パイロットの給料・年収

  
航空会社パイロット高収入の職業として知られています。

航空機の操縦という専門性の高い技能と知識が必要なことや、乗客の人命を守らなければいけないという大きな責任が伴うため、収入が高いことは必然といえるでしょう。

しかし、航空会社の間で収入の格差も開いてきています。

この記事では、パイロットの給料・年収について解説します。

パイロットの平均年収・給料の統計データ

高収入の職業

航空会社のパイロットは、憧れの職業として名前があがる人気の職業です。

医師弁護士などと同様に高収入の職業としても知られています。

パイロットは

  • 航空機の操縦という専門性の高い技能と知識が必要
  • 乗客の人命を守らなければいけないという大きな責任が伴う

といったことがあるため、収入が高いことは必然といえるでしょう。

しかしここ数年は、以前に比べると少しずつ給与水準が下がっているといわれており、航空会社の間で収入の格差も開いてきています。

一般的には、大手の航空会社では早い段階で年収1000万円を超えますが、新規参入の航空会社や格安航空会社などの場合は年収800万円ほどになるようです。

パイロットの平均年収・月収・ボーナス

パイロットの平均年収_2019

厚生労働省の令和元年度賃金構造基本統計調査によると、航空機操縦士の平均年収は39.4歳で1,695万円となっています。

  • 平均年齢:39.4歳
  • 勤続年数:10.3年
  • 労働時間:140時間/月
  • 超過労働:1時間/月
  • 月額給与:1,224,300円
  • 年間賞与:2,254,500円
  • 平均年収:16,946,100円

男女別でみると、男性パイロットの平均年収が1708万円であるのに対して、女性の平均年収は1213万円と、男女で大きく差が開いていることがわかります。

理由として、

  • 男性のパイロットのほうが圧倒的に多い
  • キャリアが長いことや機長に就いている人の割合が高い

ことから収入が高くなっているのではないかと考えられます。

パイロットの業務の内容や待遇自体に男女の差があるわけではありません。

最近では女性のパイロットも増えてきているので、女性でこの業界を目指したいという人は積極的に挑戦してみるとよいのではないでしょうか。

出典:厚生労働省「令和元年度 賃金構造基本統計調査」
※平均年収は、きまって支給する現金給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額にて計算。
※本統計はサンプル数が少ないため、必ずしも実態を反映しているとは限りません。

求人サービス各社の統計データ

職業・出典 平均年収 年収詳細
パイロット
(給料バンク)
1078~1429万円 平均月収:89万円
20代月収:65万円
30代月収:74万円
40代月収:96万円
パイロット
(平均年収.jp)
1198万円 -

パイロットの平均年収は1000万円を超えることが多いようです。

給料バンクの統計によると、平均月収も20代で65万円以上になっています。

これは世間一般のサラリーマンからすると、かなりの高額といってもよいのではないでしょうか。

ただし、これはライセンスを取得して運航業務に携われるパイロットの年収です。

入社したばかりの養成中の見習いパイロットが高収入を保障されているわけではありません。

パイロットの手取りの平均月収・年収・ボーナスは

パイロットの平均的な手取りの月収はおよそ80~90万円ほどです。

海外や地方など遠方のフライトのたびに手当てがつくので、必然的に月収も高くなるのです。

これに加えて、航空会社の経営に問題がなければ、基本的には年に2回のボーナスがつきます。

こうした金額もすべて含めると年収で1000万円を超えることになります。

パイロットの初任給はどれくらい?

パイロットの初任給はどのくらいなのでしょうか。

日本の大手航空会社であるANAの運航乗務職(自社養成パイロット)の募集要項を見てみましょう。

2019年度の実績では、院卒では月額227346円、大卒では月額219444円となっています。

ただし、試用期間中は少し金額が異なり、院卒で月額225402円、大卒で217500円となります。

いずれにしても、初任給としては十分な金額といえるのではないでしょうか。

令和元年 パイロットの年収(規模別 ※男性のみ)

パイロットの年収は、勤務先の規模によって差があります。

10〜99人の事業所に勤めるパイロットの平均年収は776万円、100〜999人規模は1,241万円、1000人以上規模は1,945万円となっています。

10人規模以上の平均は1,695万円となっており、非常に高給がもらえる仕事といえます。

航空機操縦士の年収(規模別)_r1

令和元年 パイロットの年収(年齢別 ※男性のみ)

パイロットの年収は年齢とともに上がっていきます。

最も年収が高い年齢は50~54歳の2,914万円です。

航空機操縦士の年収(年齢別)_r1

※本統計は、調査の母数が少ないため、必ずしも実態を反映していない可能性があります。

パイロットの福利厚生の特徴は?

