旅行代理店社員の仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

正社員なら新卒採用を目指す

旅行代理店社員になるには、旅行代理店の求人へ応募するとこからスタートします。

旅行代理店には海外旅行を企画する大手の会社から、他社の商品のみを扱う中小企業まで、さまざまな規模の会社が存在します。

会社が扱う商品によって必要なスキルは異なるものの、大手旅行会社の場合は大卒以上の学歴が求められることが多いです。

新卒採用を定期的に行う会社も多く、未経験でも旅行代理店で働くことは可能です。

ただし、旅行業界は人気が高いため、新卒での採用を目指す場合は早いうちから対策が必要となるでしょう。

非正規雇用で働く人も多い

旅行代理店各社の価格競争が厳しくなっている近年では、契約社員や派遣社員、アルバイトなどの採用を積極的におこなう企業も増えています。

こうした非正規雇用としての採用であれば、未経験から転職できる可能性も高いです。

大手旅行代理店のカウンターセールスの仕事は、派遣社員が務めていることもよくありますが、即戦力となれる経験者が求められる傾向が強いため、未経験で採用されることはハードルが高いでしょう。

非正規社員の場合は未経験者でも採用されやすいメリットはありますが、企業によっては正社員に比べて著しく給与が低く、待遇面に不安が感じられるケースも見受けられます。

できるだけ好条件で就職したい場合には、英語力を高めたり、幅広い教養を身につけたり、「総合旅行業務取扱管理者」の資格取得を目指したりといった努力が必要となるといえます。

旅行代理店の社員になる際に、特定の学部や学科を修了している必要はありません。

ただし、大手の旅行会社は就職先として人気が高く、新卒採用では大卒以上の学歴を求められる場合が多いです。

観光系のカリキュラムがある学校で旅行の知識を得ていたり「外国語学部」などで英語・中国語・韓国語などの語学力を高めておいたりすると、就職の際にアピール材料にできるでしょう。

ただし基本的には学部や学科は不問としている企業が多く、社会人としての総合的な資質を見られるケースがほとんどです。

どのような学部に所属しているかにかかわらず、学生時代には旅行をたくさん経験したり、旅行業界や企業の研究をしたりするなど、採用試験の準備をしっかりおこなうことが大切です。

必須ではないが有利になる資格はある

旅行代理店で働く際に、必ず必要とされる資格はありません。

ただし、旅行代理店の業務に就くにあたり国家資格である「旅行業務取扱管理者」や添乗に必要な「旅程管理主任者」の資格を取得していると有利になることが多いです。

ツアーの企画や契約をするのに必要な「旅行業務取扱管理者」には受験資格がありませんが、「旅程管理主任者」の取得には実務経験が必要なため、旅行会社への就職後に受験をする人がほとんどです。

そのほか、「インターネット旅行情報士検定」「旅行地理検定」なども旅行代理店への就職・転職に活用できる資格です。

また、英語や中国語などの語学力がある人は旅行代理店で働くうえで大きな強みとなり、観光分野に特化した英語力をはかる「観光英語検定」に合格すれば、キャリアアップに繋がります。

旅行業務取扱管理者とは

「旅行業務取扱管理者」は、旅行代理店において旅行取引に関する責任者となる場合に必要な、旅行業界で唯一の国家資格です。

営業所ごとに資格保有者を必ず1名以上配置することが、旅行業法で義務付けられており、就職や転職をする際に有利になり、就職後も資格手当がつく場合があります。

なお旅行業務取扱管理者は、以下の3種類に分けられます。

・国内の旅行業務のみ取り扱える「国内旅行業務取扱管理者」
・国内と海外両方の旅行業務を取り扱える「総合旅行業務取扱管理者」
・営業所の拠点区域内に限定した旅行業務を取り扱える「地域限定旅行業務取扱管理者」

高給を期待することはできない

旅行代理店の給与は勤務先や職種によって異なるものの、新卒入社の若手社員の場合、20万円前後の手取りになる場合が多いです。

平均年収は350〜450万円程度といわれています。

ただし、会社の規模や経験の有無、学歴などによって給料の差は大きく、正社員であっても17万円程度の手取りで働いている人もいます。

経験に応じて少しずつ給料はアップし、管理職になると、もう少し高い収入が得られることもありますが、飛びぬけて高い収入を得られることはあまり多くありません。

ボーナスや残業についても調べる必要がある

旅行業界は景気の影響を受けやすく、ボーナスについては、会社の業績次第で支給有無や支給額が変動することが多いようです。

なお、カウンターセールスは、営業の一種であり個人の実力がある程度出やすいことから、基本給に加え、個人の売上に応じたインセンティブが発生する「成果報酬型」の給与体系を取り入れている企業もあります。

この給与体系の場合、実力を磨いて成果に結びつければ他の人よりもたくさん稼ぐことができます。

一方、残業代が支払われるかどうかもポイントです。

旅行代理店は、全体的に残業が多めといわれているため、残業した分だけきちんと手当が支給されるかどうかについては確認しておいたほうがよいでしょう。

残業代がすべて出る会社に勤める場合には、たとえ基本給が低かったとしても、残業の分の手当でそれなりの収入を保っている人もいるようです。

近年では代理店を通さない個人旅行やインターネット予約などが増えてきており、旅行代理店各社の競争率は年々厳しくなっています。

旅のニーズが多様化するなか、パック旅行を企画して販売するという従来の方法だけでは生き残りが難しくなっているのが現状です。

代理店ならではの専門性を売りにした商品を企画したり、顧客に寄り添ったサービスを提供したりといったように、対面でなければ実現できないような旅行商品を生み出していく必要があります。

一方で、最近では訪日外国人の数が拡大の一途をたどっており、インバウンドの分野ではますますの発展が期待できるでしょう。

旅行業界を取り巻く時代の変化にうまく乗ることができれば、「旅のプロ」が集まる旅行代理店の需要は今後も衰えることはないといえます。