理学療法士の仕事内容・なり方・年収・資格などを解説
「理学療法士」とは
身体が不自由な人にリハビリを行い、「歩く、座る」など基本的な身体機能の回復を図る。
理学療法士（PT）とは、身体機能が低下している人に対して物理療法や運動療法などによるリハビリテーションを実施し、「歩く・座る・食べる」などの機能改善を図る専門職です。
理学療法士が接する患者さんは、病気により身体に障害を抱える人や、事故の影響で身体の一部が不自由になった人、あるいは高齢により身体機能が衰えた人などさまざまです。
おもに病院などの医療機関や介護・福祉関連施設に勤務し、医師や看護師、また他の医療系スタッフとも連携しながら、各患者さんに最適な治療を提供していきます。
理学療法士になるには、理学療法士養成課程がある大学や短大、専門学校で3年以上学び、国家試験に合格する必要があります。
高齢化社会が進むなかで理学療法士のニーズは増していますが、資格保有者が増えていることから、国家試験の合格率は低下傾向にあり、就職もやや厳しくなりつつあります。
「理学療法士」の仕事紹介
理学療法士の仕事内容
低下した運動機能を回復させるためにリハビリを実践する
理学療法士とは、病気や事故、手術後などで体をうまく動かせない人や、身体機能が衰えた高齢者などに対し、リハビリテーションを行い、運動機能の回復を援助する医療系の専門職です。
英語では「Physical Therapist（フィジカルセラピスト）」といい、その頭文字を取って「PT」と略されることもあります。
理学療法士は、おもに「立つ・歩く・座る・横になる」などの基本的な運動機能の回復を目指し、ときには温熱や電気などの物理的手段も用いて、機能回復を図ります。
また、リハビリは必ず医師の指示の下で行われ、医療スタッフの一員として患者さん一人ひとりの状態に合わせて適切なプログラムを計画し、実施します。
患者さんの日々の経過観察をしたり、患者さんやその家族とコミュニケーションをとって、リハビリ計画に関する説明や不安解消に努めるのも重要な業務の一部です。
人体の構造や運動機能の専門知識を生かした活躍
理学療法士と同様のリハビリ専門職に「作業療法士」や「言語聴覚士」があります。
これらの職はそれぞれ役割が分けられており、理学療法士は骨や筋肉、神経などの人体構造に精通した運動のスペシャリストとして、基本動作の回復を目指すためのリハビリを実践します。
おもに医療機関で勤務していますが、なかには高齢者施設にて、高齢者の身体機能を維持するためのケアに従事する人もいます。
また、スポーツ分野でも、アスリートの専属トレーナーとしてリハビリやコンディショニングなどに携わるなど、幅広い活躍を見せる人もいます。
理学療法士になるには
養成課程を修了し、国家試験の合格を目指す
理学療法士として働くには、国家試験に合格し、理学療法士の資格を取得しなくてはなりません。
国家試験の受験資格を得るには、高校卒業後に理学療法士養成課程のある4年制大学や短大・専門学校（3年）で必要科目を修得します。
国家試験の合格率は例年80％前後と高水準が続いていますが、学校在学中には、専門的な勉強を継続し、実習にも取り組む必要があります。
資格取得後は、病院などの医療機関を中心に臨床の現場に出て、患者さんと向き合いながらより高度な知識・技術を身につけていきます。
最近では介護分野の施設で勤務する人や、スポーツ分野の知識も習得して「スポーツトレーナー」になる人などもいます。
性別・年齢問わず目指せる職業
理学療法士は、ほかの職業と比較しても、年齢が少し上がってから目指す人がそれなりに多いです。
理学療法士の養成学校には、既卒者や社会人が転職を目指して通っているケースは少なくありませんし、きちんと知識・技術を身につけて国家資格を得れば、30代以上で転職することも可能です。
また、理学療法士は女性も活躍しやすく、理学療法士全体の約4割程度は女性とされています。
幅広い人にチャンスがある仕事ですが、近年は資格保有者が増えているため、人気の医療機関では就職倍率が非常に高くなることがあります。
理学療法士の学校・学費
理学療法について専門的に学べる学校は多数ある
