言語聴覚士の年収・給料はどれくらい? 初任給やボーナス、統計データも解説

言語聴覚士の平均年収・給料の統計データ

言語聴覚士の給料は、同じリハビリテーション関連の職業である理学療法士作業療法士と比較すると、わずかながら給与は低めの傾向になるようです。

しかし、言語聴覚士はまだ人数が足りていないとされる職業であるため、地域や勤務先によってはよい待遇で受け入れられることもあります。

言語聴覚士の平均年収・月収・ボーナス

賃金構造基本統計調査

言語聴覚士の平均年収_2022

厚生労働省の令和4年度賃金構造基本統計調査によると、言語聴覚士の平均年収は、34.7歳で431万円ほどとなっています。

・平均年齢:34.7歳
・勤続年数:7.3年
・労働時間/月:161時間/月
・超過労働:5時間/月
・月額給与:300,700円
・年間賞与:698,400円
・平均年収:4,306,800円

出典:厚生労働省「令和4年度 賃金構造基本統計調査」
言語聴覚士の平均年収の推移_r4

※平均年収は、きまって支給する現金給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額にて計算。
※本統計はサンプル数が少ないため、必ずしも実態を反映しているとは限りません。

求人サービス各社の統計データ

職業・出典 平均年収 年収詳細
言語聴覚士
(転職ステーション)
408万円 -
言語聴覚士
(Indeed)

3,281,682円

時給 1,153円
日給14,386円
月給 232,348円
言語聴覚士
(求人ボックス)
354万円 30万円

各社のデータより、言語聴覚士の年収は300〜500万円の間となる実態が見えてきます。

言語聴覚士の手取りの平均月収・年収・ボーナスは

各社の統計データをもとに算出すると、言語聴覚士の平均年収は400万円前後となるとみられます。

ボーナスが年間でおよそ3ヶ月とした場合、

  • 月額総支給額は26万円
  • ボーナスは年間75万円

ほど支給されていると考えられます。

東京都勤務の言語聴覚士で、独身の人の場合、交通費などを除外して考えると月の手取り額は21〜22万円ほどになると見込まれます。

現在、日本人全体の平均年収が約420万円と言われていることから考えると、一般的な職業と同程度と考えてよいでしょう。

言語聴覚士の初任給はどれくらい?

言語聴覚士の初任給は18~20万程度が相場とされているようです。

言語聴覚士の給料は勤務先によって異なりますし、病院や施設の規模でも差が出ることが多くあります。

収入面を考えたいのであれば、給与制度や待遇をしっかりと見ておく必要があるでしょう。

言語聴覚士の勤務先の規模別の年収(令和4年度)

言語聴覚士の年収は、勤務先の規模によってあまり変化がありません。

10〜99人規模の事業所に勤める言語聴覚士の平均年収は431万円、100〜999人規模は417万円、1,000人以上規模は473万円、10人以上規模平均は431万円となっています。

言語聴覚士の年収(規模別)_r4

上記グラフの基タイトルは「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」で理学療法士、作業療法士、視能訓練士など他職業を含むデータです。

賃金構造基本統計調査より作成。本統計は調査の母数が少ないため、必ずしも実態を反映していない可能性があります。

言語聴覚士の勤務先の年齢別の年収(令和4年度)

言語聴覚士の年収を年齢別に見ると、年齢の上昇にしたがって、年収も上がっています。最も年収が高い世代は、55~59歳の570万円です。

全年代の平均年収は431万円となっています。

言語聴覚士の年収(年齢別)_r4

上記グラフの基タイトルは「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」で理学療法士、作業療法士、視能訓練士など他職業を含むデータです。

 

言語聴覚士の福利厚生の特徴は?

一般的に受けられるものとして、

  • 各種社会保険
  • 有給休暇
  • 懐妊
  • 育児休職制度
  • 各種休職
  • 休暇制度

などがあります。

福祉施設に勤める場合は医療職手当てが付いたり、待遇が良くなったりすることもあります。

また、公的病院に勤務すれば福利厚生は公務員に準拠したものとなり、より安定した環境で働けます。

福利厚生が充実していることや平日に日中に働けることから、女性でも長く仕事を続けられる環境にあり、産休・育休を利用して職場復帰する人も多いのが特徴です。

言語聴覚士の給料・年収の特徴

若手が中心のため給料が低めになっている

言語聴覚士は、1997年に制定されたばかりの資格で、取得者は20代~40代の若手が中心となっています。

そのため平均給与が低めとなっていますが、これからキャリアを重ねていく人が増えるにつれ、平均給与や年収はほかの医療職と同程度まで高くなっていくと考えられます。

また言語聴覚士は、同じ医療職である看護師のように夜勤や土日勤務があまりないため、手当てがつかず相対的に給料が低くなる傾向にあります。

待遇や雇用形態の差が年収の差につながる

現在、言語聴覚士が活躍できる領域は医療のみならず、福祉や教育などまで広がりを見せています。

勤務先も総合病院や大学病院だけではなく、

  • リハビリテーションセンター
  • 老人保健施設
  • 学校教育現場

など多岐にわたっており、雇用体系や待遇もさまざまです。

同じ言語聴覚士といっても、働く場所によって収入は大きく変わることもあります

ただし一般的に言語聴覚士の待遇が非常に悪いことはあまり聞かれず、他のリハビリ職と同じように安定した待遇の下に働ける職場が多いようです。

言語聴覚士の勤務先別の年収

医療機関で働く言語聴覚士

言語聴覚士は、

  • 総合病院
  • 大学病院の口腔外科
  • 耳鼻科
  • リハビリテーション科
  • リハビリテーション専門病院
  • リハビリテーションセンター

などで働く場合、資格手当が支給されたり福利厚生が充実しているなど、安定した環境の下で働けるでしょう。

公立病院や保健所・保健センターなどの都道府県や自治体の行政機関などで働く場合は公務員とされるため、より高い収入を得られます。

福祉施設で働く言語聴覚士

たとえば、福祉施設・福祉サービスと呼ばれる

  • 特別養護老人ホームやデイサービスセンター
  • 「老健」と呼ばれる老人保健施設をはじめとした介護
  • 福祉施設
  • 訪問リハビリ

で働く場合は、病院勤務よりも若干低めの年収となることが多いようです。

教育現場で働く言語聴覚士

養護学校や聾(ろう)学校などの特別支援学校の教員として働く場合は公務員とされるため、安定した収入を得られます。

言語聴覚士が収入を上げるためには?

言語聴覚士が収入を上げるためには
  • 勤続する
  • ダブルライセンスを取得する
  • 環境のよい職場へ転職する

勤続して経験を積む

医療職は、年功序列で給与が上がっていきます。

いくら努力をしてもインセンティブがつくという職業ではないため、着実に給料を上げていくには勤続年数を延ばし、経験を重ねていくことが重要です。

ダブルライセンスを取得する

ダブルライセンスとは、複数の資格を併せもっていることです。

言語聴覚士のなかには、手話通訳士やカウンセラーなどの資格を持ち働いている人も少なくありません。

こうした複数の資格を併せもつことで、より活躍の場を増やせ、転職の際も選択肢が広がります

環境のよい職場へ転職する

言語聴覚士の年収は勤め先によって異なります

ほかのリハビリ職に比べると言語聴覚士は人数が少なく、言語聴覚士を求めている職場は多くあります。

自らの経験とキャリアと照らし合わせながら、

  • 自分がどのように働きたいか
  • どの程度の収入を得たいか

考えるとよいでしょう。