「パイロット」とは

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航空管制官の指示の下に専門技術を駆使して航空機を操縦し、安全なフライトを実現する。

パイロットは、航空機を操縦する仕事です。

出発前のミーティングで、気象データや空港の状態、航空機の整備状況や飛行高度、燃料などについて確認をし、航空機の点検なども行います。

フライト中は、計器類やレーダーをチェックしたり、管制官と連絡を取りながら、安全に航行できるよう航路を定めます。

勤務先は、航空会社のほか、航空機を保有している新聞社やテレビ局、消防や警察などです。

航空会社のパイロットになるには、航空会社の自社養成パイロット採用試験に合格することが必要です。

航空大学校の卒業生は、パイロットへの就職率が非常に高いですが、入試の難易度もかなり高いものとなっています。

高収入の仕事ですが、機長になるまでには長い時間がかかります。

「パイロット」の仕事紹介

パイロットの仕事内容

航空機を安全に操縦する仕事

パイロットの仕事は、航空管制官の指示の下に専門技術を駆使して航空機を操縦し、安全な飛行(フライト)を実現することです。

航空機のフライトには、様々な業種のプロフェッショナルがチームで関わりますが、パイロットはその中で、実際に航空機を操縦するだけでなく、離陸までにも気象データや燃料の確認、コックピット内の点検、整備状況など様々な業務を行います。

また、フライト中は地上にいる航空管制官の指示の下、快適かつ安全なフライトを実現します。

大型の旅客機には機長と副操縦士の2名で乗り込みますが、機長は実際に操縦をし、副操縦士は管制官との通信や機長の補佐を行います。

多くの人の命を預かる責任ある仕事なだけに、技能だけでなく健康状態や身体条件にも厳しい基準が設けられています。

パイロットの就職先・活躍の場

就職先や活躍の場は意外にさまざま

パイロットの就職先で最も代表的な存在と言えるのが、JALやANAをはじめとする航空会社です。

他方、警察や消防、海上保安庁や航空・陸上自衛隊などの官公庁で航空要員として働くパイロットもいます。

このうち自衛隊では航空大学校を卒業した「航空学生」を採用し内部での養成を行っていますが、それ以外の官公庁ではすでにパイロット経験者を対象とした採用が主となっています。

他には、遊覧飛行、チャーター飛行や物資輸送、測量飛行、報道取材などのために軽飛行機やヘリコプターなどの小型機を運航している民間の会社で就職するケースもあります。

パイロットの1日

<航空会社でのさまざまな業務>

安全なフライトに向けて、スタッフとの打ち合わせや操縦業務を行うのがパイロットの仕事です。

航空会社で国内線を担当する場合は、一日に数本のフライトを担当するのが一般的です。

<国内線担当のパイロットの1日>

7:30 羽田空港でスタッフと出発前の打ち合わせ

8:20 機内に搭乗して乗客を出迎える

8:35 安全確認を行って離陸

10:00 地方空港へ到着

10:50 再び羽田空港へ出発

12:30 羽田空港へ到着後、昼食休憩

13:25 再び地方空港へ出発

14:30 到着後、打ち合わせをして現地に宿泊

パイロットになるには

ライセンスを獲得する

航空会社で勤務するパイロットになるには、いくつかのルートがあります。

1つ目は、学校を卒業してから航空会社に入社し、自社のパイロット養成訓練を受けてパイロットになるためのライセンスを取得するルートです。

2つ目は、「航空大学校」に入学し、在学中にいくつかのライセンスを取得、その後、航空会社に入社する方法です。

どちらも学生を対象にしたパイロットの採用コースとなっています。

そのほかのパイロットになるための方法として、防衛大学校に入学し、自衛隊のパイロットを目指すという手段もあります。

男性の仕事と思われがちなパイロットという職業ですが、まだまだ人口が少ないだけで、決して男性だけのものではありません。

事実、日本の航空会社では女性のパイロットが活躍していますし、各航空会社のパイロット採用試験でも男女で応募の制限を設けていません。

パイロットの学校・学費

パイロットになるための航空大学校

「航空大学校」は、日本で唯一の公的なエアラインパイロット養成機関で、2年間にわたるカリキュラムを通して、プロのエアラインパイロットとして活躍できる人材を育てます。

