パイロットになるには

パイロットになるためには、「航空会社に就職してからライセンスを取得する方法」と「航空大学校に入学し、在学中にいくつかのライセンスを取得してから就職する方法」のおもに2つのルートがあります。

また資格は、定期運送用操縦士・事業用操縦士・自家用操縦士の3つをそれぞれ取得する必要があります。

資格取得のためには、一定の飛行経験を積み、さらに国家試験を受験する必要があります。

この記事では、パイロットになるために必要なことを解説します。

パイロットになるには

パイロットになるまでのルート

航空会社のパイロットになるには、上の図の通り二つのルートがあります。

パイロットになる2つのルート
  1. 学校を卒業してから航空会社に入社し、自社のパイロット養成訓練を受けてパイロットになるためのライセンス(資格)を取得する方法
  2. 独立行政法人「航空大学校」に入学し、在学中にいくつかのライセンスを取得し、その後、航空会社に入社する方法

この2つに関して大きく違う点は、ライセンス取得のために必要な訓練を航空会社に入社する前に行うのか、それとも後に行うのかということです。

それぞれに特徴が挙げられますが、どちらも学生を対象にしたパイロットの採用コースとなっています。

航空会社以外のパイロットになるためのルートとしては、自衛隊のパイロットを目指すという道もあります。

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パイロットの資格・難易度


パイロットの資格は以下の3つがあり、それぞれの試験に合格しなければなりません。

パイロットの資格の種類
  • 定期運送用操縦士
  • 事業用操縦士
  • 自家用操縦士

受験に必要な飛行時間や年齢は資格によって異なりますが、いずれの場合も試験の難易度が高いことを覚悟しておきましょう。

合格するためには以下で一定の飛行経験を積み、さらに国家試験(学科試験・実地試験)を受験する必要があります。

  • 航空大学校
  • 航空会社の養成カリキュラム
  • 民間のフライトスクールなどの訓練

パイロット資格試験の難易度・合格率

パイロットになるための学校の種類

この章では、パイロットになるための学校について解説します。

大卒から航空会社へ

日本を代表する企業であるJALやANAといった大手航空会社の自社養成パイロット採用試験の応募条件は次の通り。

  • 大学新卒者
  • 大学院修士課程修了予定者

航空会社の自社養成パイロット採用試験は、採用数もわずかであり、非常に狭き門です。

採用試験では、面接・適性検査・身体検査も綿密に行われます。

ただし、子会社の場合は高卒でも応募可能な場合もあるので、希望する就職先の採用方針を確認してみるとよいでしょう。

航空大学校

ライセンスを取得するために航空大学校で学ぶという道もあります。

航空大学校に入るためには、大学2年修了者(もしくは短大・高専卒業・専門士・または高度専門士の称号を付与された専門学校卒業者で入学年の4月1日現在で25歳未満の者)が応募資格となっています。

私立大学のパイロット養成コース

2006年に開設された東海大学工学部航空宇宙学科航空操縦学専攻では、ANAと航空大学校が提携し、一般の私立大学在学中にライセンスが取得できるようになりました。

もちろん、大学卒業の「学士」資格も取得できます。

また、2008年には同様に、法政大学理工学部機械工学科航空操縦学専修と、桜美林大学フライト・オペレーションコースがJALの協力によって誕生。

さらに、熊本県の崇城大学工学部宇宙システム工学科専修過程パイロットコースが、本田航空の協力で生まれました。

最近では2019年4月、工学院大学の先進工学部に航空・宇宙分野の新しい専攻が誕生しています。

これらの私立大学のパイロット養成コースはまだ歴史が浅いものの、パイロットになるためのルートは時代とともに増えています。

パイロットになるためにはどんな学校に行けばいい?(大学・予備校・専門学校)

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パイロットライセンスを自分で取るには? 自社養成パイロットとの違いは?

近年、人材不足・コストダウンの影響から自分でライセンスを取得している人材を即戦力として積極的に採用する傾向が増えてきました。多くの人は。海外に留学して訓練しライセンスを取得しています。

しかしそのまま使えるのではなく、ライセンスによっては、日本に帰国して既定の試験に合格、または再度試験を受けるなどの必要があります。

この記事では、パイロットライセンスを自分で取るために必要なこと・自社養成パイロットとの違いについて解説します。

ライセンス取得者の強み

少し前までは、パイロットのライセンスを取得するためには、

  • 航空大学校に入学して訓練を受ける
  • 大手航空会社に入社して自社養成パイロットの訓練を受ける

といったどちらかを選ぶのが一般的でした。

平成27年の国土交通省の発表によると、日本の主要航空会社で働いているパイロットの内訳は、

  • 約40%が航空大学校出身
  • 約34%が航空会社の自社養成
  • 残りの約26%が私立大学や防衛相出身や外国人

となっているようです。

しかし、近年は各航空会社で人手不足が深刻化していることやLCCの台頭と同時にコストダウンの動きが高まっていることから、自分でライセンスを取得している人材を即戦力として積極的に採用する傾向があります。

一例を挙げると、2019年現在では、JALグループである株式会社ジェイ・エアが、ライセンス取得者の採用を行っています。

航空留学でライセンスを取得する方法

スクール

パイロットのライセンスを自力で取得しようと思った場合、多くの人が選択するのは、海外に留学して訓練に参加するという方法です。

日本では航空大学校や大手航空会社など、ごく一部の組織でしかパイロットになるための勉強ができませんが、海外では航空産業が盛んでパイロットを養成する航空学校も圧倒的に多いのです。