理学療法士になるためには、理学療法士養成課程のある学校（大学、短大、専門学校）で3年以上学ぶ必要があります。
理学療法を学べる大学は国立から私立まで日本全国に存在し、入学難易度もさまざまです。
多くの人は卒業後、患者さんにリハビリを実践する臨床の場に出ていきますが、なかには大学院まで進んで研究メインで従事する人もいます。
一方、専門学校は医療系、福祉系、スポーツ系など、さまざまな特色の学校が理学療法士の養成課程を置いています。
大学と比較して、授業はより実務や国家試験を意識した実践的な内容です。
昼間部（第一部）と夜間部（第二部）を併設している専門学校も多いため、働きながら資格取得を目指す社会人も大勢います。
理学療法士の学校選びのポイントは？
4年制の大学では、3年制の専門学校や短大に比べて1年長く在学するため、やや時間にゆとりをもって勉強ができ、知識の幅も広がりやすいのがメリットといえるでしょう。
しかし、経済的負担は大きくなり、私立大学であれば卒業までに600万円～700万円ほど学費がかかる場合もあります。
一方、3年制の専門学校などでは大卒者よりも早く現場に出られる可能性がありますが、スケジュールが詰め込み気味になり、かなり集中して勉強に励まなければなりません。
また、理学療法士は在学中の演習や実習が重要になってくるため、設備の充実度や、実習先などで学校を決めていくのもよいでしょう。
理学療法士の資格・試験の難易度
養成学校在学中で十分に勉強をしていれば合格できる
医療機関などで理学療法士として働くには、実質的に理学療法士の国家試験に合格する必要があります。
理学療法士国家試験は、所定の養成施設で3年以上学び、必要な単位を取得した人だけが受けることが可能です。
養成施設在学中には、理学療法に関連する勉強をみっちりと行っていくため、国家試験に合格するための基礎的な力は身につきます。
加えて、学校以外の時間でも自主的な勉強を行って国家試験に備えていく必要があります。
近年の国家試験合格率は80％前後であり、決して低い数字ではありません。
ただし、校内模擬試験などで成績が悪い生徒については、学校全体の合格率を下げないために、最初から国家試験を受けさせないというケースもよく見られるため、気を抜かずに勉強する必要があります。
資格取得者が増え続けている
理学療法士国家試験の受験者数は、例年12,000人前後を推移しています。
毎年そのうちの8割程度が合格していることを考えても、理学療法士の資格保有者がどんどん増え続けていることがわかります。
このため、国家資格を取得しても必ずしも希望の就職先が見つかるとは限らない状態になりつつあるのが現状です。
在学中はもちろん、資格取得後も、精一杯勉強を続けて専門性を磨いていく努力が必要です。
理学療法士の給料・年収
長く働いて経験を積むほど高い収入が得られる
理学療法士は、リハビリに関連する専門的知識・技術を備えた専門職ではあるものの、平均年収は410万円程度とされ、そこまで高い収入が期待できる職種ではありません。
ただし、実際の給料・年収は、とくに経験年数によって大きな違いが出てきます。
資格取得後まもない20代前半の給料は低めですが、実務経験を積むごとに昇給し、30歳を超えると年収400万円以上に達する人が多いようです。
さらに経験を積めば年収500万円以上を目指すことも可能であり、長く働けば働くほど評価されやすいのが理学療法士の特徴といえるでしょう。
公立と民間で待遇の特徴に違いが出る
理学療法士の主要な就職先は病院などの医療機関ですが、大学病院や市立病院などの公立病院と、医療法人が運営する民間の私立病院では、給料事情に異なる傾向がみられます。
公立の施設では、初任給は私立施設を下回ることが多い一方、その後の昇給率については、私立施設より高い傾向です。
福利厚生に関しては、公立施設のほうがより手厚い場合が多く、人気があります。
ただし、年功序列の色が濃い公立に対し、一部の民間施設では給料のに能力給を導入し、実力が認められると大きく昇給するケースもあるようです。
関連記事理学療法士の年収・給料はいくら？ 勤務先別の年収も解説