出願資格として「4年制大学に2年以上在学、かつ全修得単位数が62単位以上の者」「短大または高専を卒業した者」といった学歴が挙げられ、入学年の4月に「25歳未満」という年齢制限も設けられています。

入試は筆記試験や面接、適性検査など第3次試験まで実施される難関で、特に身体検査は非常に厳しい基準となっており、ここで落ちてしまう人も多いと言われています。

国土交通省のが管轄しているため、学費は年間130万円程度となっています。

民間のフライトスクールで同等のライセンスの取得を目指そうとすれば、この10倍程度かかることも普通です。

パイロットの資格・試験の難易度

高難易度の試験

航空会社の自社養成パイロット採用試験の合格率は非常に倍率が高いことで知られており、年によっては100倍以上の高倍率になることもあるようです。

一方、航空大学校の入学試験では、平均で例年最終合格の倍率は約10倍と発表されています。

試験では身体検査も厳しく行われるため、特に健康管理は大切です。

一人前のパイロットを養成するまでの間、訓練には膨大な費用がかかります。

途中で脱落することがないよう、パイロット候補の採用には非常にシビアな狭き門になっています。

パイロットの給料・年収

平均年収は高い

航空会社のパイロットは高年収の職業として知られています。

最も平均年収が高いのは大手航空会社であり、JAL、ANAのパイロットの年収は2000万弱ほどといわれています。

大手の場合は機長になれば2000万円を超える人も多く出てきますが、新規参入の航空会社などの場合、大手とは倍以上の差が出るケースもあるようです。

諸手当などの待遇に関しては、一般企業と同様年に2回のボーナスが出るほか、通勤手当、住宅手当、家族手当などの支給があります。

フライトで地方にステイする場合は、1日当たり数千円程度の出張費が支給されます。

パイロットのやりがい、楽しさ

大きな緊張感と達成感がある仕事

エアラインパイロットの誰もが将来的に目指す「機長」になるためには、15年ほどの飛行経験が必要になり、その途中にもさまざまな訓練を行わなければなりません。

また、もしトラブルが起こった場合にも、自分が学んだことやこれまでの経験から即座に状況を判断し、適切な行動をとる必要があります。

「命に関わる」というあまりに大きな緊張感は時に重くのしかかってきますが、その分、毎回安全にフライトが終わるたびに大きな達成感が感じられます。

これほど大きな緊張感と達成感が毎日感じられる仕事はそれほどないかもしれません。

パイロットのつらいこと、大変なこと

責任の重さ、厳しい体調管理

パイロットが常に神経を張りつめているのは「多くの人の命を預かっている」ということです。

勤務時間中は緊張の連続でどうしてもストレスが溜まりやすいため、休日にはしっかりリフレッシュすることが大切です。

また、最低でも1年に1回は航空身体検査があります。

この検査で身体に問題が見つかってしまうと、パイロットとしての仕事を続けることができなくなってしまうため、普段から体調管理には人一倍気を遣わなければならず、常にプロ意識を保っていないと続けることができないというのもこの仕事のつらいところです。

パイロットに向いている人・適性

能力が高く、健康であること

パイロットは、緊張下でその場の状況に応じて複数の機器を動かすなど、一度にいくつものことを同時進行で行うことになります。

そのため「マルチタスク型」の人のほうが向いていると言われています。

また、パイロットは自ら判断を行わなければならないので、常に人から言われたことだけをやる「受け身」の人には向いておらず、前向きな積極性も重視されます。

加えて、パイロットは最低でも半年に1度「航空身体検査」と言われる特殊な身体検査をクリアする必要がありますので、定められた身体基準を満たすよう、健康的であることも適性のひとつです。

