大型トラックやバス・タクシー、電車、船、航空機など、さまざまな乗り物と深く関わることができます。
自ら乗り物を運転するだけでなく、乗り物の整備や点検を専門にする技術者として活躍する仕事もあります。
機体操作系
パイロットとは、大型のジャンボジェットや軽飛行機、ヘリコプターなど、さまざまな航空機を操縦する人のことです。
航空会社をはじめ、航空機を保有している新聞社やテレビ局、あるいは公務員として消防や警察、海上保安庁、自衛隊などで活躍しています。
航空機を操縦するには、各職場で訓練を受けて「ライセンス」を取得することが必要で、操縦に関する高い技術が求められます。
旅客機のパイロットの場合、地上の航空管制官と連絡を取りながら、安全に航行できるよう航路を定めます。
また、フライト前には必ず気象データや空港の状態、航空機の整備状況や飛行高度などについて確認することも重要な業務の一部です。
パイロットは収入も高めで多くの若者が憧れる職業ですが、人の命を預かる責任ある仕事であり、機長になるまでには長い時間がかかります。
仕事内容
なるには
給料・年収
資格・試験
学校・講座
就職・転職
電車運転士の仕事は、JRや私鉄など、さまざまな鉄道会社に所属し、その会社が保有する電車の運転をすることです。
鉄道会社への入社後は駅員や車掌を数年経験し、その後、訓練を受けて電車運転士の道に進むことができます。
電車の運転は「職人技」ともいわれており、特殊な技術を習得しなくてはなりません。
また、たとえば同じ車両でも気象条件や乗車率によって微妙にブレーキのかけ方を変えるなど、状況に応じた判断力と集中力が求められます。
日本の電車は厳密な「ダイヤ」に沿って運行されており、電車運転士は秒単位で細かく時間を気にしながら、電車の正確で安全な運行に責任をもちます。
出発前の点検作業や到着後の報告・事故の対応なども重要な業務の一部です。
学歴はとくに問われませんが、工業高校や商業高校の卒業生の採用実績が多くなっています。
待遇は安定していますが、都市部の大手鉄道会社と地方の鉄道会社とでは給料に大きな開きが出ることも珍しくありません。
仕事内容
なるには
給料・年収
就職・転職
航海士とは、船に乗り、船の操縦や指揮、荷物の管理を行う仕事です。
肉眼やGPS、太陽や星の計測などによって、現在地を把握し、気象状況や潮流を考慮しながら、安全に航海できるよう指揮をします。
また、出入港の指示なども行います。
航海士になるためには、商船大学や海上技術短期大学校などで学び、海技士国家試験に合格したのち、船舶会社や商船会社の海上職採用試験に合格することが必要です。
航海士の勤務体系は、たとえば2ヵ月乗船して20日休みなど、長期勤務と長期休暇を繰り返すことが特徴です。
コスト削減の流れを受け、外国航路の船舶は人件費が安い東南アジア人の航海士が中心となっていますが、周囲を海に囲まれている島国の日本では、安定した需要がある職業です。
仕事内容
なるには
給料・年収
資格・試験
学校・講座
就職・転職
宇宙飛行士とは、国際宇宙ステーション(ISS)に滞在し、ISSの運用や維持に携わりながら、宇宙開発の一端を担う人のことです。
ロボットアームを使った実験装置の設置や修理、地上とは異なる環境を利用した実験、また宇宙服を着ての船外活動も行います。
地上では、技術者や研究者たちと協力してISSで必要となる資料作成を行ったり、講演活動などを通して、国民に宇宙開発の重要性や宇宙飛行士の役割を伝えています。
宇宙飛行士になるには自然科学系の大学を出て3年以上の実務経験を積み、100倍を超える厳しい試験にパスしなくてはなりません。
その後も何年もかけて多くの訓練を重ね、初めて飛行するまでに10年近くかかることもあります。
自然科学に関する専門知識や専門職の実務経験、語学力、身体的能力、協調性やリーダーシップなどを高いレベルで兼ね備えている人が宇宙飛行士になれます。
宇宙での任務が印象的ですが、それ以上に地上での業務をする時間が長く、キャリアの大半を占めます。
仕事内容
なるには
給料・年収
就職・転職
車両運転系
運転手とは、タクシー、バス、トラックに乗り、お客さまや貨物を目的地まで安全かつ確実に届けるプロのドライバーのことを言います。
多くの運転手は、タクシー会社やバス会社、運送会社に勤めています。運転手として働くためには、運転する車に応じた運転免許の取得が必要になるほか、地理に関する勉強をしたり社内の技術研修を受ける必要があります。
業務内容にもよりますが、朝が早かったり夜遅い時間帯に働くこともあるため、体力を要します。
また、常に時間通りの運行が求められることや、絶対に事故を起こしてはならないというプレッシャーもあります。
どの業界も運転手の高齢化が課題となっているため、若手人材の活躍が望まれます。