理学療法士の現状と将来性・今後の見通し
理学療法士を目指しやすい環境ができている
理学療法士は、リハビリテーションに関する専門職として、医療機関を中心に幅広い場で必要とされている職業です。
そのニーズの高さから理学療法士の養成学校数は増加を続け、2000年には全国に100校程度だった養成校も、直近では250校前後にまで増えています。
学校選びの幅が広がり、自分に合った勉強ができる養成学校へ進学し、高い意欲をもって理学療法士を目指せる環境が整っています。
高齢者が増え、リハビリを必要とする人が増えている現代の日本では、理学療法士が求められる機会はさらに増えるでしょう。
介護業界など医療以外の場でのニーズの高まり
一方、理学療法士の国家資格保有者が急激に増えたことによって、就職状況がやや厳しくなっているのも理学療法士の現状です。
とくに待遇がよいなど人気が高い医療施設への就職は、採用倍率が非常に高くなるケースも散見されます。
今後、理学療法士は介護業界での求人が増加していくと考えられるため、医療機関以外の場にも目を向けて、活躍の場を模索していくものよいでしょう。
同時に、高度な専門性が問われる職種であることから、就職後も実務経験を積んだり、仕事終わりに勉強したりと、主体的に自己研鑽に励むことが不可欠です。
理学療法士の就職先・活躍の場
医療機関や介護施設を中心に活躍する
理学療法士の代表的な就職先は、病院などの医療機関です。
入院病棟を備えた総合病院に勤務する場合、内科や脳神経外科、心臓外科などに分類される多様な疾患をもつ患者さんに対して、身体機能改善のリハビリを実践します。
また、長期に入院している患者さんの体力維持訓練に関わることもあります。
一方、クリニックなどの個人病院では、整形外科を中心に勤務し、物理療法や運動療法などのリハビリを行うケースが一般的です。
現代では高齢者向けの介護施設でも理学療法士のニーズが増しており、入居者の運動機能の維持を目的としたリハビリを実践します。
このほか、市町村が運営する地域包括支援センターや、訪問リハビリテーション事業所など「地域リハ」と呼ばれる分野での需要もあります。
ほかには理学療法士としての知識を生かし、スポーツ分野で活動していく人もいます。
理学療法士の1日
担当患者さんへのリハビリを中心に毎日を過ごす
現代の医療現場ではチーム作業が重視されており、個々の患者さんに対して最適な治療を行うためには、医師や看護師、作業療法士など、ほかの専門スタッフとの情報共有や連携が不可欠です。
理学療法士は、朝のミーティングをはじめ、1日に何度も密にスタッフと連絡を取り合いながら、患者さんに合うリハビリを提供します。
ここでは、総合病院で働く理学療法士の1日の例を紹介します。
関連記事理学療法士の1日のスケジュール・勤務時間や休日についても解説
理学療法士のやりがい、楽しさ
患者さんの回復をサポートしていく喜び
理学療法士をはじめとするリハビリを専門とする職種の人たちは、患者さん一人ひとりとじっくり長く付き合っていくことが多いです。
とくに理学療法士は、手術直後や病後すぐの患者さんと接する機会もよくあり、運動機能が大きく低下している状態の患者さんにリハビリを提供します。
医師の指示の下で、患者さんの個性や需要を取り入れたリハビリプログラムを組み、自分の手助けによって患者さんの状態に改善が見られたときが、理学療法士にとっては何よりの喜びです。
昨日は歩けなかった患者さんが、今日は一歩踏み出せた。そんな感動を患者さんと共有できることにやりがいを見出す理学療法士が大勢います。
また、医療チームの一員としての責任をもち、自分が学んだ知識や経験を生かし、よりよいリハビリを提供していくことも、この仕事のやりがいです。
理学療法士のつらいこと、大変なこと
思うような成果が出ないときのもどかしさ
思うような成果が出ないときのもどかしさ
理学療法士に向いている人・適性
人のために力を尽くすことができ、細かなところによく気づく人
理学療法士は、さまざまな状態の患者さんと長く濃く接していく仕事です。
リハビリの専門職として責任感をもつと同時に、人と接することが好きで、人のために役立ちたいと強く思える人に向いている職業です。