留学先として人気があるのはアメリカやカナダ、オーストラリアのフライトスクールです。

いずれにしても英語が必須となるので、ある程度の語学力を身につけてから留学するようにしましょう。

ライセンス

海外のスクールで取得できるライセンスは、

  • Private Pilot License (自家用操縦士)
  • Commercial Pilot License(事業用操縦士)

がおもになります。

2つのライセンスの違い
  • 自家用操縦士=既定の試験に合格すれば、日本用のライセンスに書き換えられる
  • 事業用操縦士=取得した国で通用するライセンスなので、日本用に書き換えられない

前者は日本に帰国して既定の試験に合格すれば日本用のライセンスに書き換えられます。

しかし、後者はあくまでも取得した国で通用するライセンスなので日本用に書き換えられません。

事業用操縦士は再度国内で試験を受け直さなければいけませんが、すでに十分な訓練ができているのでそれほど難しくはないでしょう。

学費

海外でパイロットのライセンスを取得する大きなメリットは、費用が安く抑えられるかもしれません。

留学するので渡航費や滞在費がかかってしまいますが、訓練に対する学費としては海外のほうが圧倒的に低く、結果的に100万以上安くなるともいわれています。

自社養成パイロットとの違い

それでは、自力でパイロットのライセンスを取得することと、航空会社の自社養成でライセンスを取得することの違いはなんでしょうか。

大きな違いは、

  • 海外留学をして自分で努力をしてライセンスを掴み取ること
  • 世界中どこでも通用する航空技術と度胸を身につけられること

の2点が挙げられます。

また、同世代の日本人に囲まれて企業の中で勉強するよりも、文化や価値観の異なる外国人の中で過ごした方が、コミュニケーション能力や本物の語学力が身につくという点も魅力的です。

留学の手続きやライセンスの書き換えなど、大変なことも多いですが、航空留学にチャレンジする価値は十分にあるでしょう。

パイロットに向いている人の特徴は?

責任感

パイロットは、多くの人命を預かる仕事なので、責任感が強い人であることが必要です。

判断力

判断ミスが大事故につながる可能性もあるので、どんな状況においても冷静に判断をし、的確に行動できなければなりません。

体調管理

空の上で交代することはできないので、常に体調を整えておく必要があります。

そのため、健康であり、自己管理ができるタイプでなければ務まりません。

年間に2回ほど身体検査がありますので、日頃から健康であることを心がけておくことが必要です。

身長の条件をクリアしている人

パイロットになるためには身体的な条件があります。

たとえば、航空大学校では応募時の身体検査基準として身長163cm以上という条件をつけていますし、自衛隊では身長158cm以上190cm以下の身長でないとパイロットになれません。

まずはこのような身長の条件をクリアしている人がパイロットに向いているといえるでしょう。

パイロットに向いている人・適性・必要なスキル

パイロットのキャリアプラン・キャリアパス


航空会社に入社できても、必ずしもパイロットとなれるとは限りません。

まずは機械工学や気象のことなどパイロットとして働くために必要となる知識を学び、操縦をしながら訓練を重ね、副操縦士になるための試験に合格する必要があります。

順調にいけば20代後半くらいに副操縦士になり、40歳前後に機長に昇格することが多いようです。

その後は心身ともに健康を維持できれば、60代まで現場で働き続けることが可能です。

パイロットを目指せる年齢は?

パイロットになるために年齢制限はあるのでしょうか。

パイロットを目指すなら知っておきたい、年齢制限について解説します。

航空会社の年齢制限

航空会社の採用HPを見てみると自社養成の場合は新卒の学生を前提にしていますが、それ以外だと「年齢制限は設けない」としているところもあるので、30代や40代になってからでもチャレンジできます。

航空大学校の年齢制限

その一方で、航空大学校に入るためには、大学2年修了者(もしくは短大・高専卒業・専門士・または高度専門士の称号を付与された専門学校卒業者で入学年の4月1日現在で25歳未満の者)が応募資格となっています。

航空大学校を目指すのであれば早いほうがよいでしょう。

パイロットになるには|まとめ

パイロットになるための方法
  1. 学校を卒業してから航空会社に入社し、自社のパイロット養成訓練を受けてパイロットになるためのライセンス(資格)を取得する方法
  2. 独立行政法人「航空大学校」に入学し、在学中にいくつかのライセンスを取得し、その後、航空会社に入社する方法

パイロットの資格には、定期運送用操縦士・事業用操縦士・自家用操縦士の3つがあり、いずれの試験も国家資格であり、難易度は高いです。

大手航空会社の自社養成パイロット採用試験は、大学新卒者・大学院修士課程修了予定者であることが応募の条件とされていますが、子会社の場合は高卒でも応募可能な場合もあります。

航空大学校に入るためには、大学2年修了者(もしくは短大・高専卒業・専門士・または高度専門士の称号を付与された専門学校卒業者で25歳未満の者)が応募資格となっています。

2006年には、一般の私立大学在学中にライセンスが取得できるようになり、私立大学のパイロット養成コースはまだ歴史が浅いものの、パイロットになるためのルートは時代とともに増えています。

身長の条件として、航空大学校では応募時の身体検査基準として身長163cm以上という条件をつけており、自衛隊では身長158cm以上190cm以下という条件をつけています。

年齢制限について、航空会社の採用HPを見てみると、自社養成の場合は新卒の学生を前提にしています。航空大学校に入るためには、「入学年の4月1日現在で25歳未満」が応募資格となっています。

航空会社に入社できたら、順調にいけば20代後半くらいに副操縦士になり、40歳前後に機長に昇格することが多く、60代まで現場で働き続けることが可能です。