仕事内容
なるには
給料・年収
就職・転職
タクシー運転手は、タクシーにお客さまを乗せて目的地まで運ぶ仕事です。
タクシーには大きく分けて「法人タクシー」と「個人タクシー」の2種類があり、前者ではタクシー会社の社員として、後者では個人事業主として働くことになります。
タクシー運転手として働くためには「普通自動車第二種運転免許」が必須となりますが、タクシー会社への入社時点では「第一種運転免許」のみ必要とされることがほとんどです。
特別な学歴は求められませんが、お客さまに安心していただくための運転技術はもちろんのこと、地理や交通事情に関する知識、さらにサービス業として正しいマナーや接客態度なども身につける必要があります。
給料は基本的に歩合制となっているため、その月によって収入は変動します。
最近のタクシー業界では競争も厳しくなっているものの、実力をつけて「稼げる運転手」になれば、高収入を得ることも夢ではありません。
仕事内容
なるには
給料・年収
就職・転職
トラック運転手は、さまざまな種類のトラックを運転し、荷物を荷揚げ場所から荷卸し場所へと運ぶ仕事です。
小型、中型、大型、タンクローリー、トレーラーなど、運転するトラックの種類はそれぞれ違います。
大型トラックでは主に長距離を配送することが多く、小型では集配所から集配所へのルート配送といった比較的近距離の配送をするのが一般的です。
運ぶ荷物も、個人が利用する宅配便もあれば、危険物に指定されるガソリンや高圧ガスなど実に多様で、運ぶものによっても必要な免許や資格が異なります。
大型トラック運転手は経験者が優先的に採用されやすいですが、学歴はあまり重視されておらず、未経験者を積極的に採用して育成する運送会社も増えています。
平均年収は300万円〜400万円程度といわれますが、歩合制によって、がんばるほどたくさん稼げる職場もあります。
日本の物流を支えるために不可欠な職業であるものの、近年は運転手の高齢化による人材不足が課題となっており、各社では働きやすい職場づくりを行い、女性や若手人材の採用に取り組んでいます。
仕事内容
なるには
給料・年収
就職・転職
バス運転手は、地域住民の足となる路線バスなどの「乗合バス」や、観光ツアーや修学旅行などに使われる「貸切バス」に人を乗せて、目的地へと運ぶ仕事です。
運転の前後にはバスの状態をチェックし、問題がないか管理するため車両の知識も求められますし、運転中にトラブルが起きたりした場合は臨機応変に対応する必要があります。
バス運転手の働き方には、都道府県や市町村が運営する公営バスの運転手と、民間のバス会社に勤める運転手に大きく分けられます。
バスを運転するには、大型第二種自動車運転免許の取得が必要で、「普通自動車運転免許か大型一種自動車運転免許、もしくは大型特殊自動車免許を取得し、通算3年以上の期間が経っていること」が必須です。
最も重要な仕事は安全運転をすることですが、加えてお客さまに対する心遣いやマナー、接客態度なども重視されます。
最近では人材不足により、未経験者を積極的に採用するバス会社も増えているといわれますが、バス会社は全国にたくさんあり、会社によってだいぶ労働環境は異なるようです。
仕事内容
なるには
給料・年収
就職・転職
働き方
セールスドライバーは、宅配便などの荷物の配達、集配、料金回収、営業などを行う仕事です。
おもに運送会社に勤務し、2トントラックや4トントラックなどを運転して、荷物を会社や個人宅へ届けることがおもな役目となります。
学歴はあまり問われず、入社時点ではたいてい普通運転免許が必要とされますが、未経験からでもスタートしやすい仕事です。
ただし、企業によっては20代半ば~30歳未満くらいの年齢制限を設けていることもあります。
平均年収は300万円~400万円程度とされていますが、歩合給を取り入れている職場では、より多くの荷物を運んだり、営業成績を上げたりすることで、より多くの収入を得ることができます。
ネット通販が普及してたことによって、宅配業者はさらに忙しさを増していると同時に、競争が激化しているようです。
こうしたなか、ただ運転技術を持つだけではなく、お客さまのニーズを上手に引き出すことのできる高いコミュニケーション能力がある人が求められる傾向が強まっています。
仕事内容
なるには
給料・年収
整備系
自動車整備士は、自動車の点検や整備、修理などを行う技術者です。
おもに自動車整備工場やディーラー、カー用品専門店などで活躍しています。
自動車整備士として働くにあたって、法的には資格は必要ではないものの、業務では専門的な知識・技術を駆使するため、現実的には「自動車整備士」の国家資格を取得することになります。
自動車整備士の国家資格は「1級」「2級」「3級」などに分かれており、取得した資格の種類によって、扱える車種や担当できる業務範囲などに違いがあります。
