕方を模索してみてもよいかもしれません。

まだまだ音楽療法の研究が進んでいないため、音楽療法が仕事として発展しておらず、収益も少ない状況ですが、音楽療法の必要性が広まりつつあるなかで、今後は専任で働く方も増加してくると考えられます。

音楽療法士の認知度は高まりつつある

近年、職業としての音楽療法士の認知度が高まり始めています。

精神科をはじめとする病院や個人経営のクリニックなどの医療機関、介護福祉施設、学校、あるいはNPO法人など、その活躍の場も多岐に渡っています。

しかしながら、音楽療法士としての求人が行われているケースは希少であり、求人を目にすることはあまりないでしょう。

これは、音楽療法士の需要がないというわけではなく、日本ではまだ音楽療法に対して専門分野や研究が確立されていないためです。

今後、音楽療法士の専門職としての社会的認知度が高まっていくにつれ、より良い環境で活躍できる場がさらに広がっていくと考えられます。

音楽療法士は国家資格ではない

音楽療法士には民間資格が存在するものの、国家資格化はされていません。

そのため、実際には他の職業に就きながらの兼業で、看護師や介護士をはじめとする医療関係や福祉関係の仕事のなかで音楽療法を行うことが一般的となっています。

つまり、音楽療法士の資格がなくても音楽療法に携わることは可能です。

ただし、大学や短大、専門学校などできちんと学び、正しい音楽療法の知識を身に付けていなければ、音楽療法の対象者に対して、適切な効果を生み出しにくいことも現実です。

日本では知名度が低い音楽療法ですが、アメリカでは健常者のカウンセリングにも用いられることもあるなど、海外では音楽療法の重要性が認められつつあります。