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インテリアプランナーの仕事内容

インテリアプランナーとは、住宅や店舗、オフィスなどの建築物において、インテリアの設計を行う職種です。

その業務は多岐にわたりますが、まず、施主や使用者と話し合い、ニーズや計画の条件、関連法規などを把握してイメージコンセプトを提案するプログラミング業務からスタートします。

次に、各部屋の内装、家具や什器、設備などにおいて、素材や色を含めたデザイン業務を行います。

単に見た目の良さだけでなく、防災やセキュリティにも配慮した設計が求められます。

さらに、施工者やメーカーを決定し、発注、監理、検査などを行うマネージメント業務もこなし、建築物の完成後は施主や使用者へのコンサルティング業務も行います。

まさにインテリアプランナーは室内空間のデザインをトータルに手がけるスペシャリストだといえるでしょう。

インテリアプランナーになるには・必要な資格は?

インテリアプランナーの職種自体には資格がなくても就くことはできますが、公益財団法人建築技術教育普及センターが行う「インテリアプランナー試験」に合格し、資格を取得するのが一般的です。

試験の内容は、インテリア設計に関する専門知識を判定する学科試験、インテリアの設計技能や設計意図を表現する設計製図試験からなります。

これらに合格しても、インテリアプランナーとして登録されるまでには学校における課程もしくは実務経験を必要とするため、未経験の人は建築やインテリア関連の専門学校で学ぶのが最短の道のりだといえるでしょう。

建築やインテリア関連で実務経験がある人の場合、インテリアプランナー協会の講習会を受け、独学でも資格取得が可能です。

インテリアプランナーに向いている人

インテリアプランナーに求められる資質は、美術やデザインに関するセンスに加え、企画力やプレゼンテーション能力も大切です。

作品を作って人前で発表することに喜びを感じる人には適しているといえるでしょう。

また、インテリアは生活や使用する人あってのものであり、そのニーズを的確に把握することが必要です。

そのため、相手に対して親身に接するホスピタリティーやコミュニケーション能力に長けた人にはぴったりな職種だといえます。

さらに、施工者へ的確な指示を出し、理想のインテリアを完成させるためには、説得力やリーダーシップも必要だといえるでしょう。

インテリアプランナーの就職状況・雇用形態

インテリアプランナーの就職先には、建築設計事務所、インテリアデザイン事務所、住宅メーカー、工務店、家具メーカー、インテリアショップなど、さまざまな会社があります。

何より実務経験が重視される業界であるため、会社へはインテリアデザイナーやコーディネーターとして就職し、実務経験を積みながらインテリアプランナーの資格を取得する人が多いようです。

中途採用でインテリアプランナーを求める企業も、大多数が2年以上の実務経験のある人材を優遇しています。

また、経験を積めば、フリーランスとして独立したり、会社を起こすことも夢ではありません。

インテリアプランナーの給料・年収・待遇

インテリアプランナーは所属する会社が多岐にわたっているため、収入も会社の規模や経営状況により開きがあり、年収は300〜800万円ほどだといわれています。

専門学校卒でインテリアデザイナーやコーディネーターとして就職した際の初年度の年収が300万円ほど。

インテリアプランナーの資格取得とともに資格手当が上乗せされ、実績とともに年収もアップしていくと考えていいでしょう。

独立してフリーランスになると年収800万円以上を望むこともできますが、最初の数年間は顧客の取得に手を焼く人が多いようです。

1つの案件で多額の金銭が動く建築業界は、浮き沈みが激しい世界でもあり、独立して成功するためには人一倍の努力と実力が必要だといえるでしょう。

インテリアプランナーの生活・勤務時間・休日

建築の現場に立ち会う仕事とは異なり、インテリアプランナーは完全週休2日制を設けている会社が多いようです。

しかし、現場でトラブルがあった場合には休日返上で駆け付けることもあります。

クライアントとの約束の日に合わせてデザインや提案書を準備するため、アイディアが煮詰まったり、案件が立て込んだりすると大幅な残業が生じることもあるのが現状です。

プライベートを利用して、建築や建材に関する展示会を訪れたり、海外旅行の際に有名建築物を見学したりと、常に新しい技法や先人の知恵を学ぶ姿勢を持つ人ほど、実力をつけて活躍するチャンスも増えるといえるでしょう。

インテリアプランナーの現状と将来性

現代は、住宅においてもオフィスにおいても、快適さやすらぎの空間が求められるなど、生活者や利用者のニーズの多様化に伴ってインテリアにも柔軟性が必要とされる時代です。

建築業界全体でもインテリアの重要性が認められるようになり、インテリア設計に特化した部署を設けたり、インテリアを専門のデザイン事務所に依頼するなど、クオリティを重視する風潮が盛んになってきました。

とくに不況の煽りを受けた近年では、新築よりもリノベーションやリフォームへの関心が高まり、質の高いインテリアプランナーの需要は今後もますます増えることが予想されます。