早ければ中学卒業後、工業高校の自動車科に進むことで「3級」の取得を目指すことができ、また大学・短大・専門学校では「2級」や「1級」の取得も可能です。
近年では、従来のガソリン車に加え、ハイブリッドカーや電気自動車など新しい技術を取り入れた自動車が次々と登場しているため、整備士になってからも常に勉強する必要があります。
仕事内容
なるには
給料・年収
資格・試験
就職・転職
航空整備士とは、航空機の整備や点検を行う技術者のことです。
航空機は非常に複雑な仕組みでつくられており、また最先端の機器や精密な部品が数多く使われています。
ちょっとした不具合が大事故につながってしまう可能性があるため、整備にはとくに力を入れなくてはなりません。
航空整備士になるには、まず航空整備の専門学校か大学の工学部に進学し、航空整備の知識・技術を身につけて、在学中に整備士の国家資格取得を目指すのがスタンダードな方法です。
卒業後は、航空会社系列の航空整備会社に就職する人が多いですが、航空機やヘリコプターを保有する新聞社やテレビ局、警察や消防などで活躍する人もいます。
現在は大勢のベテラン整備士が定年退職を迎え、熱意ある若手整備士が求められています。
また、もともとは男性が多い職業でしたが、近年は女性整備士の数も増え、また整備作業にITが活用されて効率化が進むなど、さまざまな変化が見られます。
仕事内容
なるには
給料・年収
資格・試験
就職・転職
運行管理系
航空管制官は、航空機が安全に離着陸し、目的地に向かって空を飛ぶための指示や情報をパイロットに伝える仕事です。
地上の管制塔でレーダーや無線を用って刻々と変わる状況を把握し、事故が起こらないように細心の注意を払って航空機のパイロットに指示を与えます。
航空管制官になるには、国土交通省が行う航空管制官採用試験に合格することが必要です。
採用後は全国の空港と札幌・東京・福岡・那覇にある航空交通管制部に勤務します。
身分は国土交通省に所属する国家公務員となり、転勤もあります。
公務員なので待遇は安定している一方、勤務地によっては24時間体制となるため、夜勤を含めたシフト制での勤務となることもあります。
仕事内容
なるには
給料・年収
就職・転職
ディスパッチャーは、「運航管理者」ともいい、航空機が安全に目的地まで飛べるように「フライトプラン」という飛行計画を立てる人のことです。
ディスパッチャーがフライトプランを作る際には、気象情報や機体の整備状態、乗客や搭載貨物の重量などあらゆる情報を集め、その内容を基に計画を練り上げます。
ディスパッチャーのおもな活躍の場は航空会社の運航管理部門、あるいは運航管理業務を専門に行う航空会社の関連会社です。
各社へ入社後、経験や訓練を積んで国家資格「航空無線通信士」や「運航管理者」を取得することで、一人前のディスパッチャーとして働けるようになります。
ディスパッチャーは、気象や航空法、航空機の仕組みなど、航空に関するあらゆる情報に精通し、フライト中は地上から無線を通じて機長のサポートも行います。
「地上のパイロット」や「地上のキャプテン」と言われることもあるほど、航空業界においてはなくてはならない存在です。
仕事内容
なるには
給料・年収
就職・転職
車掌は、電車運転士と協力し、乗客を目的地まで安全に届ける仕事です。
実際に電車に乗務して、電車出発・到着時の確認や車内放送、事故の対応などを行います。
車掌になるためには、鉄道会社に入社することが必要です。
学歴はとくに問われませんが、大卒は事務員としての採用が中心となり、乗務員の採用は工業高校や商業高校の卒業生が多くなっています。
入社すると、まずは駅員から勤務がスタートします。
車掌になりたいという希望が通り、車掌の訓練を受け、試験に合格すると車掌として働くことができるようになります。
なお、車掌として2年ほど勤務すると、電車運転士を志願することができるようになります。
勤務時間はシフト制となり、不規則な生活になりますが、一日の乗車時間は8時間ほどとなります。
人の力でしか対応できない仕事は多く、日本のように正確に電車を運行させるには車掌の存在が必要不可欠です。
しかし、電車も自動化が進んできており、ワンマン運転に切り替える路線も出てきていて、今後は必ずしも安定とは言い切れません。
仕事内容
なるには
給料・年収
就職・転職
駅員は鉄道や地下鉄などの駅構内で働く人のことで、会社によっては「駅係員」「駅務員」と呼ばれます。
一般的には、乗客の乗車券の確認や、ホームでの安全確認、出発・到着電車の案内やアナウンス、乗客の誘導や忘れ物の取り扱い、身体が不自由な方の介助などが主な仕事です。
従業員の少ない駅や会社では、車両の連結や信号などを扱う人もいますが、これはまれなケースです。