患者さんの回復はゆっくりかもしれませんが、患者さん自身も気づかないような小さな部分に、回復の兆しが見られることもあります。
長く、ときに苦しいリハビリを前向きに続けてもらうためには、そのような変化に敏感に気づいて患者さんを励ましたり、患者さんの状態を細かく見極めて最適なリハビリ計画を立てたりすることが大事です。
小さなことも見逃さない観察力がある人も、理学療法士の適性があるといえます。
関連記事理学療法士に向いている人とは？ 適性や必要な能力を紹介
理学療法士志望動機・目指すきっかけ
リハビリテーションの力を感じたことがきっかけに
理学療法士を目指すきっかけとして多いのは、自分自身や家族・友人などが病気やけがをして、リハビリを経験したというケースです。
リハビリをすぐそばで支えてくれる理学療法士の姿に魅力を感じ、自分も人の力になりたいと考えるようになる人がいます。
大切な人が少しずつ回復していき、在宅復帰ができたときなどに、リハビリの効果を実感する人も多いです。
スポーツをしていた人にとっても、理学療法士は比較的身近な存在になりやすく、そこからこの仕事を志すことがあります。
なお、理学療法士には医療、介護、福祉、スポーツなど、さまざまな分野の就職先がありますし、たとえ同じ医療業界でも医療機関によって仕事の進め方や接する患者さんの状態などに違いがあります。
どのような場で活躍したいのかをよくイメージしておくことも大事です。
関連記事理学療法士の志望動機と例文・面接で気をつけるべきことは？
理学療法士の雇用形態・働き方
フルタイムで働く常勤のほか、非常勤として働く人も
理学療法士の求人は、大きく「常勤」と「非常勤」に分けられます。
常勤は、いわゆる正社員と同じように、病院や各施設でフルタイム勤務をする正規職員です。
理学療法士は専門的な知識・スキルが求められる職業のため、常勤として採用し、長期的に働いてほしいと考える施設が多くあります。
なお、理学療法士は看護師などとは異なり、入院病棟を備えた病院勤務であっても基本的に夜勤はないため、その点に働きやすさを感じている人もいるようです。
一方、非常勤で雇用される場合は、一般的なアルバイト・パートのような働き方となります。
ただし、非常勤であっても理学療法士として採用される以上は国家資格が必要になるため、時給や待遇は比較的手厚く設定される場合が多いです。
理学療法士は女性も多く活躍しており、結婚・出産後には常勤から非常勤に働き方を変える人もいます。
理学療法士の勤務時間・休日・生活
日勤中心で規則正しく勤務できる施設が多い
理学療法士の勤務時間は、基本的には固定されており、8:30～19:00くらいの間となることが一般的です。
大きな医療機関で働く場合も、医師や看護師などのように24時間体制で患者さんのケアをするわけではないため、日勤中心で規則正しい生活を送りやすいです。
ただし、回復期リハビリテーション病院など、患者さんの日常生活復帰を支援する施設では、早朝から深夜にかけても働くことがあります。
休日は完全に固定されるケースと、シフト制で交代しながら取得するケースがあります。
理学療法士の仕事では、リハビリ以外にカルテ記入などデスクワークもありますが、大幅に残業時間が増えることはなく、落ち着いた働き方ができるでしょう。
とはいえ、勤務先によっては職員全体の人数が不足しており、雑用も含めてハードワークになることもあります。
理学療法士の求人・就職状況・需要
医療機関を中心に、介護分野での需要も拡大している
理学療法士の求人で最も多いのは、病院やクリニックなどの医療機関です。
理学療法士の約6割は医療機関勤務といわれますが、規模に関しては入院病棟を備えた総合病院・大学病院もあれば、個人経営の地域に根差したクリニックまで多彩です。
クリニックの場合、整形外科や脳神経外科での求人が多く見られます。
次に多いのは、介護老人保健施設や老人ホーム、デイケアセンターといった介護施設で、そこでは入所者の運動機能維持や、向上を目的としたリハビリを行う理学療法士が多く求められています。