パイロットは乗客の命を背負って日々の仕事に取り組んでいます。

安全な運航のためにはパイロット自身が心身ともに健康でいることが必要不可欠です。

こうした事情から、基本的に航空会社のパイロットに対する福利厚生は充実しています。

たとえば、諸手当として一般企業と同様に下記のような支給があります。

  • 年に2回のボーナス
  • 通勤手当
  • 住宅手当
  • 家族手当

フライトで地方にステイする場合は、1日当たり数千円程度の出張費が支給されるなど、業務内容に応じて細かく手当てがつくのも特徴です。

この他にも、メンタルヘルスケアのためのサポート体制があったり、スポーツジムや保養所などを格安で利用できたりすることがあります。

パイロットの給料・年収の特徴

厳しい選抜の末に

パイロットが航空会社に採用されるまでには、非常に倍率の高い就職試験を突破しなければいけません。

また、採用後も数年にわたるトレーニングを受けながら知識を身につけて技能を磨き、身体検査に合格できるよう心身の状態も完璧に整え続けなければいけません。

パイロットというのは、厳しい選抜を勝ち抜いてきた人だけが就ける職業なのです。

だからこそ、世間一般のサラリーマンに比べると圧倒的に収入が高くなっているのでしょう。

競争が激化する時代に

近年の航空会社は、業界内でさまざまな変革が起きています。

歴史ある大手航空会社だけではなく、新規参入の航空会社や格安航空会社が勢力を伸ばしつつあるなかで、顧客の獲得競争が激化しているのです。

グローバル化が進み、世界中の人々が飛行機で国を行き来するようになった今の時代に、「安さ」で勝負するのか、「サービス」で勝負するのか。

各社がそれぞれの強みをアピールして生き残れるようにしなければいけないでしょう。

こうした背景を考えると、航空会社だからといって経営が安定しているとは限らず、収入に関してもある程度の波があると考えておいたほうがよいかもしれません。

収入よりも夢を

パイロットというと高給取りというイメージがあるかもしれませんが、実際にこの職業を目指す人は、収入のことは後回しで夢を追いかけている人ばかりです。

「パイロットになって大空を飛び回りたい」という子どもの頃からの夢を叶えるためにコツコツと努力を重ねてきた人が多く、とにかく何よりも飛行機が好き、空を飛ぶのが幸せという人ばかりです。

心身ともに負担が大きく、責任も非常に重い職業だけに、「絶対にこの仕事に就きたい」という気持ちがなければ現場で頑張り続けられません。

収入よりも夢とやりがいを大事にしてこの仕事を選ぶことが大切です。

パイロットの勤務先別の給料・年収

大手航空会社のパイロット

パイロットのなかでも最も平均年収が高いのは、大手航空会社のパイロットです。

たとえば、日本を代表する大手航空会社であるJALやANAのパイロットの年収は、高い人では2000万ほどになるといわれています。

さらにパイロットは、一般的に年齢(勤続年数)とともに給料が上がるため、大手の場合、機長になれば2000万円を超える人も多く出てきます。

今の日本でこのレベルの収入をもらえる職業は、決して多くはないでしょう。

新興航空会社のパイロット

その一方で、新規参入の格安航空会社や中堅の航空会社の場合、大手よりは給与が下がります。

世間一般からすると高収入なのですが、年齢を重ねていくと大手のパイロットとは倍以上の差が出るケースもあります。

航空会社の競争は厳しく、今後も同様の給料が維持されるかどうかは不透明な状況になっています。

経済の悪化や不景気などによって、一気に経営が厳しくなるリスクも頭に入れておいたほうがよいでしょう。

パイロットが所属する代表的な企業の年収

会社名 平均年収 平均年齢
日本航空(株) 827万円 39.9歳
ANAホールディングス(株) 776万円 45.5歳
(株)スターフライヤー 600万円 37.7歳

出典:2020年現在(各社有価証券報告書より)

日本航空の平均年収

JALの名で知られる日本航空の平均年収は、39.9歳で827万円です。

ANAホールディングス(株)の平均年収

ANA、あるいは全日空の名で知られるANAホールディングスの平均年収は、45.5歳で776万円です。

スターフライヤーの平均年収

2011年に上場した新興航空会社、スターフライヤーの平均年収は、37.7歳で600万円です。

パイロットの正社員以外の給料・年収

パイロットは、その責任の重さや業務の専門性の高さから、基本的には航空会社に正規雇用されており、給料や待遇を保障されています。

フライトをするためには身体検査やアルコールチェックも欠かせないので、各航空会社が責任を持って自社のパイロットを教育・管理することが非常に重要なのです。

こうした理由から、派遣社員やアルバイト・パート、あるいはフリーランスなどという形でパイロットとして働くことはありません。

パイロットが収入を上げるためには?

パイロットとして収入をアップさせるためには、どうしたらよいのでしょうか。

これに関しては、地道に実績を積み重ねてキャリアアップするのが一番の近道となるでしょう。

パイロットの年収は年齢とともに上がっていきます。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、最も年収が高くなる年齢は50~54歳の2914万円です。

つまり、20代で入社してから30年ほどのキャリアを積み重ねると、年収3000万円に届くほど収入が高くなるのです。

責任の重いハードな仕事であるからこそ、地道にコツコツ続けた先には高い収入が保障されています。

パイロットの給料・年収のまとめ

パイロットの平均年収は1,695万円で、手取りの月収は、80~90万円ほどです。

基本的には年に2回のボーナスがつき、年齢とともに収入も上がり、最も年収が高いのは50~54歳で2,914万円です(2019年調べ)。

近年の航空会社は、業界内でさまざまな変革が起きています。

新規参入の格安航空会社などが勢力を伸ばしつつあり、顧客の獲得競争が激化しているため、収入に関しても波があるかもしれません。

大手航空会社のパイロットの年収は、高い人では2000万ほどになるといわれています。

その一方で、新規参入の格安航空会社や中堅の航空会社の場合、平均年収が800万円程度となっています。

パイロットとして収入をアップさせるためには、キャリアアップするのが一番の近道となるでしょう。

責任の重いハードな仕事であるからこそ、地道にコツコツ続けた先には高い収入が保障されています。