事故が起きるなどのトラブルが発生した際は即座に対応する必要があるため、基本的には24時間体制で勤務が組まれています。
勤務中は定時運行とお客さまの安全を第一に考え、集中して仕事に当たらなくてはならないため、責任は重いながらもやりがいのある仕事です。
もともとはJRや私鉄の社員、とくに若手がなることが多く、電車の運転士を目指す場合、駅員として経験を積んでから車掌、運転士とステップアップしていくケースが大半でした。
しかし、近年では駅員の仕事を子会社に任せたり、委託したりしているところが増えてきており、直接雇用されることは少なくなってきました。
それに伴い、正社員だけでなく契約社員やアルバイトとして働く人も増えてきています。
通関士は、さまざまな「モノ」を輸出、輸入するときに必要な税関での手続きを代行する専門家です。
通関書類を作成し、通関手続きを商社やメーカーなどの輸出入業者に代わって行います。
税関から許可が下りなかったりトラブルが生じたりした場合の交渉をするのも、通関士の仕事の一部です。
通関士のおもな勤務先は運送会社、海運会社、倉庫会社などの税関への手続きを代行する通関業者ですが、商社やメーカーの貿易部門に勤務する人もいます。
通関士として働くには通関士試験に合格し、国家資格を取得しなくてはなりません。
受験資格に年齢や学歴などの制限はとくにありませんが、合格率は約10%の難関資格です。
グローバル化が進み貿易量が増えていることから、通関士の需要は増しています。
仕事内容
なるには
給与・年収
資格・試験
就職・転職
運輸関連職
鉄道会社のおもな仕事内容は、人々の重要な交通手段のひとつである鉄道を街に走らせ、その暮らしを支えることです。
事前に決められたダイヤに沿って、安全・安心そして正確に鉄道を動かし、お客さまに快適なサービスを提供します。
一方で、鉄道会社の事業は鉄道事業以外にも幅広く、そこで働く社員の仕事内容はさまざまです。
駅ビルなど商業施設の運営や、不動産開発、バスやタクシー事業の展開なども行いながら「街づくり」そのものにも深く関わるという人も多いです。
近年、地方のローカル線などでは赤字経営に苦しむところも多く、人口減少により業界の大幅な成長が期待しにくいなか、街づくりに関する関連事業を手がけることで新たなビジネスの可能性を探っています。
大手鉄道会社では、基本的に本社で勤務する「総合職」と駅員や車掌などになる「現業職」に分けて採用活動を行っており、現業職以外は大卒の学歴が求められるケースが多くなっています。
平均年収は600万円~700万円台程度とされていますが、会社の規模や地域などでも差が出ています。
仕事内容
なるには
給料・年収
就職・転職
航空会社とは、航空機を用いて、旅客や貨物を輸送する企業のことをいい、「エアライン」と呼ばれることもあります。
航空会社の組織体制は、大きく「運航」「整備」「運送」「管理・営業」に関連する各部門で成り立っています。
「パイロット」や「客室乗務員(CA)」のほか、「航空整備士」「グランドスタッフ」などおもに空港で働く社員は、直接航空機やお客さまに関わり専門的な仕事を担います。
そのほか、営業や経営企画、経理、人事など、本社で組織運営を円滑に進めるためのさまざまな業務に携わる社員もいます。
航空会社で働くには各航空会社が実施する社員採用試験を受け、採用される必要があります。
パイロットや客室乗務員(CA)以外の仕事は事務系、技術系それぞれで一括採用されることが多く、基本的に大卒以上の学歴が求められます。
航空会社は人々の生活を支える不可欠な存在ですが、景気動向やテロ、感染症といった世界情勢の影響を受けやすいため、業界を取り巻く環境には厳しさも付きまといます。
仕事内容
なるには
給料・年収
就職・転職
海運会社とは、石油や石炭、金属、セメント、化学薬品、自動車などの機械、さらには生鮮食料品や日用品といったありとあらゆるものを、「海」を利用して、必要な場所へと運ぶ会社です。
日本国内の港と港を結んで行う国内貨物の海上運送を「内航海運」というのに対し、世界各国の港と港を結ぶ海上輸送は「外交海運」といいます。
365日24時間、貨物の品質を保ちながら、貨物を必要な場所へ安全かつ効率的に運ぶことが海運会社の使命です。
海運会社の仕事は大きく、事務職や技術職に就く「陸上総合職」と、航海士や機関士として船に乗る「海上職」の2つの職種に分けられます。
海運会社の平均年収は700万円~800万円前後がボリュームゾーンとなっており、業界全体として給与水準は高めといわれていますが、大手とそれ以外の企業ではだいぶ差が出ます。
現在、世界中で運ばれる貨物の約97%を海運が担うなど、海運会社は重要な使命を担っていますが、良くも悪くも世界動向の影響を受けやすく、景気次第では会社の存続が危ぶまれる可能性もあります。