高齢化にともない、リハビリを必要とする人が増加傾向にあることもあり、今後は介護分野で働く理学療法士の割合が増えてくことが予想されます。
このほか、あまり数は多くありませんが、フィットネスジムなどでスポーツトレーナーとして働く人、介護用品や補助装身具メーカーなどの一般企業で働く人もいます。
理学療法士の転職状況・未経験採用
未経験からも転職は可能だが、一人前になるには時間がかかる
理学療法士は、新卒者はもちろんですが、異業種からの転職によって目指す人も比較的多くいます。
理学療法士養成課程のある学校は、夜間の学科を設置しているところも多いため、社会人でも働きながら国家試験に向けた勉強が可能です。
医療系の仕事をしていた経験があればプラスに評価されることは多いですが、きちんと養成施設で学んで国家資格を取得すれば、年齢や経験は問わずに採用する施設も多いです。
熱意さえあれば何歳からでも転職を目指せるといえるでしょう。
ただし、近年は理学療法士資格者が増加しているため、とくに待遇のよい医療機関などでは採用倍率が非常に高くなることがあります。
養成学校で学ぶ期間や、現場に出てから一人前になるまでの時間も十分に考慮して、転職計画を立てていくことが大切です。
理学療法士と作業療法士の違い
実践するリハビリの内容や目的に違いがある
理学療法士と作業療法士は、どちらもリハビリテーションに関わる専門職です。
ただし、両者の役割は明確に分けられており、専門とするリハビリの種類や目的なども異なります。
理学療法士が得意とするのは、立つ、座る、歩くなど、日常生活を送るための基礎的な身体機能の改善・維持を図るためのリハビリです。
マッサージなどの物理療法や、歩行訓練などの運動療法を実践します。
一方の作業療法士は、料理や遊び、手芸などを通して、身体面・心理面のケアを同時に行っていきます。
作業療法では、手先や道具を使う細かな作業を多く実践し、より細やかな動きができるようなリハビリを心がけます。
両者には、それぞれ別の国家資格が設けられており、大学などの養成課程で必要な知識・技術学んだのちに国家試験を受験します。
理学療法士は公務員として働ける？
公立の病院や市役所などで、公務員として活躍する道もある
理学療法士の勤務先で最も多いのは、病院やクリニックなどの医療施設です。
医療施設のなかでも、県立病院や市立病院に勤務する理学療法士は、地方公務員の身分で働きます。
なお、国立病院に勤務する場合の身分は、正確には国家公務員ではないものの、待遇は国家公務員に準じるものになります。
医療施設以外でも、理学療法士が公務員として働ける職場はあります。
たとえば各自治体の市役所の介護保険課や高齢福祉課、あるいは保健センターなどで、理学療法士の求人が出されることがあります。
雇用の安定性や、幅広い年代の地域住民と接する機会が多いことは、公務員として働くメリットといえるでしょう。
ただし、公務員の理学療法士は人気がある割に採用人数が少ないため、就職が思うようにいかない人もいます。
理学療法士は何歳まで働ける？
資格制度自体に年齢制限はないが、体力を備えておくことが必要
理学療法士は、高校卒業後すぐに養成学校へ進学し、そのまま新卒で就職をする人もいますが、社会人から目指す人も一定数いる職業です。
やや離職率が高いことから常に求人需要があり、30代や40代からでも理学療法士を目指すことは十分に可能といえます。
理学療法士の資格取得者（理学療法士協会会員）の年齢分布をみると、20代から30代が最も多いですが、40代や50代も少なくありませんし、数は減るものの60代以上の人もいます。
資格制度自体に年齢制限はないため、誰でもやる気さえあれば年齢関係なく働くことは可能です。
ただし、理学療法士はリハビリ専門職のなかでも、患者さんの体を支えたり、立ち仕事が多かったりと、やや体力を使います。
自分が健康的であることは、仕事を続けるための必須条件です。
また、医療機関や介護施設によっては60歳前後を定年とするところもあります。
一方、嘱託職員やパートなどのかたちで定年後に再雇用される可能性もゼロではないため、意欲と体力さえあれば、長く働き続けられるでしょう。
