音楽療法士には公的な資格がないため、誰でも音楽療法士として働くことができます。

ただし、専門性が問われる職業であることから、音楽療法について専門的に勉強して知識を備えたり、音楽の演奏技術を高めたりする必要があります。

また、民間の資格はいくつか存在していますが、そのなかでも「日本音楽療法学会」が認定する音楽療法士の資格が一般的に知られています。

このような民間資格を取得しておくことで、ご自身の専門性を証明することができます。

音楽療法士は公的資格がないため、必ず学歴や資格が必要ということはありません。

日本音楽療法学会の音楽療法士を取得する場合は、2種類の取得方法があります。

＜日本音楽療法学会の音楽療法士を取得するまでの流れ＞
（1）日本音楽療法学会が認定する大学、短期大学、専門学校に入学し、音楽療法士試験、面接試験に合格し取得する。
（2）日本音楽療法学会が行う必修講演会を受講する。

(2)を選んだ場合、下記の受験要件が必須となります。

1．日本音楽療法学会正会員であること。
2．学校法人格を有する専門学校（2年以上）・高等専門学校・短期大学・大学いずれかを卒業していること。学部、選考は問わない。
3．臨床経験5年以上（音楽を使用した臨床経験2年を含む）を有する。（ただし、3年でスタートし2年間の必修講習会受講と並行して臨床経験を積み、合計で5年となる場合も可とする）。

音楽療法士試験を受験するためには、上記以外に下記3つの要件を満たさなければなりません。

1.90コマの必修講習会を修了する
2.音楽療法関連分野（医学・心理・福祉・教育）18単位の取得
3.学会参加、研究発表、スーパービジョンの受講など、200ポイントの取得

試験を受けるまでに学歴、必修講習会に参加など多くの勉強が必要です。

→日本音楽療法会

日本音楽療法学会以外にも、全国音楽療法士養成協議会が認定している音楽療法士（専修・1種・2種）で資格を取得する方法、高卒の方でも受講できる音楽系専門学校が独自で認定をしている通信講座でも学ぶこともできます。

日本音楽療法学会の音楽療法士試験は、実技・理論、筆記、面接の3つに分かれています。

実技では、事前に課題として出されるいくつかのピアノ音楽から1つを選び、演奏します。

この試験の2015年の合格率は60%と言われ、必修講習会を含めた長期間の授業をしっかり受講し、真面目に取り組んでいれば概ね合格できる基準です。

長い学習期間の集大成ともいえますので、試験のタイミングで本領発揮できるよう、日々の勉強がとても重要な試験といえるでしょう。

音楽療法士として専任で仕事を行う方が少ないため、平均年収を割り出すことはできません。

看護師や理学療法士などの機能訓練士、介護士、生活相談員として働きながら音楽療法士として活躍するのが、現状の音楽療法士の働き方といえるでしょう。

まだまだ音楽療法の研究が進んでいないため、音楽療法として自費をいただくまでは発展しておらず、収益も少ない状況です。

音楽療法の必要性が広まりつつありますので、今後音楽療法士として専任で働く方も増加してくると考えられます。

近年、職業としての音楽療法士の認知度が高まり始めています。

精神科をはじめとする病院や個人経営のクリニックなどの医療機関、介護福祉施設、学校、あるいはNPO法人など、その活躍の場も多岐に渡っています。

しかしながら、音楽療法士としての求人が行われているケースは希少であり、求人を目にすることはあまりないでしょう。

これは、音楽療法士の需要がないというわけではなく、日本ではまだ音楽療法に対して専門分野や研究が確立されていないためです。

音楽療法士には民間資格が存在するものの、国家資格化はされていません。そのため、実際には他の職業に就きながらの兼業で、看護師や介護士をはじめとする医療関係や福祉関係の仕事のなかで音楽療法を行うことが一般的となっています。

つまり、音楽療法士の資格がなくても音楽療法に携わることは可能です。

ただし、大学や短大、専門学校などできちんと学び、正しい音楽療法の知識を身に付けていなければ、音楽療法の対象者に対して、適切な効果を生み出しにくいことも現実です。

日本では知名度が低い音楽療法ですが、アメリカでは健常者のカウンセリングにも用いられることもあるなど、海外では音楽療法の重要性が認められつつあります。