パイロット志望動機・目指すきっかけ

飛行機が好き、憧れが動機に

パイロットの志望者の動機はさまざまでも、多くの人にとってその原点となるのは単純に「飛行機が好き」というものです。

子どもの頃から空港で飛行機を眺めるのが好きだったり、空を飛ぶことに興味があったりして、自分でもいつか操縦してみたいと思ったことが、目指すきっかけになっている人も少なくありません。

また、難関を突破し一人前になってからも勉強や訓練を続けていかなければならない、そんな専門技術を要する難しい仕事だからこそ、あえて逃げずに挑戦してみたいと考える人もいます。

パイロットの雇用形態・働き方

就職先によって働き方はいろいろ

パイロットという職業も、多くの場合は正社員や正職員といった正規雇用で就職するケースがほとんどです。

民間の航空会社なのか、警察や消防、海上保安庁や航空・陸上自衛隊などの官公庁で航空要員として働くパイロットなのかによって、勤務時間や休日など細かな就業状況は勤務先・契約などで変わってきます。

パイロットになる前に地上勤務などを行う「訓練生」の勤務では、多くのケースでは正社員となり訓練中であっても給与が支払われます。

パイロットの勤務時間・休日・生活

担当する路線によってもばらつきがある

パイロットの勤務時間は担当する路線によって異なり、国内線の場合、だいたい朝6時ごろから夜は22時ごろまでフライトがあります。

国際線の場合は、国内線以上に不規則な生活になり、夜遅くに出発するフライトを担当する日には日本時間で夜中の間ずっと仕事をすることになります。

ヨーロッパやアメリカへのフライトでは1日10時間以上かかりますが、そのような場合には交代要員が乗っているので休憩や仮眠をとることができます。

また、体調不良などで休みのパイロットが出た場合に備え、地上でスタンバイする日もあります。

パイロットの求人・就職状況・需要

深刻なパイロット不足

“団塊の世代”が定年を迎え、大量のパイロットが現場を去り、各航空会社では深刻なパイロット不足に頭を悩ませています。

特に近年「LCC」という格安航空会社が増えていることや、成田空港、羽田空港の整備・拡張も進んでいるため、国際線の発着数が右肩上がりに増えています。

業界として、新たな人材の確保が急務となっており、経験者枠での採用が増える傾向があります。

パイロットの転職状況・未経験採用

経験者採用が活発化

パイロット養成には多くの時間やお金がかかることから、大手航空会社や中堅・LCCでもパイロットを募集していますが、すでにライセンスを取得し、プロパイロットとして経験のある即戦力になる人を外部から採用する方法が中心です。

LCCではこの先、新卒の学生を採用して自社で育成する方針も打ち出していますが、時間とコストの面からまだ見通しは立っていない状況です。

ここ数年では業界全般の動きが激しくなっているため、少なからず採用募集状況にも影響があると思われます。

パイロットを目指す人は、最新の業界情報を積極的に集めることが必要です。

パイロットの現状と将来性・今後の見通し

留学などでライセンスを取る人も

近年、各航空会社で大きな悩みとなっているのが、「自社パイロット養成」にかかるコストです。

最近では、自社でパイロットを養成するのではなく、自費でライセンスを取得した人を採用する航空会社が次第に増えています。

海外では昔から自費でライセンスを取得するのが一般的で、航空会社が「コスト削減」を謳っている今、日本でも自社養成にこだわらず、自分でさまざまな道を探っていく人が次第に増えていきつつあります。

特に、海外はフライトスクールの数も多く、日本よりも訓練費用が安く抑えられるのが特徴的です。

海外で取得したライセンスは日本でも一部書き換えなどをして使えるため、積極的に航空留学を目指す人もいます。

そして、今後この流れはさらに加速していくのではないかとも言われています。